新年早々、「The Expose」にすごい記事が掲載されていました。
今回は特に長い記事ですので、3回に分けてご紹介させていただきたいと思います。
残りは7日と9日に。
特にモデルナ社のｍＲＮＡワクチンを打たれた方々にとってはこれは重要な情報なのではないかと思います。
モデルナ社がどのような会社なのか、いかに広範囲に影響を及ぼし極悪非道な犯罪を行っているかが分かります。
また、モデルナ社は日本政府にも大きな影響を及ぼしているのは確かです。パーティー券で荒稼ぎをしているような議員が多い日本の政界ですから。首相や閣僚がモデルナ社から賄賂をもらっていた可能性もあります。そうでないなら、なぜそれほど早急にモデルナ社のワクチン工場が日本にも設置されることになったのでしょうか。
ファイザー社も極悪非道な大量虐殺会社ですがモデルナ社も同じかファイザー社以上に権力層に入り込んでいます。なぜならモデルナ社はＷEFの一部だからです。
モデルナ社はWEFの一機関として、日本でも政界、医療業界、学術界などに蛇のように巻き付いているのではないでしょうか。

Moderna’s influence over the US and UK governments is more than most realise – The Expose (expose-news.com)
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1月3日付け

モデルナ社の米政府とイギリス政府に対する影響力は殆どの人が認識しているよりもはるかに大きいです。

BY RHODA WILSON 

2020年にパンデミックが宣言される数か月前に、世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーであるモデルナ社のステファン・バンセルCEOは、2020年にパンデミックが起こるだろうからモデルナ社は「翌年」の2021年に10億回分のワクチンを製造する必要があるとスタッフに伝えていました。

バンセルCEOはどうやってそれを知ったのでしょうか。
The Underdog(The Daily Beagle)が掲載した最新の記事は、モデルナ社が米政府とイギリス政府そして学界に浸透していることを示す調査結果を提供しています。
モデルナ社は米国のFDAとオペレーション・ワープ・スピードを牛耳り、NIH国立衛生研究所とBARDAアメリカ生物医学先端研究開発局に影響力を行使してきたとThe Underdogが伝えています。
さらにイギリスにおいてモデルナ社は、リシ・スナク首相を通してイギリス政府を牛耳っていると伝えており、米国やカナダの大学の学者らを買収したのではないかと推測しています。

＜モデルナ社は政界に浸透しています。＞

The Underdogによると：

論文審査を受けた研究論文から、（全ての種類の）ワクチンを接種した40歳未満の男性の間で心筋炎の発生率が最も高かったのがモデルナ社のCovidワクチン（mRNA-1273）を2回かそれ以上接種した男性だったことがわかりました。

British Medical Journalによると、スウェーデン、ノルウェー、フィンランドでは被害があまりにも深刻だったため、モデルナ社のワクチンの使用が途中で停止されました。
既にご存じの通り、腐敗したNIHと関係者らは、心筋炎の致死率が5年以内に50%になるという証拠を隠蔽しようとしました。そのため、モデルナ社は、少なくとも自社のワクチンが誘発した心筋炎に苦しんでいる患者の50％を殺害した可能性が高いと断言しても不合理ではありません。この50％には子供たちも含まれます。
ワクチンは有害なのでリコールすると宣言することなく、人々に有毒なワクチンの接種を止めさせようと企てているかのように、最近になり、モデルナ社はワクチンを130ドルに値上げしました。
モデルナ社が製造したワクチンには汚染物質のステンレス鋼が含まれていたことを覚えていますか。

モデルナ社のCovidワクチンの1回分の製造コストはわずか2.85ドルです。それにも関わらず、米政府は1回分あたり15ドルから26ドルも支払ったのです。なぜでしょうか。

モデルナ社は政府に浸透しています。

かなり疑わしいと思いますか。いや、本当にそうなのです。

モデルナ社はWEFの一部です。

ステファン・バンセルCEOは、2009年にWEF世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーに選出されました。

