世界のイスラム過激派たち（主に貧困国）の目標は世界を乗っ取り彼らのシャリア法で支配することです。そのために彼らは世界のリベラル派や共産主義者（特に中国）と連携、利用し、非イスラムの西側諸国にイスラム教徒を大量に流入、定住させ、キリスト教徒やユダヤ教徒を含む非イスラム教徒を弾圧、攻撃しながら（イスラム教やイスラム教徒の批判をすると差別と言って激高しメディアで訴えるのは共産主義者と同じ）、イスラム化を加速させています。それがイスラム過激派の最終目標と言えます。聖書と同様にコーランも時の権力者が悪用するために徐々に書き換えられたようです。
日本でイスラム教徒（特に過激思想の持主）が増え続けると、神道や神社が彼らに破壊される可能性があります。
最終的にイスラム過激派たちは連携して動いてきた共産主義者たち使い捨てして、世界をシャリア法で完全に支配するという計画を立てていると言われています。
そのため、長年にわたり貧困国から大量のイスラム教徒が欧米諸国に流入し、欧米諸国を破壊し彼らが望む通りのイスラム教国にしようとしています。彼らのバックには巨大な組織（NWO）が存在するため、彼らは何をやっても罰せられず、どの国でもやりたい放題で暴れまくっています。彼らは移住先のキリスト教徒やユダヤ教徒を攻撃します。
ナイジェリアでもイスラム過激派がキリスト教徒を大量虐殺しています。中東のイスラム過激派はイスラエルも西側諸国も破壊したいと思っています。
そして悲惨なのがイギリスです。この時代にイギリスに住んでなくてよかったと思います。
保守党と労働党によって不法移民（主にイスラム教徒或いは過激派）を大量に受け入れ、彼らを自国民よりも優遇しているイギリスでは、イスラム過激派たちによる乗っ取りが進んでいます。そして既に国家として崩壊中です。西欧諸国も同じような状況ですが、イギリスでは、イギリス国民とイスラム過激派たちの戦いが起き、イギリス国民が勝利しなければ、イギリスは完全にイスラム教国になってしまうという危機感があります。我慢の限界のイギリス国民は極左政権やイスラム移民を追放するための戦いを開始する勢いです。イギリス国民は世界で最初にこれらの移民に対抗する革命を起こす可能性もあります。
イギリスは国連、バチカンの強い影響下にあり保守党も労働党も極左の政策を推し進めてきました。イギリスでは白系イギリス人（元々のイギリス人）が安心して暮らせる場所がなくなりつつあります。他の西側諸国でも同じ状況です。
日本も移民問題をこのまま放置すると同じ状況になります。特に貧国国からのイスラム教徒たちは日本に不法滞在し、日本政府による優遇策を悪用し、日本を地域ごとに乗っ取り、地元住民よりも自分たちの立場を主張し、やがては日本人を弾圧し、日本を地域ごとに破壊し、日本でもシャリア法を導入させることを考えています。彼らは世界中をシャリア法で支配したいと考えています。彼らは共産主義者（特に中国人）と連携して世界を乗っ取りますが最終的にイスラムの天下を取るために共産主義者を殺害するでしょう。
End Times Headline News October 10 2025
（一部）
10月10日付け
イスラムの世界支配に関する最近の記事：
● トミー・チューバーヴィル共和党上院議員（アラバマ州）は上院本会議で、イスラム過激派が米国に重大な危険をもたらし続けていると発言し、過去のテロ攻撃を取り上げながら、国内外での過激派イデオロギーの拡大に対する警戒を再強化すべきであると訴えました。
水曜日、トミー・チューバーヴィル上院議員は上院にて、過去20年間の過激なイスラム・テロによる破壊的な結果について詳しく語り、今でもイスラム過激派の脅威が依然として存在し危険な状態であると指摘しました。
● フロリダ州の納税者の血税がシャリア教化センターに流れています。
ヒフズ・アカデミーでは、米国ではなくウンマ（イスラム共同体）に忠誠心を持つよう学生らに教えています。
