日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2025年03月

上念司さん:
トランプに続き、欧州がブチ切れ!ロシアの無条件撤退、欧州軍駐留、制裁強化で一致!!ウクライナ軍はスターリントラック含む、ロシア民生車両突撃軍団を大撃破!?|上念司チャンネル ニュースの虎側



ブルーカラーさん:
2025/4/1 中国経済、価格競争激化でデフレが加速=300万件が倒産・廃業。バンク・オブ・アメリカが衝撃予測!「中国の状況は2015年の中国株大暴落前に酷似している」。中国軍が習近平政権に反旗か?

2025/4/1 トランプ氏 ゼレンスキー大統領を脅迫「鉱物資源協定から撤退すれば、まずいことになる」。カナダとグリーンランドがトランプに大反撃! 全米で「テスラ叩きつぶせ」デモ、マスク氏への怒りの声



とっさんTVさん:
ロシア軍の戦車、残りの数判明。 今年中に戦場の戦車激減。



対決より解決さん:
※宮沢洋一の衝撃事実!!今の地上波では絶対流せない事を言います…【井川意高/佐藤尊徳】



BOGDANさん:
ドイツが“ノルドストリーム永久封鎖”を宣言!ロシアとの再接続を完全拒否、トランプ構想を真っ向否定!さらに“米軍撤退”と“核保有”にも動き出し、欧州は戦争準備へ。一方、ゼレンスキーは再選への動きが加速! 
私:日本も国産の兵器を造るしかないですね。

ロシアが空爆停止の合意を破って空爆20回超!ゼレンスキーは「これ以上守られないなら空爆再開」とアメリカに通達!さらに米国は“前回の100倍酷い鉱物契約”を再提出し、返済不能なら資源譲渡という衝撃判明!
私:トランプはどこまでウクライナを下に見ているのでしょうか。

(101) ロシア経済“完全終了”へ!石油価格の暴落で国家財政は赤字転落、重油依存で利益激減!カザフは米国と原油連携しロシアを裏切る!さらに1ドル=160ルーブルの超インフレ地獄が現実に! - YouTube



江戸川太郎さん:
【闇民泊】中国人オーナーに変更後に家賃3倍に値上げ!日本人住民を追い出し闇民泊を経営するスキームが横行!被害者の悲鳴!
私:中国人がマンションを所有した途端にマンションに住んでいる日本人を追い出す行為も日本政府は見逃す?中国人の横暴が止まりません。日本は中国人の植民地。中国人はマンション全体を中国人に貸したいのでしょう。これも自公政権の経営管理ビザのなせる技。

タイのビル倒壊、中国人が証拠隠滅を図るもタイ警察に逮捕され失敗!タイ首相も憤怒「崩れたの中国産ビルだけ」【ミャンマー地震】



Deep Maxさん:
2025-03-30 タイのビル倒壊で発覚!請負は中国の国有企業!しかも中央直轄傘下 
私:タイでビルが崩れる様子を見ましたが、砂のように崩れて構造的に完全にアウトですね。



ゆっくりWRXのある生活さん:
【海外の反応】メキシコ激怒!トランプに報復宣言「石油と部品止めるぞ!」米製造業崩壊秒読み…メキシコが報復カードを公開【ゆっくり解説】 
私:トランプの一期目にTTPから離脱した理由はトランプ関税を計画していたから? 日本は報復しないためトランプ政権は日本を最も重要な同盟国とゴマすり、ATMとして利用できるちょろい国。

【海外の反応】アイルランドが米国に24兆円の制裁発動!トランプ再登場で世界貿易が地獄化!FRBパウエルも黙った…利下げ不能の地獄経済、米中EU関税戦争の末路【ゆっくり解説】
私:トランプ関税が世界を滅ぼす!

