国連やWEFの指揮下で強引に押し進めている極左のアジェンダや政策には、愛がなく、悪意があり、自然の摂理に逆らったものばかりですが、自然は最強であり自然に逆らうことはできないでしょう。自然に逆らったなら、その後、必ず反動が起きます。極左のアジェンダ=Woke、LGBTQ+、SDGs、EV、グリーンエネルギー(太陽光、風力)などはどれも失敗するのが目に見えています。悪魔を拝んでいる支配層が考えることはみな自然(神)に反するものばかりなので一時的には成功しても、必ず失敗に終わると思います。
特に、Woke、LGBTQ+、昆虫食、人工肉などを推進する企業は売り上げが落ち込むのは明らかです。
このようなくだらないモノを押し進めている企業は金融界からの圧力もあるのかもしれませんが、自分で自分の首を絞めるようなものです。結局は彼らが販売しているモノを買って彼らに利益をもたらしているのは一般消費者ですから、一般消費者が嫌がるモノを提供したら結局潰れます。彼らが国連やWEFのアジェンダに従ったり金融界の圧力に屈しても、果たして繁栄するのでしょうか。
ただ、ディズニー自体、ハリウッドと同じように、既に古臭くなってきていますから、人気も低迷し続けるのは当たり前でしょうけど、それにWokeがついたなら、確実に終わるでしょう。

Disney Makes Bombshell Admission: ‘Going Woke Has Made Us Almost Broke’ - The People's Voice (thepeoplesvoice.tv)
(概要)
11月27日付け


ディズニーは、(極左の)Wokeを推進したことでほぼ破産状態に陥っていることを認めました。

(Go Woke, Go broke!!)

※Wokeについて(ウィキペディア):
Wokeを主張する人々は、多数派に属すると考えられる人々のアイデンティティや利益関心に十分に配慮しないことが多い。マイノリティとされる人々を社会的弱者と見なし、そのアイデンティティと利益関心の実現が追求される。アメリカの多文化主義者はしばしば、マイノリティの文化を擁護するよう主張する一方で、伝統的な主流派文化を「白人に有利なように偏ったもの」と位置付け、白人(とりわけ男性)を既得権益者とみなす傾向が強い。


ディズニーは、目が覚めたことで、ほとんど破綻しそうになったことを認めています

 ディズニーは、最近の極左の政治的社会的イデオロギーへのシフトによって莫大な損失を被っていることを認めています。 

最近、ディズニーが提出した有価証券報告書で、同社がWokeを推進した結果、会社と株主に多大な被害を及ぼしていることを認めています。

 

The hill.comによると:
ディズニーが提出した有価証券報告書(米国証券取引委員会(SEC)の年次報告書)で、同社はエンターテインメント、旅行、消費財に関して大衆や消費者の嗜好と危機的なミスマッチが起きていることを認めています。


中略

フロリダ州の「教育における親の権利法」にディズニーが反対するなど、これまでディスニーや他の企業は、このような極左の企業キャンペーンに消費者が反発していることを無視してきました。かつて企業側は、政治的な論争を避け、政治的視点に焦点を合わせるのではなく製品やサービスの販売に焦点を合わせていました。

「教育における親の権利法」とは:子どもたちが学校で、性的指向や性自認、LGBTQ+に関する議論を行うことを禁止する法律。

「教育における親の権利」に追加されるかたちで可決された、通称「Don't Say Gay(ゲイと言ってはいけない)法案」は、初等教育(幼稚園〜小学三年生まで)における性的指向や性自認に関する学校での議論や、生徒の年齢や発達に見合わない議論を厳しく制限している。これに違反した場合、親は学校や教師を訴えることができるという。

報道によれば、ディズニーは最近の「Woke」映画の失敗作のうちの4作品だけでも数十億ドルの損失を被りました。これらの作品は政治的なアジェンダやストーリー展開を推し進めていると批評家から非難されました。それでも同社はこれまで収益が落ち込みながらもパッとしない映画を次々と制作、上演してきました。さらに、ディズニーのスターたちは、ディスニーの伝説的なストーリー展開の中で悪口を言い続け新しい作品を台無しにし続けています。同社は、視聴率が14%も減少し続けていることを認めています。

株主にとって、企業幹部が政治的社会的アジェンダと利益をトレードオフすることは直観に反するように思えるかもしれません。しかし個々の企業幹部がそのような大義を擁護するときには、専門的に進歩した彼らの理論的解釈ということになります。
例えば、Bud Light(ビール)のマーケティング担当副社長であるアリッサ・ハイナーシャイルド氏が、Bud Lightへの酷い評判を無視し、社会的包括性(人種や性別などにかかわらず何者も排除しないこと、あらゆる人を受け入れようとすること)を受け入れると誓ったとき、ブランド全体が駄目になってしまったのにもかかわらず、同僚からは歓迎されました。実際に、Bud Lightは、利益、マーケットシェア、全体的な市場価値において数十億の損失を被ったままです。
 

メディアでも同じ傾向が見られます。ジャーナリストらに対する大衆の信頼は史上最低となっています。しかし、メディアの幹部らは、客観性を放棄し、アドボカシー・ジャーナリズム(何らかの社会的または政治的目的のために、非客観的な視点を採用するジャーナリズム)を推し進め続けています。
ニューヨーク・タイムズ紙の元記者のニコール・ハンナ‐ジョーンズ氏が宣言したように「全てのジャーナリズムは現状改革主義」なのです。 

購読者数の減少と大衆の反発で、ジャーナリストらは自分たちが座っている細い枝をのこぎりで切り続けています。

アドボカシー・ジャーナリズムは、Woke企業のアジェンダほど広がってはいませんが、個々のジャーナリストにとっては「富の最大化」であり、ジャーナリズム全体に害を及ぼすような対策を講じることで同時代の人々から称賛を受けることができます。メディアの収益が減少しても、各ジャーナリストにとっては客観性よりもアドボカシーを擁護することで昇進する方が重要なのです。


同じことが学術界でも当てはまります。
大学やカレッジは、反対意見に対する不寛容さと、保守派や自由意志論者の教授らを粛清したことで厳しく非難されています。この国の約半数は、保守的または自由意志論的な考え方を持っています。しかし、教授会員は、より知的な多様性や寛容な考え方を要求して自分自身を危険にさらすようなことは殆どしません。

このような低落の流れは、「コモンズの悲劇」と呼ばれる経済モデルの変形であり、これによって誰もが自分の目先の利益のために個人的な決定を下し最終的には全ての人々を支える資源そのものを全滅させてしまいます。

The Tragedy of the Commons(コモンズの悲劇)とは、多数者が利用できる共有資源が乱獲されることによって資源の枯渇を招いてしまうという経済学における法則。 共有地の悲劇ともいう。

これらの企業、ジャーナリズム、大学の大物はみな、自分の会社や大学を犠牲にして個人的な目先の利益のために行動しています。


中略

 

問題は、いつまでディズニー(或いはその 株主ら)は、大衆とのずれによって生じた収益の減少に耐えることができるかということです。 ディスニーは巨大企業であり、非常に厳しい決断をする前に数十億ドルを失う可能性があります。 しかし、ディズニーのCEOのボブ・アイガー氏でさえ、何年も続いてきた文化戦争後に物事を収めようとしています。