特に、偽パンデミックを始めてから、政府、御用学者、製薬会社、メディアは、継続的にプロパガンダを行い、できるだけ多くの人にワクチン生物兵器を接種させようとしてきました。
そして、ワクチンは危険であると警告している人たちについては、「デマを流している」とか「反ワクチン」とか「陰謀論者」と批判され、ワクチンは危険であると堂々と言うことも難しい状況になり、「ワクチンは安全で効果的」とワクチン接種を促進している側の意見だけが認められているような状況です。そして以下の記事によれば、このような状況を作り出す方法が研究され実践されているようです。
その一つが「ナッジ」理論だそうです。
既に多くの研究者らによって大衆を誘導する方法が研究されており、既に政府、製薬会社、御用学者、メディアはそれを実践しながら、（特に）多くの高齢者や基礎疾患のある人にワクチンを接種させてきました。日本では今でも続いています。
最近、テレビで、レプリコンワクチン、子宮頸がんワクチン、帯状疱疹ワクチン、肺炎ワクチン、その他を打つように誘導している（心温まる）ＣＭが頻繁に流れています。
これに高齢者が騙されています。ワクチンの目的が優生学に基づく人口削減ですから、高齢者、病人、有色人種は真っ先に標的になります。
「ナッジ」理論を実践しても接種率が増えない場合はもっと強く接種を推し進めます。例えば、打たないと感染するとか死んでしまうとか。それでも接種率が増えない場合は強制的に接種させるという段階に進みます。それが彼らのやり方です。
さらに、ワクチンの危険性を訴えている人たちに対しては「デマを流している」、「陰謀論者」、「反ワクチン過激派」と貶して真実を伝えている人たちの信用を落とします。これに騙される人が多いならワクチン接種率は高いでしょう。
そして特に極左やグローバリストが自分たちにとって都合の悪い情報（真実）を流している人たちに対して使う主な用語が３つあります。それは、デマ、差別、陰謀論です。河野デマ太郎が良く使っているのが「それはデマ」です。
彼らのやり方を知っている人たちは、次にどんな「ナッジ」が来るのか楽しみです。
既に真実を知った人たちは、極左やグローバリストが行っていることがいかにインチキでペテンであるかが見えています。

Exclusive: NIH Spending $2.2 Million to ‘Nudge’ Elderly to Get More Vaccines • Children's Health Defense
（一部）
10月29日付け

スクープ：FOIA情報公開法の下でChildren’s Health Defenseが入手した助成金の資料によると、NIH国立衛生研究所は、国民の血税から220万ドルを費やし高齢者らにより多くのワクチンを接種させるための工作活動を進めています。

By ブレンダ・バレッティ博士

2つの大学の研究者らは、米国の納税者の血税を使って推奨ワクチンの接種が遅れている高齢者を対象に、個別に「ナッジ（軽くつつく、行動をそっと後押しすること）」理論を実践し、これまで以上に多くのワクチンを接種するよう巧みに説得する実験（試験）を行っています。

※　ナッジの目的とは、行動を宣言したり強制したりせずにちょっとしたきっかけを与え、本人が無意識によい選択をするように誘導すること。 生活の中でも取り入れられているため、無意識のうちに誘導されている場合もある。

Children's Health Defenseが情報公開法の下で入手した助成金の資料によると、NIHは、2020年から2025年まで実施する「Be Immune（免疫者になれ）」の臨床試験に220万ドルの資金を投入しました。

ペンシルベニア大学とワシントン大学の研究者らは、EHR電子カルテ・データ（患者の詳しい健康データと人口統計データを含むクリニックの電子記録）を使用して、インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹に対するワクチンの接種率が低いアフリカ系米国人、ヒスパニック系、アジア系を標的にナッジの試験を行っています。

 ※　EHR電子カルテ・データは、日本で言えば、マイナンバーカードに保険証を紐づけたもの。

研究者らは、患者らの「ワクチン接種率の低さ」とまん延する意思決定バイアスを非難しています。

このようなやり方は、心理学から洞察して理解するという行動経済学に基づいています。
そして、ここでは人々の意思決定行動を「ナッジ」或いは指示します。

リーダーのShivan Mehta博士と医療とビジネス戦略を融合させた医療管理専門家のチームがこの研究（患者が何を選択するかに影響を及ぼす方法を見つける）に携わり、無作為化比較試験を行っています。

多くの場合、これらの試験は、ペンシルベニア大学医学部内の「ナッジ・ユニット」を拠点としており、行動デザインチームは患者が何を選択するかに影響を与える方法を見つけ出すことに専念しています。

この助成金（220万ドル）は、人々の意思決定方法を変え、ワクチン接種率を増やすことを目的としたNIHの大規模なイニシアチブの一環です。
このイニシアチブでは数億ドルの助成金が提供されており、2020年以降、Covidワクチンやインフルエンザ・ワクチンの接種を促進するための「文化的に調整された」ワクチン推進資料の作成に使われています。