【海外の反応】米国の関税が裏目に!カナダ国民の91%が対米貿易断絶支持!自動車大戦争が始まり関税×外交×庶民が崩壊する【ゆっくり解説】



怒りニュースさん:
【国民を絞り取る💢】石破政権が通勤手当に課税!月2万円の負担増で生活直撃【政治AI解説・口コミ】 
私:自公に票を入れる有権者は増税を推進。



地獄海外難民さん:
トランプなんかに投票しなければよかったと感じるアメリカ人続出|| これからの生活費計算したら足りなくて撃沈|| 政治でなにをやろうと苦しむのは金のないやつだ
私:トランプ関税で一番苦しむのが米国民。



国会ポリスさん:
【拡散お願いします】※恐ろしい国民潰しの実態が判明‼600万人を免疫不全にした事実をなぜ報道しない‼【原口一博/USAID/トランプ大統領/イーロンマスク/立花孝志/報道特集/財務省】

最近、トランプ政権は教育省の解体を宣言しましたが、教育省の以下の4つの主な機能が消滅してしまう可能性があります。
1)連邦政府による教育と分配のための資金支援と、資金の監視に関するポリシーの策定。
2)
アメリカ合衆国全体の学校に関する調査データの収集と、教育に関する研究の普及。
3)
教育における重要な問題に国民の注目を集め、教育改革のための推奨事項を作成。
4)
差別を禁止し、教育への平等なアクセスを保証する。
また、教育省はアメリカ合衆国ホームレス問題連絡協議会のメンバーであり、連邦政府のパートナーと協力して、アメリカ合衆国のホームレスと家出をした若者のために適切な教育を確保する活動も行っている。」
財政赤字を削減するからといって、政府機関の多くを解体し、職員を大量解雇してしまったら、行政に大きな穴が開き、国民のためのサービスが提供できなくなるのではないでしょうか。
既にトランプとプーチンはソ連が起源の
ハバッド・ルバヴィッチ教派のハッシド派と深い繋がりがあることが明らかになっていますが、両者はこのユダヤ・カルトのアジェンダに従って政治や外交を行っている可能性が高いような気がします。
今日、ご紹介する以下の記事は、トランプが教育省を解体する目的は新しい教育システム下でハッシド派の教義を子供たちに教える(洗脳する)ことだと伝えています。
果たして本当にそうなのかどうか。トランプが米国の教育をどのように改革していくのかを見てみないとわかりませんが、もしそうなら、米国で起きていることは、ソ連が起源のユダヤ・カルトのハッシド派による欧米のキリスト教に対する破壊活動と国民の洗脳のような気がします。。。
そしてCounting Starの記事によると、プーチン・ロシアはウクライナ侵攻以降、ウクライナにあった約600もの宗教施設(キリスト教の教会)を爆撃し破壊したそうです。しかしウクライナにあるユダヤ教のシナゴーグは全く破壊していないそうです。このようなことからもプーチンはキリスト教徒ではなくユダヤ教徒(ハッシド派)でしょう。
さらに以下の記事によると、
バイデン政権や極左が押し進めてきたDEI(多様性)、公平性)、包括性)も、ソ連が西側諸国の弱体化のために押し進めてきた政策だったようです。
DEI began as a tool used by Lenin and Stalin – it ended in disaster. So too will today’s DEI - The Expose
(一部抜粋)
ウラジーミル・レーニンとヨシフ・スターリンが統治していたソ連は、コレニツァツィヤ(相関)プログラムを実施していました。後にこのプログラムは、欧米で「社会正義」やDEI(多様性、公平性、包括性)として再パッケージ化されました。このプログラムは世界中の非植民地化運動や過激な先住民運動を煽るためにも利用されました。
コレニツァツィヤ、社会正義、DEIはどれも、民族的、人種的分裂を利用して、既存の政権(体制)を倒すことを目的としており、最終目標は、個人の自由を奪い、共産主義ハンドラーたちや同調者たちの権力の基盤を固めることです。
どこで実施されようとも、コレニツァツィヤは一貫して同じ結果をもたらします。つまり、民族間対立、過激派を優遇する二層構造のシステム、少数民族コミュニティの劣化、多数派による反発、民族紛争の激化、そして最後に文明の崩壊と大惨事をもたらします。


LGBTQ+も同様です。ロシアではLGBTQ+は押し進められず、西側諸国だけこのようなナンセンスが押し進められてきました。ロシア(ソ連)は、米民主党や世界の極左政権にはDEIやLGBTQ+を促進させ、
(トランプ政権などの)似非保守政権には、DEIやLGBTQ+ではなくハバド・ルバヴィッチ教派の教義を押し進めさせているようです。
世界を裏で操っている共産主義のエリートたちは巧妙に2種類の異なる政策を推進させ、西側諸国を弱体化して共産主義者とテクノクラートの独裁体制を築きたいのでしょう。本当にそのための教育省の解体だったなら、米国はロシア(ソ連)のユダヤ・カルトに乗っ取られつつあるということかもしれません。