フロリダ州のスクール・チョイス・バウチャーでは、モスクが運営するK-12（幼稚園から高校までの一貫校）のヒフズ・アカデミー（タンパ）に資金を提供しています。この教育機関は、 独自のハンドブックとビデオにて、優先的にコーランを暗記させ、シャリア法の遵守と米国の市民教育から思想的に分離させる教育を行っており、米国の納税者の血税を使って米国ではなくウンマへの忠誠を誓う学生らのパイプラインを作り出しています。
※ ヒフズ・アカデミーとは、イスラム教の聖典であるクルアーン（コーラン）の暗記（ヒフズ）を目的とした教育機関
※ スクール・（チョイス）・バウチャーとは、保護者が公的資金の一部または全部を使って、子どもを私立学校に通わせることを可能にする制度。
殆どの親は、米国市民として生産的な生活を営めるようにするために子供たちを学校に通わせていますが、現在、フロリダ州の納税者の血税が、まったく異なる指導者（ウンマ＝世界的なイスラム共同体）に仕えるよう子供たちを教育するイスラム教の学校に提供されています。
論争の中心にあるのは、タンパのヒフズ・アカデミー、つまりタンパ・ベイエリア・イスラム協会（ Islamic Society of Tampa Bay Area＝モスクのネットワーク）が運営するK-12のイスラム学校であり、批評家や監視機関は、この協会にはイスラム過激派組織とシャリア法中心のアジェンダがあると批判しています。ここに通う子供たちは自由な国の市民権を得るための教育を受けているのではなく、イスラム至上主義の忠臣として考え、生き、行動するように体系的に教化されています。
※ Islamic Society of Tampa Bay Areaとは、タンパベイエリアのイスラム教徒コミュニティの宗教的、教育的、社会的なニーズに応える非営利団体
● テネシー州のスクール・チョイス・プログラムはイスラム教の教化
新たに作成されたテネシー州のスクール・チョイス・プログラムは、既にシャリア（イスラム）法とジハード（聖戦）を採用している州内の複数のイスラム教の学校に納税者の血税を注ぎ込んでいます。
また、イスラム教の学校の指導者らは、生徒らを利用して州政府関係者らへのロビー活動を行っています。このことが暴露された結果、納税者の血税が使われているスクールチョイス・プログラムに対する非難が殺到しています。
「テネシー州教育自由奨学金プログラム（Tennessee Education Freedom Scholarship Program）」と呼ばれる反対派は、この問題に対して私立教育とホームスクーリングに対する政府の規制強化につながるだろうと早くから警告していました。
● イタリア政府はブルカを禁止するなど「イスラム分離主義」に反対する法案を提出しました。
イタリア政府は、ヘイト説教師、外国からのモスクへの資金提供、強制結婚、女性の顔全体を覆った服装など、「イスラム分離主義」と政府が評するものに対処するための新しい法律の制定に着手しています。
↓ ブルカをまとった女性たち
同法案はジョルジア・メローニ首相率いる与党のイタリアの同胞党（FdI）によって提出されました。同党の移民担当スポークスマンのサラ・ケラニー氏は、この法案は自由、平等、人権を含む西側の価値観を保護することを目的としていると説明しました。また、ケラニー氏は「この法律が、イタリアの法制度ではなくシャリア法が適用されるカウンターソサエティの発展（拡大）を阻止するだろう。」と述べました。
※ カウンターソサエティとは、既存の社会規範や主流文化に反対する、あるいはそれらとは異なる価値観や生活様式を持つ集団や社会のこと。
● アムステルダムの街頭でキリスト教徒の女性がキリスト教の説教をしていたところ、イスラム教徒らから暴行を受け、髪の毛
今のヨーロッパでは、自分がキリスト教徒であることを公の場で明らかにするとイスラム教徒らから攻撃を受けます。
（動画は元記事からご覧ください。 ）