これには、HPV（ヒトパピローマ・ウイルス）ワクチンの接種率を増やすことを目的とした4,000万ドル相当の助成金（50種類）も含まれています。

この研究では、ペンシルベニア大学医学部、ワシントン大学医学部、世界最大のEHR電子カルテ・ベンダーの1つであるVeterans Affairs Health System（退役軍人省医療システム）における100以上のプライマリケア診療にて、1000人以上のプライマリーケア専門医と何千人もの的確患者による様々な「ナッジ」を試験しています。

最低レベルの「ナッジ」では、人々に情報を提示してワクチン接種について自分で決断できるようにしますが、この方法ではワクチン接種率を増やすにはあまり効果的ではないと研究者らは述べています。

高いレベルの「ナッジ」では、人々に決断を促すか、単に彼らのために意思決定の計画を立てます。

例えば、「ナッジ」の一つとして、人々はワクチン接種の予約が自動的に設定され連絡を受けます。しかし、見合わせると返信しない限り、予約通りにワクチン接種を強制的に受けさせられます。

「オプトアウト」の仕組みは、結腸直腸がんのスクリーニングやより多くの人々にインフルエンザ・ワクチンを接種するよう説得するなど、他の医療分野でも効果的であると研究者らは報告しています。

 ※　オプトアウトとは、人情報の第三者提供について事前に知らせておくことで、本人が同意したとみなす仕組みを指す。 

ペンシルベニア大学の「ナッジユニット」は、「医療システムに組み込まれた世界初の行動デザイン・チーム」とうたっていますが、このような研究はワシントン大学の同様のユニットでも行われています。

エコノミストのリチャード・H・セイラー氏と法学者のキャス・R・サンスティーン氏は、2008年に出版した著書「Nudge: Improving Decisions About Health, Wealth, and Happiness」で、特に不人気な政策や対策について「選択肢を制限することなく」予測可能な方法で人々の行動に影響を与えるように設計した「選択アーキテクト」を生み出す方法として「ナッジ」を普及させました。

 ※　選択アーキテクトとは、行動科学を活用し、人々の行動を望ましい方へ導くための環境設計のこと。 選択を禁じたり、報酬や罰金などの経済インセンティブを大きく変えるのではなく、設備構造や情報の見せ方を「設計」することで自発的な意思決定を促すのが特徴。

ペンシルベニア大学は、2016年にナッジユニットを立ち上げましたが、これは2010年にイギリス国民の行いを身に着けさせるためにデビッド・キャメロン首相が設立したナッジユニットに触発された結果です。

ペンシルベニア大学のナッジユニットの創設者は、2018年のNew England Journal of Medicine（医学誌）の記事で、企業が使っている消費者行動に影響を与える戦略を医療分野においても使うべきだと主張しました。

 

「望ましい行動についての合意が得られている状況下で、臨床医と患者をより良い医療へと誘導する機会が同じように存在する。」と彼らは書いており、効果的な薬、ワクチン、標的療法を例として挙げています。

この戦略は世界中で実践されており、経営コンサルティング会社のマッキンゼー社は、2021年までに世界中で約400もの「ナッジユニット」が設立されたと報告しています。

しかし、ビル&メリンダ・ゲイツ財団が支援するGAVI（途上国の子供への予防接種の普及に取り組む、資金援助プログラム）でさえ、この理論に批判的な評論家らが、「ナッジ」はパターナリズム的であり、侵略的であり、イデオロギー的であり、国民の信頼を損なうようなやり方であり、高圧的であると主張していることを認めています。

 

この研究の背後にいる研究者らは、「ナッジ」のやり方は多くの場合、うまくいかないことを知りました。

そうなると、彼らは「より強力な介入、つまり強引に押し進めることが必要になるかもしれない。」と主張しています。

研究者らは、電子カルテによって個別のナッジが開発され、迅速にナッジを拡大させるユニークな機会を得ることができたと称賛しました。

これらの電子カルテには大量のデータが記録されているため、研究や臨床試験の患者募集によく使われています。そして、新しい技術ツールにより、研究者らはこれらのデータから収集した情報を引き出し、吸収し、分析し、リンクし、再現し、送信することができるようになりました。

正看護師で「Big Brother in the Exam Room: The Dangerous Truth about Electronic Health Records」の著者のトワイラ・ブレイズ氏？（Twila Brase）は、The Defenderに対し、「自分の電子カルテのプライバシーはHIPPA（医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律）によって保護されていると殆どの人が考えているが、実際はそうではない。」と語りました。
「これらのデータや研究者や様々な事業体が共有できるようになっているため、この法律は単にデータの安全性だけを保証している。」とBrase氏は述べています。また、患者の同意なしにデータにアクセスすることができます。