以前、このブログで、トランプとプーチンがハッシド派と深い繋がりがあることを示す記事をご紹介しました。
こちらは過去にご紹介した記事の一部です:
(トランプについて)
ドナルド・トランプは、ハバド・ルバヴィッチ教派(ソ連で生まれた神秘主義ユダヤ教)
ハッシド派ユダヤ教徒と共に、ラビだった故メナヘム・メンデル・シュニールソンの肖像画を囲んでいます。シュニールソンのユダヤ教徒は彼がよみがえり、救世主として世界を開放すると信じています。
トランプは、2024年10月7日にこのラビの墓へ巡礼に行きました。
ハシディーズム運動は、主に世界で最も強力なユダヤ教組織であるハバド・ルバヴィッチ教派によって始められましたが、その目的は「ノアの7つの戒め」を強制的に世界中で実施させるためです。
「ノアの7つの戒め」は既に一部の国(米国やカナダを含む)で正式に認められています。
ハシド派(
超正統派)ユダヤ教徒は、メナヘム・メンデル・シュニールソンをメシア王と呼んでいます。トランプはシュニールソンの肖像画に向かって「王様万歳!」と言いました。

(プーチンについて)
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、ロシアで正統派ユダヤ教を強固にしようとしているハバッド・ルバヴィッチ派の指導者たちと驚くほど親しく付き合っています。 

ラビのベレル・ラーザール氏(ルバヴィッチ派のレべ(世襲的ラビ)のメナケム・メンデル・シュネールソン氏の狂信的な信奉者)は、現在(2015年当時)、ロシアのチーフラビを務めています。
ラーザール氏は、ユダヤ人コミュニティ連盟(ロシアで最も重要なユダヤ人組織)のリーダーであり、公共イベントでは頻繁にプーチンのすぐそばにいます。


<トランプのハバッド教育アジェンダとは>
TRUMPS CHABAD EDUCATION AGENDA
(概要)
3月23日付け


トランプのハバッド教育アジェンダ・・・トランプが米教育省を解体する理由とは

By Richard Willett

3月20日に、トランプ米大統領は米教育省を解体することを約束する大統領令に署名しました。

しかし、この大統領令は子供たちの学校教育とは殆ど関係がなく、「教育」を「洗脳」に変えることを意味していることを知っている人は殆どいません。 

トランプが大統領令に署名した日は、カバラ信奉者の太陰暦の「教育と分かち合いの日」と呼ばれる日に当たります。この日は、(カバラ信奉者の)ハバッド・ルバヴィッチ運動のレッベのメナヘム・メンデル・シュニールソンの教えを広めるためのイニシアチブと約束の日なのです。

※ メナヘム・メンデル・シュニールソン1902年4月5日 - 1994年6月12日)とは、ハバッド・ルバヴィッチ運動の支持者にはルバヴィッチャー・レッベまたは単にレッベとして知られており、ロシア系アメリカ人の正統派のラビであり、ルバヴィッチ・ハシディック王朝の最新のレッベであった。彼は20世紀で最も影響力のあるユダヤ人指導者の一人と考えられています。ハバド・ルバヴィッチ運動のリーダーとして、彼はホロコーストでほぼ終焉を迎えた閉鎖的なハシディックグループを取り上げ、それを宗教的なユダヤ人で最も影響力のある運動の一つに変えた、5,000以上の教育および社会センターの国際ネットワークを持つ。彼が設立した施設には幼稚園、学校、薬物リハビリテーションセンター、障害者養護施設、シナゴーグなどがある。
※ レッベとは、世界的にも大きな指導力を持つハシディズムの世襲的ラビのこと。

デュアル・カレンダー(二重暦)の欺瞞:

これらのカバラ信奉者は何をするにも、一般のヘブライ暦と並置されたヘブライ人の宗教的な太陰暦に沿った特定の時間枠に設定します。

2020年4月3日当時、トランプ大統領は、レッベのシュニ―ルソンの「教え」の70周年を祝うために(彼に敬意を表して米連邦議会が制定した)「教育と分かち合いの日」に署名しました。この「日」は、実際は、3月21日から1か月間を指します。グレゴリオ暦の場合は4月21日までの1か月間です。