● イギリスはゆっくりと消滅しつつあります。・・・イスラム教徒の女が動画でイスラム教の計画について正確に教えてくれました。
イギリス人の大多数（政治的思想に関係なく）は、自国がめちゃくちゃになってしまったと考えています。誰もが同じ考えを持っているということは、イギリスと言う国が崩壊しているということです。
(動画は元記事から)
動画の中で、イギリスにいるイスラム教徒の女は「イスラム教徒はイギリスを乗っ取る。 汚いキリスト教徒はイギリスから去る必要がある。」と言っています。
最新の世論調査によると、イギリス国民の4分の3が、自国が「崩壊している。」と考えています。
世論調査機関のJLパートナーズによる調査では、「今、イギリスは崩壊している。」という意見が国内で圧倒的な支持を得ていることが明らかになりました。
どの政党も、どの年齢層も、どの地域も、有権者の多くがこの意見に同意しています。
イギリス国民の74%が、選択肢がある中でもこの意見に同意しました。無党派層の有権者はこの意見に同意する傾向が強かったのですが、世論調査では、既成政党を支持する人々でさえ、イギリスはめちゃくちゃになっていると考えていることが判明しました。
コメント
コメント一覧 (4)
北海道民さん、おっしゃる通りですね。
日本の政界、ビジネス界をずっと牛耳ってきたのが実は朝鮮系の似非日本人だったということ、そして公明党が与党になってから自民党議員の大半が中国寄りになり日本は中国と中国人を優遇する国に変質してしまいましたね。そして今度はイスラム系と中国人が手を結び日本をイスラム系にとっても住みやすい国にしていこうとしています。これを知らずにぼーっと生きている日本人が多いのも恐ろしいことですね。
北海道民さん、おっしゃる通りですね。
イスラム教徒と言っても特に危険なのは（もちろんアフリカ系も危険ですが）、パキスタン人と思います。なぜならパキスタン人と中国人はタッグを組んで日本を乗っ取ろうとしています。中国とパキスタンは友好国ですから日本で共産主義+イスラム主義の攻撃ができます。パキスタン人の多くに日本に不法入国し不法滞在していますが日本政府も地方自治体も放置していますよね。これだから日本は国家の体を成していないのです。与党政治家の多くが買収されていますからねえ。最近、ベトナム人の日本への出稼ぎが減りつつあるようです。日本では奴隷労働させられていますからね。ベトナム人はもう日本に来てはいけませんよ。支配層が計画していることは、共産主義とイスラム主義に手を結ばせ世界を破壊し乗っ取らせる。その後、イスラム主義が共産主義を破壊するということですから、そのような動きが進行中と思います。特に日本のパキスタン人には要警戒ですね。北海道にもパキスタン人の村が勝手にできていますが、この村を解体しパキスタン人を強制送還しないと、これ以上増えると北海道がイスラム化します。
返信ありがとうございます。日本人はある種の野蛮さを取り戻さなければ、寄生虫の様な鬼畜の様な外国勢力に、対抗出来ないと思います。中国人とパキスタン人が手を組み、日本を侵略しているというのは、日本人に対する悪態を見ても分かります。居丈高で完全に日本人を見下しています。それを許してしまっているのが、日本政府であり日本人自身かも知れません。ベトナム人が日本で奴隷労働をさせられてしまうのは、日本人が北米や中南米に移住した頃と同じだと思います。移民というのは価値が低い存在として、低賃金で濃き使われてしまう面があると思います。日本の経営者の質がかなり低くなっているのもあると思いますが、日本の経営者は在日が多いそうです。表向きは普通の日本人ですが、このような連中が力を持ち過ぎた事が、諸悪の根源の様な気がします。米中の言いなりで、売国政策ばかりやっているのも、在日帰化人の政治家や官僚だと思います。自衛隊を軍隊に出来ないのも、彼らの力が大きいと思います。どんなに厳しい訓練を受けても、国を守る為に戦えないというのは、絶望的な感じがします。