バンセルCEOはモデルナ社の創業時の最高経営責任者(CEO)を務め、2013年に（ライフサイエンス・ベンチャーの起業・育成に注力した）フラッグシップ・パイオニアリング社に加わりました。

モデルナ社の共同創業者でありフラッグシップ・パイオニアリング社のCEOであるNoubar Afeyan氏は、世界経済フォーラムから「Technology Pioneer 2012」賞を受賞しました。
また、Afeyan氏は、世界経済フォーラムの「化学、先端材料、バイオテクノロジーに関するグローバル・アジェンダ評議会」の議長を務めると共に「新興テクノロジーに関するメタ評議会」のメンバーでもありました。

モデルナ社はオペレーション・ワープ・スピードを牛耳りました。

2020年2月21日時点でモデルナ社の株（82,508株）を保有していたMoncef Slaoui氏は、モデルナ社を辞め株を売却し、オペレーション・ワープ・スピードの陣頭指揮を執りました。 そして丁度その時、米政府はモデルナ社に40億ドル以上を支払っていました。これは他の製薬会社に支払った金額の2倍でした。
（↓オペレーション・ワープ・スピードの契約内容：灰色が開発費、薄赤が開発製造費、赤が製造費）

モデルナ社は、政府からごっそりとお金（税金）を奪い取ると同時に2020年9月には（複数の）ヘッジファンドから莫大な投資を受けました。

モデルナは、NIH、BARDAに影響を及ぼしました。

2020年12月に、NIHは、モデルナ社やBARDAそしてNIAID国立アレルギー感染症研究所のワクチン研究センターと協力して、心筋炎を誘発するmRNA-1273ワクチンを開発したと自慢しました。

NIHが、モデルナ社などの企業と共謀して誘発させている心筋炎の致死率の証拠を隠蔽したことを考慮すると、これは驚くべきことではありません。
しかし最終的にモデルナ社は、mRNAの特許をめぐってNIHと争うようになりました。
モデルナ社は自分たちが全て開発したと主張しました。NIHのフランシス・コリンズ所長は、NIHはワクチンの開発において大きな役割を果たしたが、モデルナ社は政府から約100億ドルの資金供与を受けたと述べました。
モデルナ社はNIHに（賄賂として）4億ドル(5億ドル弱)もの特許料を支払いましたが、もう一つの特許をめぐって係争中でした。
結局、モデルナ社はNIHにワクチン特許の共同所有権を申し出ることでNIHに譲歩しました。
不思議なことに、NIHの職員であるフィリップ・レーダー氏は、NIHがモデルナ社と契約を結ぶ何十年も前にmRNAの研究を行っていましたが、彼ら（レーダー氏と彼のチーム？）は都合よく2020年に亡くなりました。

モデルナ社はFDAを牛耳っています。

ステファン・ハーン元長官

Covidワクチンの接種を敏速に進めると主張したステファン・ハーン元FDA長官は、Covidワクチンを承認した後にFDAを辞め、フラッグシップ・パイオニアリング社に入社しました。
彼は、「Covidワクチンを承認するか、ここから去るかのどちらかだ。」とドナルド・トランプに言われたと主張しました。

フラッグシップ・パイオニアリング社は、モデルナ社に資金を供与し事業を始動させたベンチャーキャピタルです。フラッグシップ・パイオニアリング社のCEOであるNoubar Afeyan氏は、モデルナ社の共同創立者でもあります。つまり、両社は本質的に同じ会社ということです。

モデルナの創業投資家の一人であるボブ・ランガー氏も、FDAの諮問委員会のメンバーであり、後に会長を務めました。

ボブ・ランガー氏はFDAを去った後も、FDA内に接点があった可能性があります。

モデルナ社はイギリス政府を支配しています。

これは誇張ではありません。誇張であってしいと思いますが。
イギリス政府は、フラッグシップ・パイオニアリング社と覚書に署名しました。

これには、クオウシェント・セラピューティクス（Quotient Therapeutics）というスピンオフ企業も含まれます。
※スピンオフとは、特定の部門などを独立させて新しい会社をつくり、その株式を株主に分配すること。または、そのようにして新しくできた会社。