ドナルド・トランプによる「教育と分かち合いの日」・・・2020年

この教育の「日」は、カバラ信奉者が厳守するニッサンで始まる太陰暦と一致します。 ニッサンはグレゴリオ暦の3月と4月です。
↓ ティシュリーは、
グレゴリオ暦の9月と10月です。ユダヤ暦で最も神聖な日のヨーム・キップール(贖罪の日)はティシュリーの10番目の日です。ヘブライ語聖書ではこの月はエタニム(7番目の月)と呼ばれます。

トランプが2025年3月20日にこの大統領令に署名したのはこのような理由からです。彼はカバラ信奉者であり、ハバッド・ルバヴィッチに支配されている可能性があります。

一般のヘブライ暦の最初の月はティシュリーと呼ばれ、グレゴリオ暦の9月と10月と一致します。

宗教的な太陰暦(一般のヘブライ暦ではない)によれば、7番目の月は、ユダヤ人の宗教暦によるものです

ヨム・キッパーは、ユダヤ人の罪の贖罪の日です。

 

そしてトランプは、シオニストのサバタイ派(シャブタイ派)のイスラエル・カルトが所有する政府(全てのイスラエル人やユダヤ教徒を指しているのではない。)の罪を、スケープゴート化された(古代ユダヤで贖罪日に民の罪を負わせて荒野に放されたヤギと化した)キリスト教の西側諸国の頭上に置いています。一方、トランプの福音派の信奉者らは彼の後を追って崖から落ちます。

※ サバタイ派とは、救世主を自称したシャブタイ・ツヴィ(サバタイ・ツヴィ)(1626年7月1日〜1676年9月17日)を中心に17世紀の半ばに誕生した、メシアニズム(救世主待望論)を信奉するユダヤ教の党派の名称である。

ドナルド・トランプ・ジュニアがインスタグラムにこのように投稿しました:

「そうです。これらのオカルト主義者らは、一般のヘブライ人とは別のカレンダーに従います。ただし、オカルト主義者も一般のヘブライ人も、会話の文脈や内容によっては特定の日付を使います。

これは時刻と日付を符号化する方法と見なすことができます。」

ドナルド・トランプは、そのことを念頭に置いて、わざわざ3月20日にこの大統領令に署名することにしたのです。3月20日は、ハバッドのレッベの「教育と分かち合いの日」であり、本質的に米国民にオカルトのルリアニック・カバラの教えを植え付けることを目的としています。
従って、彼等は時間をかけてゆっくりと米国の教育カリキュラムにこれらの教義を浸透し始めることが予想されます。  
※ ルリアニック・カバラとは、創始者のユダヤ教ラビであるイツハク・ルリア(1534年–1572年)に因んで名付けられたカバラの流派。ルリアニック・カバラは、創造の起源に関する新しい教義と、存在と意識の2つの典型的な精神状態を表す概念について説明している。
これらの教義には、キリスト教の価値観を排除したり米国の基盤にとって非常に重要な多くの法律を排除するノアの七戒(タルムードの記載によれば、神がノアを通じて全人類に与えたものといわれる七つの戒め)が含まれます。ドナルド・トランプはまさに最高位のサバタイ派です。

↓ ノアの七戒:

  1. 偶像を拝んではならない。
  2. 神の名を冒涜しないこと。
  3. 司法裁判所を設置すること。
  4. 殺さないこと。
  5. 姦淫をしないこと。
  6. 奪わないこと。
  7. 生きた動物の肉を食べてはならない。

これは教育ではなく、洗脳であり、教化です。

全てがプロレスです。
さらにトランプはハバッド派のメン・イン・ブラック(警告や脅迫を与えたりさまざまな圧力や妨害を行う謎の組織)に支配され操作されています。そして次に世界レスリングエンターテインメントの創設者のヴィンス・マクマホンの妻のリンダ・マクマホンがそれを印象づけます。

