くだらないCOP28でチャールズは自分が極左であり人間を憎んでいることを曝しだしました。
彼がCOP28で演説した内容はあまりにも過激でした。彼は、地球は我々のものではない。しかし我々は地球のものである!と訴え、資本主義を否定し今の便利な生活を止めなければ地球が破壊されると恐怖を煽っています。完全に頭がおかしいとしか言いようがありません。
世界にとって本当に迷惑な存在です。もう高齢なのですから、世界の政治に関与せずに、お城にひっこっみ、チャーリーとチョコレート工場でも観ながら、うとうとしていてほしいものです。
COP28で日本が批判されていましたが、その理由は、すぐに命令に従う腰抜け極左首相がいる間に日本を非難すれば日本は彼らの政策を強力に押し進めるだろうと考えているからです。ワクチンと同じように、エリートにイエスマンの岸田を脅せばなんでも受け入れると思っているのでしょう。
一方、COP28の議長(UAE)はCOP28で主流となっている化石燃料による気候変動に反論し意義を申し立てています。議長なのに。
石油大国のUAEでこのような反石油のCOP会議が開催されること自体、非常に珍しいです。
しかも議長がCOP28の総意に反対しているくらいですから、世界が1つにまとまるわけがありません。極左のCOP28は机上の空論でしぼんでいくことを願っています。
既に風力も太陽光も失敗に終わっていますし、政府がこれらの事業にいくら血税を投入しても穴の開いたバケツに砂を入れるようなものです。政府がこのような政策を推進すればするほど、その国は衰退し原始時代に逆行していきます。どこかの国のリーダーが、こんな政策はバカらしいから止めた!と宣言し、堂々と化石燃料(環境配慮と効率化を図りながら)や他の優れたエネルギー政策にシフトするなら、その国は繁栄するでしょう。アルゼンチンが一番乗りとなるのでしょうか。


No Amount Of Subsidies Will Ever Make A Wind/Solar Electricity System Economically Feasible • Watts Up With That?

(一部)
11月2日付け 


いくら助成金を支給しても、 風力・太陽光発電システムは経済的に実行不可能です。

(11月30日~12月3日まで)ドバイで開催されたCOP28気候会議では、約7万人のエネルギー・トランジションの狂信者らがこの会議に集まったと言われています。そして、彼らの誰一人として、これがうまくいくはずがないことを示す単純な計算すらできないか、計算をする気もないようです。

これまで、「ネットゼロ」を確約した後に公式にそれを撤回した国はまだありません。しかしアルゼンチンがまもなくそれを撤回する最初の国になるかもしれません。
COP会議では、十分な数の風力発電や太陽光発電を設置さえすれば、需要を満たすことができるかのように物事が進められています。
しかし、そうではないのです。
その不合理さが日増しに明らかになっています。
誰かドバイのCOP会議でバカさ加減を曝け出している可哀そうな人々に教えてあげてください。

 

Clean Energy Wireによると、実際、ドイツでは既に風力発電と太陽光発電の容量が58.3GWをはるかに超えていますが、これらの電力で全ての電気をまかなうことは困難です。
ドイツでは2023年6月時点で風力と太陽光を合わせて126.7 GWの電力を生み出しましたが、晴れていてさわやかな6月21日の正午にはドイツの電力使用量の2倍以上を供給できますが、2023年の三四半期を通して風力と太陽光で得た電力はたった52%でした。 発電容量が使用量の2倍を供給できているかのように見えますが、実際はその半分しか供給できていません。 なぜなら、風力と太陽光には供給量を需要量に合わせるメカニズムが備わっていないからです。
ネットゼロにコミットしている再生可能エネルギーの推進者らと各国政府は、巨大な自己欺瞞を実践しています。
彼らは、様々なソースの発電量当たりの均等化発電原価=
LCOEを比較する測定基準を完全に偽装しました。

このようなLCOEを算出したレポートが様々な機関(投資銀行やIRENA国際再生可能エネルギー機関を含む)によって発表されました。
2021年の再生可能エネルギーのコストを算出したとされる2022年のIRENAのレポートでは、
2021年の実用規模のメガソーラーと水力発電の世界平均LCOEは最も安価で新しいタイプの化石燃料発電よりも11%低コストであり、陸上風力よりも39%も低コストであると伝えています。

凄いですね、化石燃料と比較して太陽光は11%も低コストで、陸上風力は39%も低コストですか(信じられませんね)。


以下がIRENAが示したグラフです。
左グラフ=設置コスト、中グラフ=発電設備の稼働状況を表す指標、右グラフ=発電量あたりのコスト或いは均等化発電原価
黒い線=沖合風力、オレンジの線=太陽光グレイの線=陸上風力

 

 


驚きですね。
太陽光は
kWhあたり5セント未満で、陸上風力はkWhあたり3.3セントとさらに安いのですから。
しかし化石燃料のバックアップなしで毎日24時間稼働し続けるシステムを構築するための過剰設置やエネルギー貯蔵にかかるコストは一切考慮されていません。