また、イギリス政府は、モデルナ社のワクチンが遺伝子組み換えワクチンであるにもかかわらず、少なくとも10億ポンド相当の「（モデルナ社の）新しいワクチン研究・製造センター」の設置のためにモデルナ社とかなり強引に包括的な10年契約を結びました。

これは、リシ・スナク首相政権下で合意されました。

モデルナ社はスナク首相を事実上支配しています。

この投資は、イギリスの現首相（選挙で選ばれていない）であり製薬官僚のリシ・スナク氏に利益をもたらすでしょう。（モデルナ社はイギリス政府に影響力を行使しています。）

スナク首相は2020年に財務大臣としてイギリス政府の財布のひもを管理していましたが、ワクチン業界に多くの資金（税金）を供与しました。そして彼は「この事業は成功した。」と自慢していたことでしょう。これで彼も大金を稼いだでしょう。
彼はどのように利益を得るのでしょうか。
スナクは、2009年に元フランス海軍のパトリック・ディゴース（Patrick Degorce）氏とテレーム・パートナーズ社（Thélème Partners LLP＝Thélème）を共同設立し、ケイマン諸島にて登録しました。彼らは事前にザ・チルドレンズ・インベストメント・ファンド(TCIF)にて会っていました。TCIFは億万長者のクリス・ホーン氏によって運営されていました。


スナクは、財務大臣時代に、テレーム社のパートナーであるジョン・シェリダン氏を政府顧問に任命しました。
テレーム社は、5億3千百万ポンドの初期投資でスタートし、モデルナ社の初期支援会社でした。テレーム社の共同創立者であるディゴース氏は10年以上前にモデルナ社に投資しており、彼らの出世はスナクの出世に繋がります。
テレーム社はモデルナ社の最大のヘッジファンド投資会社ですが、テレーム社はエクスポージャーを11%も削減しています。2023年9月30日、テレーム社は、モデルナ社の6,897,612株（712,454,343ドル）の所有権を公開しました。
※エクスポージャーとは投資家や金融機関、企業が保有する金融資産のうち、市場の価格変動リスクや特定のリスクにさらされている金額や残高、その比率のこと。

テレームという社名は、おそらく、フランスの修道士ラブレーが考案した理想のユートピア的修道院である「テレームの僧院」に基づいています。
※テレームの僧院とは、 フランスの作家フランソア・ラブレーの物語『第一の書ガルガンチュア』 (1534年) に描かれた理想郷。
「修道院のテレームの住人ら」は「あなたのしたいことをしなさい。」という教義に従います。
オカルト信仰者のアレイスター・クロウリーは、いわゆる「テレーム宗教」を宣言し、その中心的な教義は「あなたのしたいことをしなさい。」であり、「あなたのしたいことをしなさい以外の法はない。」とさえ言っていました。

当然のことながら、モデルナ社の回し者であるリシ・スナク首相はやりたい放題で、モデルナ社のワクチンから利益を得ていないとは言っていません。
彼は2013年に会社を辞め、彼の財政状態は他の10人の閣僚と同じように、いわゆる「白紙委任信託」にあると主張しています。「白紙委任信託」の法的な定義はないのでこれは紛れもない劇場です。

※白紙委任信託とは、個人の資産管理を専門家に委託し、投資先を選択するに当たって所有者の意思が介在しないようにすることで利益相反を回避する仕組み。

彼がテレーム社の創業者であることを考えると、彼がその株を保有し投資を行っていることは確実です。そして今でも大儲けしたモデルナ社から利益を得る立場にあるため、フラッグシップ・パイオニアリング社を優遇し、やすやすとモデルナ社と10年契約を結びました。
これは、2008年の経済崩壊時に「銀行を破綻させようとした」リシ・スナクそのものです。

話は変わりますが・・・