今度は、邪悪な協定により、大元の国連が世界統一独裁政府を宣言し各国は国連の命令に従わなければならなくなるようです。それを可能にするためのサミットが9月の国連総会で開催され、そのための協定が署名されるそうです。
こうなったら、国連から脱退しなければどうしょうもありませんが、国連から脱退するような国が現れるのでしょうか。日本政府は喜んで国連に追従するでしょう。そのような危険な政府を信じているのが一般国民ですが。
しばらく前から表向きにはローマ・クラブ、米シンクタンクのスティムソン・センター、ロックフェラー財団、ゲイツ財団、国連、世界経済フォーラムなどが世界を牛耳っている感じがしますが、彼らは過去の悪魔の計画通りにやっているのでしょう。国連のこのような邪悪なサミットが成功するかどうか、彼らの目標が達成するかどうかは、世界中の人々がどれだけ事実を知り、抵抗するかによるのではないでしょうか。
日本では10月からさらに毒性が強化された大量殺人生物兵器のレプリコンワクチン（1回7000円也）の定期接種が始まりますが、どれだけの日本人がこれを打つかで日本の行く末が見えてきそうです。日本人の命も彼らに狙われています。
しかし・・・例え、ｍRNA毒ワクチンが非常に危険であるということをまだ全く知らない悲惨な情報弱者でも、日本人は貧乏性ですから7000円を払ってまでも（コロナは5類になったのだからと）定期接種は受けたくないと思うことを期待します。しかし、そうではなく多くの日本人がマスコミの洗脳報道に再び騙され、コロナへの恐怖を感じ、（高価であっても）殺人用のレプリコンワクチンを打ってしまえば、未接種者にもかなりの悪影響を及ぼしかねませんから、これまで以上に大変なことになってしまうかもしれません。
この秋は日本の分かれ道なのかもしれません。
私はレプリコンワクチンの製造元がめ●●せ●かファ●マであることを知ってから、個人的な判断として、め●●せ●かのお菓子を買わなくなりました。何が入っているかわかりませんから。悪魔に魂を売ってしまった会社です。きっとグローバリストの大株主がこの会社を乗っ取ったのでしょう。
さらに、この会社かどうかはわかりませんが、多分そうだと思いますが、チョコレートの味が変わったという噂もあります。
日本の優良企業の小林製薬も本当に残念です。あのでっち上げ事件の後、社長が辞任に追い込まれ、外資が乗っ取りましたね。日本人がオーナーの小林製薬は政府やビッグファーマの攻撃対象となり、毒ワクチンの被害を隠すために小林製薬のサプリが利用されてしまいました。政府がこんなことをやっていても事実が隠されたままで罪も問われず悪事を続けられるなら、日本はおしまいです。
Derrick Broze: The UN Will Sign the Pact of the Future in 60 Days – Here’s Why It Matters (substack.com)
（長文の記事ですので一部のみご紹介）
7月24日付け
デリック・ブローズ氏：国連は60日以内に「未来のための協定」に署名します。
これが重大な意味を持つ理由は以下の通りです。
国連が第79回国連総会の準備を進めている中、一般大衆は国連の「未来のためのサミット」（Pact for the Future）計画に危険なほど無自覚です。
※「未来のための協定」のゼロドラフトの詳細はこちらのサイトから：Pact for the FutureゼロドラフトSDGsジャパン仮訳公開 (sdgs-japan.net)
9月の第79回国連総会で「待望」の「未来のためのサミット」が開催され、各国が「未来のための協定」に署名することになっており、これは世界政府の創設に向けた大きな一歩を表しています。
国連が第79回国連総会に向けて準備を進めている中、一般大衆は国連の「未来のためのサミット」計画に危険なほど無自覚です。
このサミットでは、加盟国がいわゆる「未来のための協定」の一環として「地球の緊急事態」を宣言することが予想されています。
今年の国連総会は、9月22日と23日にニューヨーク・シティで「未来のためのサミット」が追加で開催されるという点でユニークです。
このサミットについては、アントニオ・グテーレス国連事務総長が、2015年に国連が設定したアジェンダ2030の目標を迅速に達成するための財源を引き出すよう繰り返し求めたため、2022年頃から開催の準備が進められてきました。
2021年9月、事務総長は独自の報告書「Our Common Agenda」を発表し、持続可能な開発目標と国連75宣言に含まれるコミットメントの実施を加速するよう求めました。また、「Our Common Agenda」は、リスクだけでなく機会も満ちている未来に備えた新しい世界的コンセンサスを築くための「未来のためのサミット」を呼び掛けました。
「未来のためのサミット」のウェブサイトには、「未来のための協定」Pact for the Futureの所産は我々の現在の目標を達成する準備が整った世界と国際システムの構築であると記されています。
「未来のための協定」は、選挙で選ばれていない国際主義（グローバリスト）の政治家らによって統治される世界へと誘導する手段の一つとなる可能性が高いです。
「未来のためのサミット」では、国連加盟国は、国連を新しい国連（UN 2.0）に刷新し、地球の未来に関する国民国家の意思決定方法を根底から変えるための投票が行われる可能性が高いです。
また、最近、国連は、「未来のためのサミット」で、グローバル・デジタル・コンパクト（ デジタル社会のガバナンスに関する国際的な枠組み）に署名する計画を発表しました。
国連のグローバル・デジタル・コンパクトの目的は、「デジタル、データ、イノベーションの分断を打開するために必要なマルチステークホルダー（複数の利害関係者）の活動に不可欠な包括的な世界規模の枠組みを確立することであるとされています。
国連は、グローバル・デジタル・コンパクトが「全人類にオープンで、自由で、安全で、人間中心のデジタル未来」の前進を促し、持続可能な開発目標の達成に一役買うと主張しています。