実際、化石燃料のバックアップなしに風力、太陽光、蓄電システムを構築した場合、圧倒的に広く使われている化石燃料よりもコストがかかりますから電気料金も高くなります。
そして10%~30%の追加費用がかかります。いや10%や20%の2倍はかかるでしょう。
いくらかかるかについては誰も正確に把握していません。なぜなら実際のコストを基準に従って評価、推定するような実証プロジェクトは実施されていないからです。
そして化石燃料のバックアップなしでこれらのシステムを構築するなら、エネルギー貯蔵と過剰設置に莫大な費用が掛かります。最も高価なのがエネルギ―貯蔵と過剰設置です。これらの設備に比べるとタービンと太陽光パネルそのもののコストはそれほど高くはありません。


前述したように、ドイツは発電量の約50%を風力と太陽光で賄っており、これまでのところ、約2倍の過剰設置の状態であり、電力貯蔵はほぼゼロです。さらにこのまま過剰設置を続ければ、再生可能エネルギーで電力の60%を賄うことができるでしょうが、過剰設置を続ければ今度は使われる電力が減り、廃棄しなければならない電力が増えます。しかし電力貯蔵は、一年中、照明を点灯し続けるためには必要ですが非常に高価です。

以下省略


 COP28 President Challenges Mainstream Climate Narrative on Fossil Fuels • Watts Up With That?

(概要)
12月4日付け
 

ドバイで開催されたCOP28の議長(スルタン・アル・ジャーベル博士)が、化石燃料による気候変動という主流派の説に反論し意義を申し立てています。

COP28議長国 |H.E. Dr. Sultan Al Jaber - 略歴


驚くべきことに、UAEの
アル・ジャベル議長は従来の気候変動議論から逸脱し、1.5°C気候目標を達成するために化石燃料を段階的に廃止する必要があるとする「いわゆる科学的総意」に大胆にも疑問を呈しました。
今回のCOP28で、アル・ジャーベル議長は、国連のグレーテス事務総長の姿勢からの明確な離脱を示唆しており、環境保護主義者らから激しい批判を浴びています。

アル・ジャベル議長は「私は、冷静に慎重な協議を行うために議長を務めることを承諾しました。私は、大げさな警報を発する議論に賛同するつもりはありません。化石燃料の段階的廃止で1.5°Cを達成するという科学的根拠もシナリオもありません。」と反論しました。


アル・ジャベル議長が化石燃料の段階的廃止を却下するということは支配的な気候理論に対する直接的な挑戦です。彼の論拠は、化石燃料をすぐに廃止することを求めている多数派に支配されてきた政策議論の核心を突いています。 

アル・ジャベル議長は譲れない一線を示し「化石燃料の段階的廃止は、社会を産業革命前の状態に逆行させることになる。それは洞穴の生活に戻るということだ。」と主張しました。
このような大げさなたとえ話は、現在押し進められている持続可能な発展と化石燃料の使用を切り離すことはできないということを強調しています。

また「どうか協力願います。世界を洞穴の生活に逆行させたいのなら別ですが、持続可能な社会経済の発展を可能にするための化石燃料の段階的廃止へのロードマップを示してください。

非難したり、既に起きている世界の二極化や分断を促しながら気候問題を解決することはできないと思います。解決策を示してください。そして非難するのは止めてください。」と述べました。

批評家らは、UAEの国営石油会社Adnoc社の最高経営責任者であるアル・ジャベル氏の二元的役割を、深刻な利益相反であると指摘しています。
COP28で二元的役割を担ったアル・ジャベル氏は、石油複合企業体の舵取りをしながら公平に議長を務めることなどできないと非難されています。 

化石燃料をめぐる議論は、COP28で最も論争を起こす問題の1つです。最終的な合意の言語が段階的廃止であれ段階的削減であれ、合意に達することは首脳会談の成果の目安となることが期待されている。

 

アル・ジャベル議長は非難するのではなく解決策を求めていますが、人騒がせなClimate AnalyticsのCEOのビル・ヘア氏などの科学者らは今世紀の中頃までに化石燃料を段階的に廃止することを義務付けなければならないと主張しています。同様に、人騒がせなデイビッド・キング卿とフリーデリケ・オットー博士は炭素排出量を削減する緊急性を強調し、開発には化石燃料が必要であるという考え方を却下しています。


このような論争があるのにももかかわらず、COP28は、石油と天然ガス産業に対する厳しい脱炭素化目標を設定し、再生可能エネルギーをこれまでの3倍にすることを目指しています。UAEの再生可能エネルギー企業Masdarの社長でもあるアル・ジャベル氏は、クリーン・エネルギーへの投資と事業における排出量への取り組みを提唱しています。 

アル・ジャベル氏の発言は、気候に関する議論に対して挑発的で興味深い反論をもたらすものでした。彼の発言は、環境保護団体に愚弄されましたが、化石燃料から移行するための現実的な解決策に関する幅広い意見を反映しています。COPが開催される度に経済的実用主義と環境理想主義との緊張関係が中心的なテーマであり続けることは間違いありません。