生命保険会社のデータを基に元ブラックロック資産管理担当者のダウド氏がこの2年半の死者数を分析した結果、急増する超過死亡率はCovidワクチンによるものであると断言しました。米国ではオペレーション・ワープ・スピードやバイデンのワクチン義務化によって医療従事者や政府職員だけでなく一般企業で働いていた働き盛りのホワイトカラーの労働者らも強制的にワクチンを打たされてしまい、働き盛りの年齢層の超過死亡率がかなり高くなっています。
日本でも同調圧力で(ワクチン義務化となっていないのに)反強制的に従業員にワクチンを接種させた企業経営者がかなり多いと思いますが、ワクチンを反強制的に接種させられた従業員の現在が気になります。そして医療従事者、介護施設職員、消防、警察(自衛隊も?)などはみな違法にも同調圧力で強制的にワクチンを接種させられています。彼らは既に3回目の接種が終わっているのではないでしょうか。それで職場では何も問題が起きていないのでしょうか。接種後も元気な医療従事者ばかりなのでしょうか。
気になる情報として、日本でもワクチンやブースター接種後数週間以内に必ず(コロナ陽性者)が急増しているという現象です。そして、その後、救急車出動回数や死者数も急増しています。以下の最初の記事のサイト内に提示されているグラフをご覧になると接種回数が増えると死者数も増えているのがわかります。ここで言うコロナ陽性者はインチキPCR検査による判定ですが、実際はワクチンの副作用による体調不良と思います。ワクチンを打って数週間後に体調不良を訴え、ワクチン接種者は重症になりやすく、未接種者はたとえコロナ?に感染しても軽症か無症状です。そしてその後、接種した人達の死者数が増加していきます。時間が経てば経つほど超過死亡率が増加しているようです。やはり2回接種後、3回、4回、5回と接種する度に死者が増えていきます。
政府はその恐ろしい事実を知っていて国民(特に高齢者、病人、医療従事者など)に接種回数を増やしていっています。また子供たちにも接種回数を増やすためにワクチン接種をお誘いする悪魔の「手紙」が地方自治体から各家庭に送られます。今でも何もわかっていない人々は自宅に送られてきた「手紙」を見て「接種しなくては、接種させなくては」と無駄な恐怖と義務感によって間違った方向へ進み続けます。

61,000 Millennials Aged 25 to 44 Died in 2021 After COVID Vaccine Mandates – 84% Increase in Mortality Rate - Vaccine Impact

(概要)

 99日付け

(グラフは上記サイト内からご覧ください。)

 

2021年にCovidワクチンが義務化されてから、61,000人の新世紀世代(25歳~44歳まで)が死亡しました。死亡率が84%も急増!

トレンド予測とパターン観察に詳しいエドワード・ダウド氏(元ブラックロック資産管理担当者)はワクチン被害に関する多くの事例を耳にした後、20213月からCDCのデータと全死因死亡率に関するデータの分析を開始しましたが、その結果、2021年秋~2022年の初めにバイデン政権が連邦政府の職員と企業の従業員に対してワクチンを義務化したため、彼らの突然死が記録的に急増していたことがわかりました。

25才~44才の新世紀世代の労働人口では20218月~10月の超過死亡率が84%も増加していた。つまり20213月~20222月の間に61000人の米国民が死んでしまったということだ。」とダウド氏は96日付けのエポックTVAmerican Thought Leaders」のインタビューで語りました。

ウォール街の元一流保険アナリスト、ジョッシュ・スターリング氏は、ダウド氏のCDCデータの分析をさらに詳しく分析するために、年齢別になっていない全死因死亡率に関するCDCデータを入手し年齢別にデータを分類して分析しました。彼はまず、2015年~2019年までの死亡率のベースラインを作成しましたが、ダウド氏はこれはワクチン義務化期間中に誰が死亡したかをさらに正確に把握するためのものだと説明しました。

多くの大手保険会社が同じように死者数の急増を経験しています。

2022年の初めに、ダウド氏とスターリング氏は、他の情報源からも同じ労働年齢層の死者数が急増しているのを確認しました。

20221月に、OneAmerica(生命保険会社)のCEO、スコット・デイビッドソン氏は、記者会見にて、2021年後半の生命保険金請求データによると、特に労働人口の全死因死亡率が40%も上昇し、資本金1000億ドルの彼の会社では死者数と保険金請求が急増していると述べました。そして彼の会社は個人ではなく団体生命保険を提供しています。

「全死因死亡率が40%増というのは戦時中と同じであり、平時に起こることではない。Covidワクチンの義務化前は主に高齢者層の死者数が目立ちましたが、2021年のワクチン義務化以降は若い労働年齢層の死亡が急増した。」とダウド氏は述べました。