トランプが米教育省を解体するための大統領令を発表する2日前に、リンダ・マクマホン(米教育長官)は、マイアミのルバビッチ教育センターを「訪問」しました。リンダは、ここで学んでいる400人以上の生徒とスタッフに話しかけ、幼稚園の教室も視察しました。今回が彼女にとって初めてのユダヤ人学校の視察となりました。


今日は秦野市の低山の権現山に花見に行ってきました。
この山への往復コース(鶴巻温泉駅の🅿から吾妻山~弘法山経由で権現山へ)は冬季に何度も歩きましたが、桜が咲くころに行ったことはありませんでした。今回、初めて権現山の山頂と周辺の桜(ほぼ満開)を見ることができとても良かったです。今日は日曜日でしたから権現山は花見客で大賑わいでした。
最近、頻繁に写真をUPさせていただいておりますが、今回もきれいでしたのでUPさせていただきます。
(吾妻山に向かう→弘法山→権現山周辺x3→権現山)
GOPR0692歩きやすいコースGOPR0699弘法山GOPR0708権現山の階段GOPR0714権現山近くの桜と菜の花GOPR0700桜満開GOPR0711権現山

ブルーカラーさん:
2025/3/30 ゼレンスキー大統領“プーチンはもうすぐ死ぬ”。ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウ軍が「最大の戦果」...巡航ミサイル96発破壊。ロシア軍の車両損失、7割が民生品や軽装甲トラックに



日本すごいですねTVさん:
(95) トランプついに弾劾へ!関税政策に国民がNO!共和党も動き出し最高裁も異例の声明 - YouTube



怒りニュースさん:
【参院選・神奈川決戦】立憲民主党"両倒れ"の危機!残る2議席、野党大バトル!減税派の躍進で政界大再編が始まる【政治AI解説・口コミ】

【国会で暴露】毎月1億円が何かに消えていた!官房長官の秘密資金が国会で大騒動!税金ATM使い放題の実態【政治AI解説・口コミ】



とっさんTVさん:
鉱物資源協定拡大版 結局経済侵略  
私:米国とウクライナの鉱物資源協定は米国の一方的な要求ばかりですからウクライナは合意しないでしょう。



江戸川太郎さん:
「コロナ対策不十分」中国人従業員亡くなり飲食店に7000万賠償命令! 
私:これは驚きですね。コロナ対策不備?コロナで亡くなったのではなくワクチンで亡くなったのではないでしょうか。たとえ中国人オーナーに対する訴えだとしてもこれは酷いです。コロナ茶番デミックが証明されていないため、いくらでも理不尽な訴えが可能です。



神河が征くさん:
プーチン大統領が「ウクライナ暫定統治案」ゼレンスキー政権の打倒に米国の協力求める。米国はウクライナに対して資源権益拡大を要求。日々激震続く国際情勢 



上念さん:
(89) 維新カウントダウン!?急に減税に目覚め、ガソリンの暫定税率「今年の夏にも廃止を」と要求!「技術的に難しい」とけんもほろろ。暫定なのに50年も続くデタラメ税を解説!|上念司チャンネル ニュースの虎側 - YouTube
私:自民党は高額の粗大ごみ。

ロシアカウントダウン!トランプ大統領が遂にプーチンのペテンに気付く!?ウクライナ軍、東部戦線に7つの防衛ラインを構築!激安ドローンでの費用負荷戦略も効果絶大!?|上念司チャンネル ニュースの虎側



モハPチャンネルさん:
【トランプ】自動車関税25%の影響!日本の自動車メーカーも大打撃!



日本すごいですねTVさん:
中国の億万長者が次々破産!年収2億円→10万円!中国経済がとんでもない事態に 
私:それでもまだ中国の億万長者が日本の不動産を買いあさっていますからねえ。



NY STYLEさん:
(88) 【愕然】貧乏になったアメリカ人?2025年ニューヨーク現地で感じる今のアメリカ経済がヤバすぎる - YouTube
私:庶民はどの国でも貧乏になっています。トランプ関税でインフレがさらに進みますね。



ブルーカラーさん:
2025/3/29  中国、台湾封鎖へ準備開始か その作戦とは。日本政府 “台湾有事”など念頭 沖縄離島からの避難計画公表。中国が「海底〇〇を切断できる装置」を開発=台湾軍が機能麻痺に?!
私:中国はいよいよ台湾封鎖する?台湾有事が起きても石破政権は離党の住民を避難させるだけで防衛はしないでしょう。



