邪悪なエリート層が世界を牛耳る上で大いに活用し支援しているのが医産複合体ですが、その中の医薬品会社、特にワクチン・メーカーも大きな利益を得るために政府と癒着し政府と連携して活動しています。
あの茶番デミックではっきりと見えてきましたが、殺人兵器のワクチンを政府が推奨してきたのは人口削減のためだけでなく製薬会社を儲けさせるためでした。
もし政府がワクチンの義務化や集団接種を実施しなかったなら、世界でワクチンの接種率が低迷し、ワクチン・メーカーは赤字に陥ったのではないでしょうか。
モデルナのCEOがダボス会議でその事実を認めたようですが、CEOは世界中の政府に対して、「ワクチンが売れなくて困っているから、再び茶番デミックを発動させ、ワクチンの大量購入、義務化を再開してほしい。巨額のキックバックは約束する。」と暗に言っているような気がします。
最近も、日本のマスコミは、東南アジアでニパウイルスの感染が拡大しているとか中国でライノウイルスの感染が拡大しており春節に中国人が日本に来れば日本でも流行する恐れがあるとか、ウイルスに新しい名前を付けて恐ろしいウイルスのように見せかけて（実際は風邪のウイルス）、外国で猛威を振るっているかのように報道することで、人々に恐怖を煽り、人々の潜在意識の中でそのような状況を具現化させようとしているのが見え見えです。
単なる風邪のウイルスなのに、外国から入ってきた危険なウイルスであるかのように報道すれば、騙されやすい日本人ならすぐに治療を受けワクチンを打つでしょう。そのウイルスに対するワクチンがないと言えば、早速、多くのワクチンメーカーがそのウイルスに対応しているかのようなｍRNAワクチンを製造し世界中に販売するでしょう。そうなるとワクチン・メーカーは大きな利益を得ることができ、政治家たちも懐が潤うでしょう。
支配層は、今年、再び茶番デミックを起こしたいようですが、人々がそれに騙されず、普段と変わらない生活をしていれば、茶番デミックの計画は失敗すると思います。
支配層の配下で活動し政府と癒着している企業経営者たち（イーロン・マスクも）は、私たち一般国民から徴収した税金を吸い取らない限り、事業が続けられません。彼らは政府と一般国民の税金に寄生している寄生虫です。日本では政党と企業や団体との癒着が酷く、特に自民党は企業や団体の献金で操られていると言っても過言ではありません。企業や団体からの献金ができなくなれば日本の政治は少しは国民のために行われるようになるのかもしれません。
Moderna CEO at Davos: No Government Mandates, NO New Vaccines
（概要）
2月1日付け
モデルナのCEOがダボスで認める：政府の義務化がなければ新しいワクチン
モデルナのCEOのステファン・バンセル氏は、政府の推奨、義務化、保証された市場がなければワクチンのビジネス・モデルは崩壊するということを認めました。
2026年1月22日、ダボスで開催された世界経済フォーラムで演説したモデルナのCEO、ステファン・バンセル氏は、RFKジュニア長官の下で提案されている米国保健福祉省の改革、特にワクチンの義務化と政府推奨の廃止がモデルナの事業に打撃を与えるかどうかについて尋ねられました。
彼の答えは、率直に「100%打撃を与える。」でした。
さらにバンセル氏は、政府の推奨によって米市場へのアクセスが保証されないなら、モデルナは新しいワクチンの第III相臨床試験に投資する考えはないと投資家らに伝えました。
政府によるワクチン義務化や集中購入がなければ、投資収益率は全く見込まれないでしょう。
以下の動画で、バンセル氏は、新たなワクチン開発が政府の支援や政策による需要にいかに依存しているかについて明白かつ公然と説明しています。
The HighWire（@HighWireTalk）さん / X
ビッグファーマは、我々が長年、声を大にして言ってきたことを認めました。
彼らのビジネス・モデルは全て、政府の推奨やワクチン義務化による強制接種に依存しており、ワクチンの安全性や有効性を証明したり任意選択するのでは成り立ちません。
つまり、政府がワクチンの義務化、大量購入、広く一般的に適用されるべき推奨事項や勧告を通じて数十億回分の強制接種がなければ、プラセボを使った安全性評価を目的とした基本的な臨床試験を行うことでさえコストがかかりすぎます。ビッグファーマは、莫大な売り上げが保証されなければ、わざわざ新しいワクチンを開発するようなことはしません。
我々は、本物の医薬品に求められる真の安全性と品質を証明するためのプラセボ対照試験を求めているだけです。しかしバンセル氏は、「もしそれが求められ、米国民に接種が強制されないのなら、お金を稼ぐことはできない。」と言いました。
これは、我々が推測していたことを裏付けています。
mRNAは、緊急使用許可、義務化、納税者の血税を使った強制接種に基づいて進められました。
政府の強制力を取り除けば、パイプラインは突然「枯渇」します。
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