数日前の記事ですが。。。
トランプが勝利して良かったことは、国連、WEF、中国、バイデンなどの共産主義極左勢力が押し進めてきた非人間的なガラクタ政策の多くが一掃される可能性が高いことです。これらの気持ち悪い極左政策(詐欺)に多くの人々が悩まされてきました。
これに関して、既にトランプ勝利の影響が出始めているようです。
世界最大の資産運用会社のブラックロックが、国連が2021年に設立させた、まことにくだらないNet-Zero Banking Alliance「連合」から離脱するそうです。ブラックロックに追従する形で米国の巨大銀行も次々と離脱するそうです。巨大銀行が「連合」から離脱すれば、巨大銀行から融資され、これらのくだらない目標を達成するように強要されていた大企業の方針もマトモになるのではないでしょうか。
例えば、EVや再生可能エネルギーへと
極端にシフトすることもなくなるのではないでしょうか。
ただし、ブラックロックはファイザーの大株主です。ネットゼロは止めてもファイザーに危険な生物兵器を作らせて人殺しを続けるのでしょうねえ。
日本の極左自公政権(岸田と石破)は環境に恐ろしい国連のネットゼロ政策を熱烈に支持しており、2050年までに排出量ネットゼロを目指すと宣言しました。本当にどこまで気が狂えば気が済むのでしょうか。2050年までに日本経済や環境を破壊し日本人が日本に住めなくなるのを待ち望んでいるのでしょう。
バイデン政権の指示通りにLGBTQ+を法制化したり、国連の指示通りにネットゼロを強力に押し進めたり、今の日本政府(政治家、官僚)は国民のための政治をやっておらず、共産主義極左グローバリストのための政治をやっています。国連とWEFの犬と化した恥知らずの自公政権、他の極左政党、官僚機構が崩壊しないと日本は助かりません。
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※ ESGとは
企業選びに繋がるキーワード!SDGsとは? サステナビリティ、CSR、ESG、それぞれの特徴や違いは?【第1回:基本編】 | キャリタス就活
Environment(環境)・Social(社会)・Governance(企業統治)の頭文字をとった略称で、企業が環境・社会・企業統治に配慮する考え方です。ESGは、企業が長期的に成長するためには欠かせない考え方として世界に広がっています。
例えば、企業が、環境(気候変動、資源枯渇、廃棄、汚染、森林破壊など)、社会(人権、強制労働、労働条件など)、企業統治(多様性、役員報酬、政治献金、汚職、など)への自社の取り組みを投資家に説明することで理解や賛同を得られれば、投資家からさらに資金を集めることが可能になります。資金がより集まれば、SDGsの取り組みを強化する事業活動が推進でき、結果、持続可能な社会の実現につながります。言い換えると、環境・社会・ガバナンスの3つの観点への取り組みや配慮が不十分な企業は、長期的に成長が見込めない企業である、ということを意味します。
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'Net-Zero' ESG banking cartel continues collapse in aftermath of Trump victory
(概要)
1月10日付け

 

「ネットゼロ」のESG金融カルテルはトランプの勝利によって崩壊中です。

気候変動のナラティブ(言説)を押し進める反人間的な集団は、自分たちのミッションが生命維持装置に繋がれていることに気が付きました。

By Jordan Schachtel


木曜日(9日)に、ブラックロック はNet-Zero Banking Alliance「連合」を離脱すると発表しました。

※ Net-Zero Banking Allianceとは、2050年までに投融資ポートフォリオにおけるカーボンニュートラル(温室効果ガス排出量実質ゼロ)を目指す銀行間の国際的な連合。 2021年4月に発足。
大統領選でトランプがカマラを破った後、超巨大企業のブラックロックは、ESG気候変動の言説を推進する「連合」を離脱する最初の企業となりました。
そしてブラックロックに続き、米国6大銀行の
ゴールドマン・サックス、ウェルズ・ファーゴ、 シティバンク、バンク・オブ・アメリカ、モルガン・スタンレー、JPモルガンも「連合」から離脱することになりました。
ブラックロックのニュースを最初に報じたニューヨーク・ポストのチャールズ・ガスパリーノ氏は、「この動きはESG投資への大きな打撃」になるとXに投稿しました。

 

Net-Zero Banking Alliance(NZBA)は、Covidヒステリーの最中の2021年4月に国連主導で設立された連合です。当初、世界の銀行資産のかなりの部分を占める43行の大手グローバル銀行がNZBAのメンバーに加わわりました。

NZBAに加わった企業は、一連の反人間的指針にコミットしており、これらには排出量を「ネットゼロ」にすること(気候変動詐欺のために人間の進化を後退させること)が含まれます。
このイニシアチブは、 銀行セクターの融資、投資、資本市場の活動と、2050年までに温室効果ガス排出量を「ネットゼロ」にするというゴールを一致させています。
彼らは、 注意深く選定された「気候科学者ら=買収された御用学者」の意見を基に、
現在の気温を数度(F)下げて産業革命前の気温に戻す能力とリソースが人類にはあると主張しながらこの目標を達成しようとしています。
もちろん、彼らが決して明らかにしていないことは、気候変動ナラティブのマフィアのためにそのようなことをすると全世界の人々に害を及ぼすということです。

NZBAは、人類の繁栄を阻害する有害なインセンティブを強要する巨大な金融カルテルとなりました。

それは、人類の進歩にとって非常に破壊的だっただけでなく、自由経済と国家主権を弱体化させる一連のイニシアチブを実行していました。
このアジェンダの特徴である「グローバルガバナンス」は、利益の面においても、米国の銀行と彼らの米国の顧客やパートナーを対立させました。基本的に国連による
極端なイデオロギーの環境政策が国内の銀行業務を決定づけているのです。

それは、金融セクターに対する国連のイデオロギーの強制として機能しました。
NZBAは、銀行に特定のイデオロギー的目標にコミットさせ、金融機関に経済的実態よりも政治的目標を優先させることで自由市場を歪めようとしました。
キャピタル(資本)は、常に破壊的だが「より環境に優しい」プロジェクトに誤って配分されましたから、今後何十年もの間、このバカバカしいゴミ政策の残骸を見ることになるでしょう。
金融機関は、クライアントとパートナー(借り手側)のプロジェクトの実行可能性と収益性を考慮して融資するのではなく、借り手側に専断的な「環境」(政治的)の基準を満たすよう強制していました。もちろん、これは悲惨な影響をもたらし、イノベーションを抑え込み、従来のセクター(石油、ガス、他)やESGを支持していないと見なされたNZBAの非メンバーの取締役会が運営する企業の成長を破壊してきました。

トランプの勝利は、世界的なドミノ効果をもたらしています。
そして、NZBAが崩壊する中で、米経済は、反人間的な世界統一政府を樹立させたい国連などのグローバリストのキチガイ集団によって設定された不当な政府や国際組織の影響から解放されることになるでしょう。