多国籍企業、特に超巨大企業はお互いに深い繋がりがあることが以下の記事で判ります。そりゃそうですよね。巨大企業のオーナーは同じ連中ですから。。。以下のトップ50社を見ても、いかに金融機関が多いかが分かります。そして、それらのすべてをロスチャイルド派が所有しています。ロスチャイルド派は金融機関を介して宇宙規模のお金を盗み取りどこに隠していることやら。。。彼等は互いに株を所有して深く繋がりあっています。まるで彼等のネットワークは蜘蛛の巣状態です。ただ、蜘蛛の巣ですから、その中の一社でも倒産すると連鎖倒産が起きるかもしれません。そのために、なんとしても、巨大銀行を守ろうとしているのが分かります。東京三菱UFJもロスチャイルド派に支配されてしまっています。世界の経済を最も支配しているトップ50の企業はいつ潰れてくれるのでしょうか。このようなグローバル企業が各国の政治をも操っています。政治家は企業の持つ経済的なパワーには勝てないようです。これが世界がお金で動いている実体です。
http://www.newscientist.com/article/mg21228354.500-revealed--the-capitalist-network-that-runs-the-world.html#bx283545B1
(概要)

今週に入り、大手金融機関に対する抗議活動が世界中で起きていますが、世界経済で最悪のシナリオが懸念されています。世界中の43000社の多国籍企業の相互関係を(専門機関が)分析した結果、その内のほんの数社(主に大手銀行)が、世界経済の大部分を支配していることが分りました。
大手銀行が世界経済の大部分を支配しているということは既に知られていることです。ウォールストリートのオキュパイ・デモの抗議内容や他の記事でも指摘されています。しかし、チューリッヒの政府系専門機関による今回の分析結果では、初めて実在する世界の権力ネットワークが特定されました。
「現実世界は複雑化しています。陰謀説であっても自由市場であっても、これまでの定説を打ち破らなけらばなりません。我々は現実に基づいた分析を行いました。」とチューリッヒの研究者チームが言っています。彼等は、世界の3700万社の企業と投資家のデータベースを収集し、43060社の多国籍企業と株主を抽出しました。そして、その中で、各社の株主ネットワークや事業収益を基に、どの会社がどの会社を支配、管理しているかのモデルを作り、企業の経済力の順に企業を並べた組織図を描きました。その結果、会社の所有権と連結させながら、43060社の内、1318社の中核企業が明らかになりました。1318社は、それぞれが2社以上の企業と繋がりがあり、平均で20社もの企業と繋がりがあることが分りました。
さらには、1318社の営業収益は世界の営業収益の20%しか占めていませんが、これらの企業は共同株主として、世界の収益の60%を占める世界最大の優良企業や製造会社(=実体経済)を所有していることが分りました。さらに調査を進めると、その内の147社(超巨大企業)が互いに非常に密接な繋がりを持ていることが分りました。これらの超巨大企業は互いに企業の所有権を有しており、グローバル企業のネットワークの40%の富を支配しているのです。その殆どが金融機関です。
グローバル企業のネットワークのトップ20社は、バークレー銀行、JPモルガンチェース、ゴールドマンサックスなどです。ロンドン大学の専門家は、チューリッヒの研究者による分析結果について、ほんの僅かな人たちが世界経済を支配していることが分かっただけでなく、経済の安定性についても洞察していると評価しています。
チューリッヒの研究チームは、富の集中が良いか悪いかを判断するよりも、世界経済の中心軸である巨大企業はお互いに深く繋がっていることが分ると言っています。
しかし2008年に世界が学んだ通り、このようなネットワークは非常に不安定です。ネットワーク内の1社が傾けば、他社に影響が広がります。
ニューイングランドの専門家は、この分析結果では、企業の所有者が皆、同じように企業を支配しているされるが、それは必ずしも当てはまらない、と反論しています。殆どの企業の株は、企業を完全に支配しているとは限らないファンドマネージャーが保有しているため、さらなる分析が必要だと指摘しています。
世界経済に影響を及ぼす巨大企業のネットワークを特定することで、世界経済をより安定的にすることができます。このシステムの脆弱性を見つけるとこで、今後起こるであろう世界経済の崩壊を防ぐ対策が立てられることになるでしょう。
今後は国レベルだけでなく、世界的な独禁法の制定が必要であり、多国籍企業同士の繋がりを限定させるべきです。その解決策の一つに、過度に繋がりを持つ企業に対しては課税をすることです。
このようなネットワークに新たに参入する会社は、ネットワーク内の企業と深い繋がりがあるはずです。多国籍企業は世界支配のためでなく、あくまでもビジネス目的でお互いの株を購入しあいます。このような繋がりが崩壊すると富も崩壊します。大量の資金が最も繋がりの濃い企業グループへ流れて行きます。
このような理由から、超巨大企業は陰謀から興されたのではない可能性があると研究者の一人は言っています。最も重要な問題は、これらの巨大企業が共謀して政治に影響を与えているかどうかです。147社が共通の利益のために共同で動くことは困難です。彼等は市場で競争し、共通の利益のためには協力しあいます。
以下がお互いに非常に繋がりが深い超巨大企業、147社の内のトップ50社です。

1. Barclays plc
2. Capital Group Companies Inc
3. FMR Corporation
4. AXA
5. State Street Corporation
6. JP Morgan Chase & Co
7. Legal & General Group plc
8. Vanguard Group Inc
9. UBS AG
10. Merrill Lynch & Co Inc
11. Wellington Management Co LLP
12. Deutsche Bank AG
13. Franklin Resources Inc
14. Credit Suisse Group
15. Walton Enterprises LLC
16. Bank of New York Mellon Corp
17. Natixis
18. Goldman Sachs Group Inc
19. T Rowe Price Group Inc
20. Legg Mason Inc
21. Morgan Stanley
22. Mitsubishi UFJ Financial Group Inc
23. Northern Trust Corporation
24. Société Générale
25. Bank of America Corporation
26. Lloyds TSB Group plc
27. Invesco plc
28. Allianz SE 29. TIAA
30. Old Mutual Public Limited Company
31. Aviva plc
32. Schroders plc
33. Dodge & Cox
34. Lehman Brothers Holdings Inc*
35. Sun Life Financial Inc
36. Standard Life plc
37. CNCE
38. Nomura Holdings Inc
39. The Depository Trust Company
40. Massachusetts Mutual Life Insurance
41. ING Groep NV
42. Brandes Investment Partners LP
43. Unicredito Italiano SPA
44. Deposit Insurance Corporation of Japan
45. Vereniging Aegon
46. BNP Paribas
47. Affiliated Managers Group Inc
48. Resona Holdings Inc
49. Capital Group International Inc
50. China Petrochemical Group Company