グローバリストやこれらの国々は、石油、石炭、ガスの使用を削減するどころか西側諸国を排除して好き勝手に石油の取引をしています。
COP28を取材したジャーナリストがとんでもない策略が進行中であることを暴露しました。
これで、共産主義、社会主義色が強いBRICSとグローバリストらはグルだということがわかります。彼らは、自由だった西側諸国を破壊するために以前から脱炭素、脱化石燃料、再生可能エネルギー政策を西側諸国に押し付けて西側諸国の経済と人々の生活を弱体化してきたことが明白になりました。
Alex Newman: UN Goal to Destroy West with CO2 & Education Scams (substack.com)
（概要）
12月28日付け
受賞歴のあるジャーナリストのアレックス・ニューマン氏：国連の目標は、CO２削減と嘘の教育を通して西側諸国を破壊することです。
「ディープステート」の著者のアレックス・ニューマン氏が、UAEのドバイで開催されたCOP28会議の取材から戻ってきました。
グレグ・ハンター氏の番組から：
ニューマン氏は、西側諸国にエネルギーと教育における詐欺を押し進めることで、米国（そして西側諸国）のあらゆるものを破壊する「半ば公然の秘密の」計画について報じています。
ニューマン氏は、CO2削減は「詐欺」だと言っていますが、彼はCOP28の取材で驚くべき情報を得るという大きな収穫があったと語っています。
COP28では、炭素排出を徐々に減らし化石燃料を廃止することが話し合われていましたが、それは西側諸国の騙されやすいカモたちだけが対象でした。
一方、共産主義の中国、アラブの独裁国、ロシア、そして社会主義の泥棒国は全て、COP28サミットで実際に石油の取引をしていたのです。
これは私の意見でも推測でも誇張でもありません。
我々は、UAEで開催されたCOP28の議長の印があるリーク文書を入手しました。
この文書から、アラブの独裁国、ロシア、そして社会主義の泥棒国はこぞって中国政府と石油取引をすることを企んでいたことが判明しました。また、彼らはコロンビア政府とも石油取引を企てていました。
彼らはアフリカ沖で石油とガスの取引を企てていました。
しかし、一方で、西側諸国のメディアと国連は、西側諸国の人々に対して、既存のエネルギー・システムを解体する必要があると命令しているのです。
彼らは石炭火力発電所を完全に撤廃する必要があると言っています。バイデン大統領はメタンガスの排出をなくしたいと述べました。しかし、その結果、天然ガス発電所は全て閉鎖され、米国の発電量の60%が奪われることになります。
アラブ諸国、中国そしてグローバリストらは、儲かりすぎて笑いが止まりません。
西側諸国以外の国々やグローバリストらは、石油の使用や化石燃料を段階的に廃止するようなことは全く考えていません。
彼らは、キリスト教国や「自由世界」として知られる西側諸国を徐々に破壊するために動いています。
コメント
コメント一覧 (6)
北海道民さん、こちらこそ今年1年、お世話になりました。そして興味深い情報を頂きましてとても参考になりました。私はテレビでは、スポーツの国際試合（WBCなど）や登山の番組など観ていて楽しいと思える番組しか見ていません（普段はテレビを観る時間は1日に15分程度です。）のでバラエティ番組や芸能人については良くわかりませんが、松本人志は昔からテレビに出ていましたので知っています。人相悪いですよね。相方も感じ悪そうです。松本が性的暴行をしてもおかしくないですね。百田さんは新党を立ち上げてこれから頑張らなければならないのに癌が見つかってしまいましたね。でも早期発見でしょうから大丈夫なのでは？百田さんは芸能界と付き合いがあるため話している内容がちょっと軽いですね。今年は日本でも色々と隠れた部分が表に出てきてハチャメチャ的でしたね。
来年もよろしくお願いします。
北海道民さん、日本政府が積極的に主導権を握ったというよりも、中国にやられたように、カネで買収された白雉売国奴議員が操られているということかもしれませんね。たとえそうだとしても、日本の政治家や官僚は国民の命のことなど何も考えず、御主人さまの言うなりにやっている白雉で低次元のパペットですよ。このような奴らはこの国には要りませんね。ビル・ゲイツも白雉が多い日本政府を操作できてうれしいことでしょう。
北海道民さん、支配層は主にBRICSに対する扱いと西側諸国に対する扱いが全く違いますよね。極左の経済破壊計画で西側諸国には非常に厳しい制限を押し付けています。BRICSやアラブ諸国は自由に石油を取引し脱炭素など屁のカッパです。
やみくもにロシア擁護している人たちははっきり言って頭がおかしいとしか言いようがないですね。それと、驚きましたね、日本政府がパンデミック協定や国際保健規則の改定を主導している可能性が高いようです。日本は、長期にわたる自公政権と中国による工作活動により、いつのまにかこんなに酷い国になってしまいましたね。