彼らは、予定通り5年以内にアジェンダ2030を達成することができないと知って焦っているのでしょうか。
人間（人間ではないかもしれませんが）は焦れば焦るほど言うことが、しどろもどろ、とんちんかんでわけが分からなくなります。そして言ったもん勝ちの言いたい放題になっていきます。それを見ている私たち一般庶民は彼ら（国際機関、政府、他）のバカさ加減にあきれます。
一般的に言って、なぜ、カネを貸して国を支配するIMFが気候変動やロックダウンや行動制限について気にしなければ（提言しなければ）ならないのか意味不明ですが、IMFが言っている内容も意味不明です。
支配層が所有する国際機関や政府はどれもアジェンダ2030に加担していますが、どうやらIMFもWEFもみんな頭がおかしくなっているのですかね。人間AIが壊れたのでしょうか。
アジェンダ2030の各項目（再エネ、気候変動、移民を含む）は西側諸国のみを対象としており、彼らの目的は西側諸国（先進国）を全て破壊し、地球全体を１つの途上国にして独裁支配することですが、あと5年でそれができるのでしょうか？？ 大阪万博と同じように工期がかなり遅れていますね。
IMF says lockdowns and restrictions even more severe than COVID are now needed to avoid a “climate disaster” – NaturalNews.com
（概要）
12月3日付け
IMFは、「気候変動による災害」を避けるために、Covidの時よりももっと厳しいロックダウンと行動制限が必要だと言っています。
「気候変動による災害の発生を防ぐ唯一の方法は、政府がCovidパンデミック中に実施されたロックダウンや行動制限が小規模に見られるほどの厳しいロックダウンと制限を世界中の人々に課すことである。・・・気候変動を阻止するには、エネルギー不足、食料不足、雇用の喪失、そして西洋文明の全滅につながる経済破壊措置が必要である。」とIMFは主張しています。
IMFによると、Covidパンデミック中に起きたことは、今後起こるであろうさらに厳しい「気候ロックダウン」のテストランにすぎず、地球の気温を安定させるためには一般の人々の生活を停止させることが必要であるとのことです。そして、地球の気温を安定させるためには我々の生活を停止させる必要があると言っています。
「気候ロックダウンの下で、政府は自家用車の使用を制限し、赤身肉の消費を禁止し、極端な省エネ対策を課すとともに、化石燃料会社は掘削を停止しなければならないだろう。・・・・このようなシナリオを避けるためには、現在の経済機構を全面的に見直し、これまでとは異なる資本主義を導入しなければならない。気候変動危機は、パンデミックによる健康危機や経済危機とは異なると多くの人は考えているが、これらの3つの危機と解決策は相互にリンクしている。」と、2020年に、世界経済フォーラムのアジェンダに貢献したマリアナ・マズカート氏は主張しました。
ニューノーマルが永遠に：
Covidパンデミック中にIMFとWEFのトーキングヘッズ（語り手）がこのようなことを話し始めたとき、一般の人々は、Covid対策のロックダウンとマスク着用の義務化が「パンデミック」時だけでなく「ニューノーマル」として日常的に採用されるのではないかと不安に思いました。
ニューノーマルは実現されましたが、制限の範囲はまだ中途半端な状態です。
つまり、エスタブリッシュメントのグローバル・エリート側は、本格的な世界規模の気候変動独裁を推進している一方で、ドナルド・トランプ次期大統領が率いるチームは、
ニューノーマルを解体しているようにみえます。
最近、IMFは「世界規模の気候変動対策を提唱する。」と発表しました。
それは「パンデミック」時の最悪な戦慄よりもはるかに恐ろしいものです。政治と金融情勢が変化しつつある中で、世界人類に暴威をふるうことこそが世界の支配者としてのIMFの地位の維持する方法であり、彼らは支配権を失うことを心配しているのです。
IMFは、今月初めにプロパガンダ・ビデオを公開しました。
グローバル・エリートらは、今後約5年以内に彼らの過激な「ネットゼロ」の野望を達成することになっています。もしそれに失敗すれば、政治情勢は確実に変わり、彼らが主導権を握ることができなくなるでしょう。これこそが彼らが必死に阻止しようとしていることです。
しかし、明確に言って、気候の崖という考えを裏付ける証拠は全くありません。なぜなら、主に炭素放出と地球温暖化との間に因果関係があるという証拠がないからです。実際に、人間の産業活動が温暖化に影響を与えていることを示す証拠は全くありいません。
気候制御と炭素税の真意は、先進国から発展途上国へ富を再分配することであり、このアジェンダは、個人の自由、私有財産そして国富の管理を集中化することでしょう。そしてもちろん、IMFは、世界の資産管理帝国の実権を握る機関の一つになりたいと思っています。
はっきり言って、気候専制アジェンダは西側諸国（先進国）だけを対象にしています。東側諸国（途上国）は都合よく除外されています。なぜなら、このアジェンダは、西洋文明を破壊し、それよりもはるかに悪い何かと置き換えるためのものだからです。
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