そしてNWOを押し進めているのが国連でありNWO後の世界を統一するのも国連と言われていますから、このような危険なテクノロジーを人口削減のために推進したり、大量移民難民受け入れを国境破壊のために世界に押しつけるわけです。
そのうち日本でも必ず５Gテクノロジーが使われるようになるでしょう。そうすると日本でも脳腫瘍患者が爆発的に増えることになるのでしょうねえ。。。。
このままだと、子供たちや若い世代の人たちの健康が害され、彼等の未来が台無しにされてしまいます。NWOが実現しないように祈るのみですが。。。何しろ、日本もNWOやイルミの顔色をうかがうだけのグローバリズム推進の政治家ばかりですから、どうしょうもありません。
http://beforeitsnews.com/conspiracy-theories/2018/05/the-un-is-behind-the-deadly-5g-rollout-in-america-2489976.html
（概要）
5月7日付け
５Gテクノロジーの利用が始まると脳腫瘍が急増します。
イタリアの研究（基地局が発している放射線に関する動物実験）成果により、携帯電話の基地局+携帯電話と脳腫瘍の関連性が証明されました。
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人体に非常に有害な携帯電話が開発された目的は、企業の利益追求ではなかったのです。国連のアジェンダを達成するためでした。
携帯電話の危険性を訴えている活動家のバージニア・ファーバーさん（サンディエゴ大学の大学院生だった息子は携帯電話を使い続けた結果、脳腫瘍で死亡した）によると、息子が大学院に通っていた時に、大学は５Gテクノロジー導入を決定し脳腫瘍を発生させるファースト・ネットのNPSBN（公衆安全ブロードバンドネットワーク）を設置しましたが、その後、多くの学生が脳腫瘍を患いました。ファーバーさんは主要メディアに携帯電話や５Gテクノロジーの危険性を訴えましたが完全に無視されてしまいました。
ファース・トネット社とAT&T社はNPSBNを全米展開する予定です。しかし実際にNPSBNを導入するかどうかは各州知事の決定にゆだねられています。導入する場合は州境にLTE RANを設置しなければなりません。
ファーバーさんはコロラド州のシンシア・コフマン州検事総長と1対1で会談を行い５Gやファーストネット危険性を説明しましたが、その間、５Gについて何の知識もない州検事総長（州民の安全を守るべき人）は話に飽きて居眠りを始めました。。
驚くほど無知な検事総長は、州民の安全を無視し５Gシステムの導入を推進しています。
↑ 納税者の血税を使って、州民の安全を脅かす５Gシステムを導入しようとしているコフマン州検事総長。
クアルコム、ベライゾン、AT&Tなどの大手通信会社の幹部らは５Gシステムが人々に与える深刻な健康被害について全く関心がありません。
国家安全保障当局は、トランプ政権が５Gワイヤレスネットワークを全米に導入すると断言しています。しかし５Gワイヤレスネットワークが導入されれば、各地に30m間隔で携帯電話の基地局=セルタワーが設置されることになり、人々は既に設置されている（同じように非常に危険な）スマートメーターの放射線だけでなくセルタワーの放射線にも日常的にさらされることになります。こうなると誰も放射線から逃れることができなくなります。
クアルコムに近しい情報筋によるとクアルコムのオーナー・ファミリーは、５Gから身を守るために自宅を放射線防護剤で覆っています。一般の住宅でもこのような処置がなされているのでしょうか？
ジョン・ストルツ氏が５Gテクノロジーの導入のメイン・プレイヤーです。
この人物の正体が暴露されなければなりません。
ストルツ氏の経歴がネット上から抹消されましたが、活動家のファーバーさんがそれを保存しました。
ストルツ氏はファーストネットと５Gネットワークを推進しているメインプレイヤーです。
また、ストルツ氏は、人体に悪影響を及ぼす５Gを使った国連のアジェンダに関して記したことがあります。
このことからも生命を脅かす５Gテクノロジーの黒幕は国連であることが分かります。
ストルツ氏の経歴の詳細は省略。
ストルツ氏は現在APCOインターナショナル社（オクラホマ支社）の顧問委員会のメンバーです。APCOとは
世界最古・世界最大の公共安全通信のプロであり、アメリカに存在する全ての公共安全協会の本部の役割を果たしています。APCOのサービスは世界の公共安全通信関連企業及び公衆福祉事業全般に対応しており、完璧な専門知識の提供、専門的能力の開発、技術支援、擁護活動？、地域の支援活動などを行っています。
このような巨大グローバル企業のAPCOに所属するストルツ氏は人間の生命を脅かす５Gテクノロジーを推進しているのです。その背後には国連のアジェンダが存在します。それはアメリカの暗い未来でありNWOです。
2025年7月4日にアメリカはどうなるのでしょうか。国連加盟国の過半数が承認した以下の取り決めが近い将来実行に移されます。
・カナダの国名はアメリカ・エリア0001に変わります。
・アメリカ合衆国の国名はアメリカ・エリア0002に変わります。
・南米諸国の国名がアメリカ・エリア0004に統一されます。
・ヨーロッパ諸国の国名がヨーロッパ0010に統一されます。
・アジア諸国の国名は0020に統一されます。
そして各地域の政府、行政、軍事、警察を統轄するのは各地域の国連コントロールセンター（UNCCｓ）です。
2025年3月17日に元アメリカ合衆国は米軍と米警察の全権を国連に引き渡します。国連は直ちに世界中の軍や警察を統合した上で世界国連軍を結成させます。世界で最後に全権を国連安保理に譲渡することになる元アメリカ合衆国は国連に甚大な問題を引き起こし国連の計画を遅らせるため、元アメリカ合衆国は、国連が計画したゴール（世界を統一したワンワールド政府）を達成するために急激で大胆な変化を強いられます。
その結果、元アメリカ合衆国の司法機関を含む行政機関が解体され、国連が任命したリーダーと国連が承認した行政評議委員会がその役割を担うことになります。
元アメリカ合衆国の司法省も直ちに解体され、国連が任命した裁判官が司法を担当します。立法部門はそのまま残りますが、選挙で選ばれない国連の代表者らがその任務を担当します。
彼等は就任直後からアメリカの未解決問題に対処します。元米国民は、国連の方針、規則、法律、命令に従う限り、これまで通りの生活が送れます。ただし国連のやり方に疑問を抱いたり抗議することは許されません。世界は国連の支配下で、統一された新たな社会を形成することになります。
ところで、先週、ゴールドマンサックスは、癌を完治させる方法を発見するための投資は行わないが、癌の症状を緩和する治療法のための投資は行うと発表しましった。
以下省略