高橋洋一さん:
【髙橋洋一】3/29元財務官僚が暴露!腐敗しきった組織1兆円裏金作り財務省と日銀がグルになった錬金術!国交省と○○省が民間投資の障壁に!次の総裁に財政金融の理解が一番あるのは高市の理由【補足まとめ】 
私:法学部卒の官僚にカネの勘定などやらせてはいけませんね。



国民のミカタさん:
【中国所有の不動産】日本人が税金を負担するとんでもない法律が始まってしまいました #さとうさおり #財務省 #減税 #自民党
私:日本政府は外国人所有の賃貸マンションの固定資産税を国民に払わせるのですから、外国人は死んだ後も優遇されます。外国人所有のマンションに住むのは止めましょう!しかも国民が所有している不動産に社会保険料を課すとは。



コヤッキーさん:
本当に気をつけるのは7月ではない?ユタの血筋を受け継いだ片山さんが予言する2025年とは。【 ゲスト:片山鶴子さん 都市伝説 】

トランプ政権はイエメンの親イラン武装組織のフーシ派への大規模攻撃を行いましたが、イランに対する圧力を高め、中東地域での軍事力を大幅に増強しており、どうやら、B-2或いはB-21ステルス爆撃機をディエゴ・ガルシアに配備しているようです。フーシ派を攻撃するだけならB-2、B-21ステルス爆撃機は必要ないのでは?
カリフォルニア州パームデールにあるプラント42(英語版)の施設に格納されたB-21
↓ ディエゴ・ガルシア(赤い印)
ディエゴガルシア島 | 海あっちゃー
↑イラは射程範囲内。
トランプ政権は軍事威嚇しているだけなのでしょうか。
昨年既にイスラエルとイランの軍事衝突が始まっていますから、米国のこのような行動は状況を悪化させてしまうのではないでしょうか。
トランプ政権はウクライナ戦争やイスラエル戦争の停戦ディールでもうまくいっていません。ロシアは全く停戦するつもりはなく、ウクライナの民間施設や民間人にテロ攻撃を続けています。
そんな中、トランプはイランに対し爆撃機で脅してディールをするつもりでしょうか。
いつものはったり?
米国のこのような動きについて、専門家たちはイランとの戦争に発展するのではないかと懸念しています。
イラン戦争が起きてしまうと、トランプは仲良しこよしのプーチンとお互いに敵同士のようにふるまわなければならず指南の技です。それに親プーチン派と親トランプ派は同じ人々ですから、プーチンとトランプがイラン対イスラエルに分かれたらこれらの人々はどっちを応援するのでしょう・・・
プーチンとトランプはユダヤ教ハッシド派やキリスト教福音派と深い繋がりがありますから、聖書の預言通り、エゼキエル戦争のエンドゲームを演じる役割が与えられたのでしょうか。
ただ、残念ながら、ロシア軍はウクライナ戦争でかなりヘロヘロになり、このエンドゲームの主役になる余力はもうないと思われます。

Trump administration reportedly preparing for military strikes on Iran, raising fears of escalation – NaturalNews.com
(概要)
3月28日付け

トランプ政権がイランへの軍事攻撃の準備をしていると報じられたことで懸念が高まっています。

 イランへの対処:トランプの交渉公式リスク...

  

報道によると、米国はB-2或いはB-21ステルス爆撃機をディエゴ・ガルシア(インド洋のイギリス領インド洋地域チャゴス諸島にある環礁)に移動させています。 ここはイランに近い戦略的基地であり、近隣諸国から飛行許可を得ずに素早い攻撃が可能です。

アナリストらは、イランへの攻撃はより広範な戦争を引き起こし、イランと相互防衛関係を結んでいるロシアと中国との直接対決になる可能性があると警告しています。

トランプ政権はイスラエルの利益に同調していると批評家らが非難しており、イランへの攻撃の結果、ロシアは同盟国のイランを防衛するために核による報復を行う可能性があります。

イランが攻撃された場合、ロシアは兵力で報復する可能性があり、中国は経済制裁を課すか代理戦争を支援する可能性があり、世界の安全保障をさらに不安定化させるでしょう。 

米国によるイランへの攻撃は、経済崩壊、燃料不足、さらには核戦争を引き起こすリスクがあり、軍事行動が始まれば不可逆的なエスカレーションになると専門家らが警告しています。

