リベラル左翼の政治家らを買収すれば大手製薬会社も大きな利益を得ることができます。
彼らはリベラル左翼の政治家らと結託して人口削減計画を次々に実現していますね。既に、アメリカのテックジャイアンツ、芸能界やメディアを含む多くの産業がリベラル左翼に支配されていますが、大手製薬会社も同様です。
そのため、リベラル左翼の強い州(カリフォルニア州など)では有害なワクチン接種を義務化することができています。
数日前に目にした記事によると、ワクチン接種を世界中に広め、巨額を得ながら世界の人口を大幅に削減しようとしているビルゲイツは自分の子供たちにはワクチン接種を一切させていないそうです。それでも彼の子供たちは健康に成長しているそうです。

さらにリベラル左翼の強い州では大麻の合法化も積極的に進められています。世界中で大麻合法化が進んでいますが、恐ろしい事だと思います。
治る見込みのない癌の痛み止めに限定して大麻を使うだけでなく、一般的に大麻が使えるようにしてしまっていますから恐ろしい限りです。
大麻を使い続けると刺激的な麻薬に手を出すのだそうです。そうなると麻薬常習者となりゾンビになります。さすがに気が狂っている(人格障害)左翼のやることは人類滅亡が目的ですからどうしょうもありません。
1960年代に始まったヒッピー、大麻常習、フリーセックス、フェミニスト、同性愛、サイケデリック、ハードロック、オカルト、他は全て左翼の色をしています。

https://www.investmentwatchblog.com/the-pharmaceutical-industry-is-largely-run-by-leftists-stunning-new-research-finds-vaccine-mandates-drugging-of-children-chemotherapy-and-more/
(概要)
1月28日付け

Image: The pharmaceutical industry is largely run by Leftists, stunning new research finds… vaccine mandates, drugging of children, chemotherapy and more

(Natural News)
 無党派の世論調査団体(Crowdpac)が行った産業別の選挙キャンペーンの寄付金に関する調査結果によると、大部分の大手製薬会社が、芸能界、ニュースメディア、大学、ックノロジー企業及び他の影響力の強い産業と同様に、リベラル左翼を支持していることが分かりました。
アメリカでは、全体的にリベラル左翼が主要産業を独占しており保守派の競争相手がほとんどいない状態です。

イデオロギーの反響室はソーシャルメディアだけでなくあらゆる産業に存在します。
社会全体が左翼、急進派のイデオロギーに飲みこまれてしまっているのはそのような理由からです。
現在の大手テクノロジー企業を見ても、その殆どがリベラル左翼に支配されており、彼らは保守派の意見を検閲し保守派の意見は全てヘイトスピーチであるとして非難、削除しているのです。
保守派のテクノロジー企業は存在しませんから、彼らの権力の乱用を阻止するものはありません。
同様に大手製薬会社も左翼が経営していますから、左翼が押し進めている、個人の選択の自由を奪うワクチン接種の義務化、医療拉致(患者を病院内に監禁し続ける)などの行為をずっと行うことができるのです。

Crawdpacの調査結果で分かったことは、企業側が選挙キャンペーン中に民主党候補者に巨額の寄付金を候与えて当選させれば、その議員は彼らのパペットとして動いてくれるようになります。一方、寄付金の額を減らせば、彼らによる政界への影響力が軽減します。
アメリカの主な産業の政治的傾向を見ると、その殆どが赤(保守)よりも青(リベラル左翼)に傾いているのが分かります。


[情報元: Crowdpac]

以下のグラフは大手製薬会社がどちらの党に選挙キャンペーンの寄付金を与えたかを示しています。彼らの多くが青のリベラル左翼の候補者に寄付金を与えています。

[情報元: Crowdpac]

上記のグラフを見ても、大手製薬会社の多くが(極左の大手テクノロジー企業、メディア、大学、芸能界ほどではないにしろ)リベラル左翼に傾いているのが分かります。

 

大手製薬会社はワクチンの義務化、有害な化学療法、医療拉致によって大きな利益を得ています。
大手製薬会社にとって大きな政府の民主党政権と密接な関係を持つということは巨額の利益を生むということです。
彼らは単に民主党を当選させるためだけに寄付をするのではなく、当選した民主党議員にワクチンの義務化を要求します。
大手製薬会社と深い繋がりのあるカリフォルニア州のリチャード・パン(民主党)上院議員はカリフォルニア州におけるワクチンの義務化を実現した一人です。この議員は2010年の選挙キャンペーン中に大手製薬会社のMerck社から95000ドルの寄付金をもらいました。彼は別の大手製薬会社からも数百万ドルの寄付金をもらい、当選後にワクチンを義務化する法案と通したのです。

さらに、最近、パン上院議員はワクチンの危険性を議論することを犯罪行為とみなす法案を作成しました。また、大きな政府が強制的に子供(患者)を医療拉致(病院に監禁)できる法案も作成しました。

大手製薬会社は政治家だけでなく全ての連邦政府機関を買収しています。ワクチン製造会社と共謀しているCDC米疾病対策予防センターは完全に大手製薬会社に買収された汚職まみれの機関です。

CDCは、CDC財団と呼ばれる闇の団体を介して大手製薬会社から間接的に巨額の資金をもらっています。CDC財団とは大手製薬会社や他の大手企業から資金を受け取り、政府機関へ資金を注ぎ込む役割を果たしています。
2016年のケースでは、CDC財団は、Bayer Corporation, Cargill, Inc., The Coca Cola Company, Genzyme Corporation, Johnson & Johnson, Merck, Pfizer Foundation, United Industries Corporationを含む有名企業数十社から42000万ドルの寄付金を受け取りました。

このような汚職は政府主導で行われています。さらに悪いことに、アメリカでは医療拉致の被害件数が増えています。これも大手製薬会社と政府の共同作業であることは確かです。