「未来のためのサミット」や「未来のための協定」のニュースが独立系メディアでそっと報じられ始めているにもかかわらず、一般大衆は、このような会議や議論されている協定の影響について、いまだに全く気づいていません。
中略
「国連システムの改革目標の重要な点は、国連機関により多くの権限を与え、より代表的な存在にすることである。」とサックス氏（世界政府の提唱者）は述べ、CO2排出、船舶輸送、航空、金融取引に対する「新しい国際課税システム」を含む、世界の変革に資金を提供するための新しい金融商品を求めています。
SDGsとアジェンダ2030に資金を供給するために国際金融システムを改革する目標については、グテーレスの最近の発言と同じ（IMFを設立した悪名高い1944年の国際協定に言及し「新しいブレトンウッズの機会」を呼びかけた。）です。ブレトンウッズ会議では、独立国家間の金融関係を管理するためのルールも採択され、各国が自国通貨を米ドルに兌換可能にすることを義務付けました。
さらに、このサミットに関する国連の文書「What Would it Deliver?」は、「全人類のために機能する世界規模の金融システム」を求めており、「変革された国際金融構造はその目的に完全に合致しており、より包括的で、公正で、代表性があり、効果的で、弾力性があり、第二次世界大戦後ではなく、現在の世界に対応している。この構造は、SDGs、気候変動対策、そして将来の世代に先行投資をする。」と明記しています。
中略
国連だけが「地球の非常事態を宣言する」という考えを推進している機関ではありません。
気候管理委員会（Climate Governance Commission）などの国連関連組織もこれに参加しています。
気候管理委員会は、世界支配フォーラム（Global Governance Forum）のメンバーであるマヤ・グロフ氏によって招集され、気候管理委員会の活動に資金を提供してきたロックフェラー財団を含むテクノクラートらと幅広い繋がりを持っています。
2023年にロックフェラー財団が、気候変動アジェンダは新たに重点的に取り組むものであることを明らかにしたことを思い出すと、これは完全につじつまがあいます。スティムソン・センター（The Stimson Center）は、気候管理委員会の「緊密な協力者」でもあります。
中略
また、気候管理委員会は「未来のための協定」のゼロドラフトで言及されている「緊急事態プラットフォーム」を求めています。
報告書では、急速に加速する気候変動の重大性に対処するために「地球緊急事態プラットフォーム」（Planetary Emergency Platform）の開催を推奨しています。
「地球緊急事態」の呼びかけは、悪名高い秘密集団であるローマ・クラブから発せられました。気候管理委員会の2023年11月の報告書には、「ポリクライシス」（複数の世界的な危機が絡み合い、個々の事象の単純な合算以上の大きな影響を及ぼす状況）への信条は「ローマ・クラブの地球緊急事態プロジェクトの活動で認められている。」と明記されています。
一般大衆は、ローマ・クラブが地球緊急事態を押し進めプラネタリー・バウンダリー（現在の地球環境がどのくらい危機的な状況にあるか）を超えていると主張していることに注目すべきです。
ローマ・クラブは、少なくとも2019年から「地球緊急事態計画」を発表し、地球緊急事態の宣言を呼びかけてきました。報告書は、Covid1984（Covid偽パンデミック）の開始後の2020年8月に更新されたはずです。ローマ・クラブの地球緊急事態計画には、「政府やその他のステークホルダーが、人類、地球、繁栄のバランスを取り戻す目的で我々の社会と経済を転換するためのロードマップ」と記述されています。
1968年に設立されたローマ・クラブは、WEF世界経済フォーラムの発展に大きな役割を果たしました。WEFは、WEF設立50周年を記念してWEFの歴史に目を向けながら、アレクサンダー・キング氏とローマ・クラブを共同設立したイタリアの実業家のアウレリオ・ペッチェイ氏が、1973年の会議で（今や悪名高い）彼の著書「The Limits to Growth：成長の限界」についてのスピーチを行ったことを取り上げました。
また、アレクサンダー・キング氏も、1991年に発表された「第一次世界革命」と題する追跡調査報告書の作成者です。この物議を醸す報告書には、「人類の共通の敵は人間である」（危機は人間の介入によって引き起こされる）という項目が含まれています。
中略
米シンクタンクのスティムソン・センター、ロックフェラー財団、ゲイツ財団、国連、世界経済フォーラム、そして、我々が、影の政府のタコ（大きな組織を持ちほしいままに勢力を振るう団体）にくっついている多くの触手（下部組織）に有意義に挑戦したいなら、この情報をできるだけ広く早く拡散する必要があります。
国連の「未来のためのサミット」まで60日を切り、地球の非常事態が宣言される可能性がある中、我々は、この会議の存在と、それが国家主権そして個人の主権に危機をもたらすことについて、一般大衆を教育する努力をしなければなりません。
そして、大衆を教育するだけでなく、国連とWEFのカバールが画策している「グレートリセット」、アジェンダ2030、第4次産業革命が何らかの形で実現する可能性にも備えなければなりません。
これは、我々があきらめてしまい、テクノクラートらに我々の自由を譲るべきだと言っているのではありません。むしろ、我々が選挙政治やパペット大統領に投票しても我々や未来の世代に自由をもたらすわけではないと認識すべきです。
ですから、私は国連サミット後の週末にイギリスのバースで開催される「我々の未来のための我々のサミット」の「The People's Reset: UK」のプロデュースに携わっています。
3日間にわたり、我々は世界中から24人のプレゼンターを迎え、健康、金融、教育、デジタル技術、コミュニティ構築の分野で切実に必要とされている並列システムの作成のためのソリューションに焦点を当てます。我々は共により美しい世界を作り出すことができます。
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