 

中略

 

25才~34才までの年齢層では、2021年第3四半期の超過死亡率は78%増だった。同時期の35才~44才の年齢層では超過死亡率は100%だった。これらの年齢層を合わせると超過死亡率は84%になる。」とダウド氏は説明しました。

さらにダウド氏によると、彼らは異なる複数のデータセットとCDCの全死因死亡者数のデータを分析し、生命保険会社は彼らの団体生命保険金請求件数のデータを分析しましたが、どれも同じように死者数が急増しており、Covidワクチンが死因であるという彼の仮説が実証されました。

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COVID JAB FALLOUT: Middle-aged people died at TWICE the expected rate last summer, according to life insurance data – NaturalNews.com

(概要) 

912日付け


生命保険会社のデータ:昨年の夏、中年層の人々が予想の2倍の割合で死亡していました。


(Natural News)

SOA米国アクチュアリー会財団の報告書によると、20217月~9月にかけて、35才~44才の死亡保険金請求件数が2倍に増えました。

20204月~20223月の間に約20社の生命保険会社に230万件の死亡保険金請求が提出されましたが、このデータを分析したSOAによると、オペレーション・ワープ・スピードのワクチン集団接種キャンペーンの真っただ中に死者数が急増していました。

超過死亡率の一部はCovidが死因とされていますが、タイミングを考えると、死因はCovidワクチンである可能性が高いのです。

エポックタイムズによると、Covid‐19は、過去2年間(パンデミック期間中)の34才以上の成人の超過死亡率に何等かの関連性があった可能性はありますが、若者世代ではその逆でした。34才以下の若者については、Covid-19が死因でない超過死亡率がCovid‐19を死因とする超過死亡率を上回っていました。

 

生命保険会社の殆どがCovidワクチンによる死であってもCovid-19による死として分類しています。

データによると、昨年の第三四半期における25才~34才の年齢層の死者数は予想レベルを78%も上回っていました。同時期の45才~54才の死者数は例年よりも80%上回りました。

55才~64才の成人の超過死亡率はベースラインを53%も上回りました。

 

対象の20社の生命保険会社の全てが、SOAから過剰な死亡保険金請求の背後にある死因を調査するよう要請されました。

20社のうちの18社が回答し、そのうちの17社がCovid-19が死因であると答えました。しかしこれらの18社のうちの8社が、親戚や検視官を介した調査でさらに詳しい原因を突き止めると答えました。

しかしある生命保険会社は、「Covid-19」のみを死因として記入する時は、保険契約者の死亡証明書にウイルスが原因と書かれている場合のみであると指摘しました。

調査期間中に35才~44才の年齢層で死者数が最も多かったのはホワイトカラーの労働者でした。この中には弁護士、会計士、コンピュータプログラマーそして一般的なオフィスワーカーが含まれます。

実際にホワイトカラーの死者数はブルーカラーや他のセクターの死者数に比べて23%も高かったのです。
インディアナポリスに本社がある
OneAmerica生命保険会社のスコット・デイビッドソン氏は、この現象を最初に問題視しました。

彼によると、ファウチのインフルエンザ・ワクチンが導入されてから、18才~64才の年齢層の死亡保険金請求件数が40%も増加しました。

 

デイビィドソン氏がOneAmerica社内で目撃している現象は前代未聞であり、3シグマの出来事つまり200年に1度の大惨事が起きているということであり非常に稀なことなのです。

 

OneAmerica社は、AflacAnthemThe HartfordLincoln Financial GroupMetLifeNew York LifePrincipal Financialと共にSOAの報告書に加わった20社の生命保険会社のうちの1社です。

 

元(ブラックロック)ヘッジファンド・マネージャーのエドワード・ダウド氏もこの問題について堂々と意見を述べており、バイデン政権による中国ウイルスのワクチン義務化と死者数の急増は直接関連していると述べました。

「一時的に、その3ヶ月間で何かとんでもないことが起きたかのような変化が起きた。我々はみな8月、9月、10月にそれが起きたことを知っている。 99日にバイデンがワクチン義務化を宣言したことで多くの企業が従業員にワクチンを強制的に接種させようとしていた。」 とダウド氏は述べました。

バイデン政権が、連邦政府職員とメディケアが認定した医療施設の医療従事者に対するCovidワクチンの義務化を宣言してからほぼ1年後にエリザベス2世が死去しました。

Covidスウカンデミック(コロナパンデミック詐欺)の下で行われた大量殺人を証明する証拠が日々増えているようだが、これは合法的な泥沼を生み出すモノ(母)だ。」とエポックタイムズのコメンテーターが次に何が起こり得るかについて指摘しました。