報道によると、トランプ 政権はステルス爆撃機をディエゴ・ガルシアの米軍基地に配備しています。
ここはイランの攻撃範囲内にあるインド洋の戦略的な前哨基地であり、このような動きはイランに対する軍事行動への準備の可能性があることを示唆しています。 アナリストらや地政学の専門家らは、米国のこのような動きはテヘランと相互防衛関係を結んでいるロシアと中国を巻き込んだ壊滅的な軍事エスカレーションになる可能性があると不安視しています。
 

ステルス爆撃機と戦争への道:

Technocracy Newsが引用した情報源によると、米国はB-2或いはB-21ステルス爆撃機をイギリス領の環礁のディエゴガルシア島に配置しています。冷戦以降、この島は中東における米軍の軍事作戦の重要な拠点になっています。
この基地からは、近隣諸国から飛行許可を得ずにイランの核施設、軍事施設或いは石油インフラに敏速に攻撃することが可能です。

著名な軍事戦略家のダグラス・マクレガー退役大佐は、このような動きはロシアと中国との直接対決を誘発するリスクがあると警告しています。
最近のインタビューで、マクレガー氏は「イランは孤立していない。イランに対する攻撃は、相互防衛協定を発動させ、モスクワと北京をイラン戦争に引きずり込む可能性がある。」と警告しました。

シオニストの陰謀か地政学的なギャンブルか?:

イラン攻撃の潜在性は「シオニストが駆り立てている戦争挑発」であると批判したBrighteon Broadcast Newsの創設者のマイク・アダムス氏を含む独立系メディア関係者らが激しく非難しています。 アダムズ氏は2024年の選挙キャンペーンでトランプが約束した緊張緩和の公約を裏切ったとして、トランプ大統領を非難し、今、トランプ政権はイスラエルの利益のために行動していると言っています。

「長い間、ネタニヤフはイランに対する米国の軍事行動を求めてきた。」とアダムズ氏は断言し、「もしトランプがイランへの攻撃にゴーサインを出せば、ロシアからの熱核攻撃を引き起こすことになる。ロシアは既に中東の同盟国に対する攻撃を容認しないと表明している。」と警告しました。

 

ロシアと中国のレッドライン(超えてはならない一線):

報道によると、ロシアはイランとの相互防衛協定をまとめており、4月中旬には批准される見込みです。アナリストらによると、モスクワは米国のイラン攻撃を戦争行為とみなし、潜水艦発射ミサイル、サイバー攻撃、さらには戦略核攻撃で報復する可能性があります。

一方、中国は一帯一路構想を通じてイランとの経済的・軍事的連携を深めています。中国が直接的に戦争に介入することはないでしょうが、壊滅的な金融制裁を課したり、重要なサプライチェーンを遮断したり、代理グループを通じて非対称戦争を支援する可能性があります。

 

核戦争の亡霊:

安全保障の専門家らによると、最も警戒すべきシナリオは、イラン或いはイランの同盟国が非通常兵器を使って反撃することです。
アダムズ氏は、テヘランがヒズボラの潜伏戦闘員らを活動させ、弾道ミサイルで米軍基地を攻撃する恐れもあり、彼等が窮地に追い込まれれば、中東での
全面的な核攻撃の応酬を引き起こす可能性もあると警告しました。

「最初の爆弾が投下されると出口がなくなる。これは脅威をなくすためのものではなく、お互いが破滅する可能性のある地政学的な血の復讐(お互いが破滅するまで長期間戦い続ける)だ。」と国連の元兵器査察官のスコット・リッター氏が述べました。

 

危機に瀕した国家:

緊張が高まるにつれ、トランプ政権の終局については疑問が残ります。これは計画的な威嚇行動なのか、それとも新たな終わりなき戦争の前兆なのか。。。
ウクライナと南シナ海での衝突の激化によって世界市場が神経質になっている中、イランへの攻撃は経済崩壊、燃料不足、そして世界的な不安定波を引き起こす可能性があります。

 

ワシントンDCの次の動きが平和をもたらすのか、それとも世界を暗闇に陥れるのか、当面は見守るしかありません。


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