そして「HIPPAは、患者が自分のカルテを管理することを禁止している。」と彼女は語りました。

以下省略
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以下の報道も上記の「ナッジ」の一環でしょう。この場合、ワクチンの危険性を訴えている人達について、デマを流していると批判して彼らの信用を落とすことで、ワクチンの有効性、安全性を人々（特に高齢者）に再確認させ、ワクチン接種を促しています。ただし、明治製菓ファルマもメディアもやっていることはかなり稚拙です。

集英社オンラインの記事：
「日本人はモルモット」ワクチンのデマを流す立憲・原口一博議員を製薬会社が提訴へ。過去には“生物兵器まがい”との発言も 
10月29日付け　

「日本人はモルモット」ワクチンのデマを流す立憲・原口一博議員を製薬会社が提訴へ。過去には“生物兵器まがい”との発言も

※　河野、稲田、菅、小泉が全員めでたく当選してしまいました。
宗教票、組織票、ゾンビ票そして何よりも不正選挙が機能しているようです。日本も米国と同じで外国人に自公に投票させていますね。
神奈川15区では内海さんが頑張っていたのですが、期間が短すぎて15区のほんの一部しか回れなかったことは残念です。
やっと生きている状態の菅さんが当選したのはすごいですね。自民の票が減っても立憲の票が増えるのは左翼から左翼に流れるだけ。
それと、比例代表の東北ブロックでは、元グラビアアイドルの森下千里氏が初当選を果たしたと報じられていますが、このような人を立候補させる自民党には呆れますが、このような人が当選する日本は狂っていますね。不正選挙が行われても政治に関心のない国民が多ければ不正がやりたい放題。
日本の政治家はやりたい放題。悪法を次々に通して国民を虐めます。全体主義独裁体制が作りやすいです。
今回、参政党と日本保守党が其々3議席獲得したのは良かったのではないでしょうか。

リッキー社長さん：
 【日本人がバカなのか、不正がなされているのか、それとも両方か？】衆院選のきな臭過ぎる情報を暴露！！！外国人が既に参政権を得ていた？！　

【日本の選挙は正常に機能していない？！】小選挙区落選者が比例で復活！！民意を無視して石破は続投表明！！カンボジアで人身売買に関与した中国人＆韓国人1,000人以上が逮捕！！
私：今回の選挙では神奈川県綾瀬市では多くの外国人に投票用紙が送られたそうですが、大阪でも500票以上が無効になったり。。。自公側の不正が横行しているのでしょうねえ。自公が作った選挙制度ですから、小選挙区では自公が有利であり、自公の候補者は比例で復活できるようになっています。



すずぽんさん：
【デマであってくれ】河野太郎が当選とか




ブルーカラーさん：
2024/10/28 衆院選、石破政権が大敗・退陣か!戦後最短内閣?小泉選対委員長が辞意。森山幹事長も辞任不可避?公明党代表が落選・辞任へ。石破氏、首相指名選挙で落選へ?高市政権or茂木政権の可能性?



百田さん：
百田尚樹氏（日本保守党）が警鐘！荒川区の外国人が10％突破！？一部の不定外国人による犯罪が増える可能性も…
私:将来的に荒川区や川口市は外国人の割合が9割、日本人1割になりそうです。そしてスラム化へ。



則武謙太郎さん：
人の生死に関わる僧侶だから気づいた！日本の未来のためにやるべきこと【足立隆厳 高野山真言宗 惠弘寺】【心理カウンセラー則武謙太郎】　



カピパラさん：
(19) 政治家「投票へ行ってください！」ネット「投票所で不正が発生しています！」→選挙制度自体がハッキングされて多ことが判明 - YouTube　
私：多くの国民が真実を知り、投票率が9割になれば不正をすることも難しくなるでしょう。



えいしゅー博士さん：
【速報！】なんと、地球の内核が逆転を始めたことが判明！わかりやすく解説します！！



和人さん：
世界を揺るがす米国大統領選挙〜これからの米国について指導靈との対話〜《和人ライブじぶんでできる浄化の実践》ライブ配信後メンバー限定動画

以下の記事は研究者たちが過去50年間のインフルエンザに関するデータを調査したインフルエンザやインフルエンザ・ワクチンの実態を説明しています。内容がわかりにくいのですが、結論としてインフルエンザもCovid-19と同じようにでっち上げられた感染症と言う可能性が高いようです。
インフルエンザという感染症は非常に稀だそうです。Covid-19やインフルエンザ以外にもどんな感染症がでっち上げられたのでしょうか。鳥インフルエンザのヒト感染もでっち上げられるでしょう。
実際は、インフルエンザの殆どが様々な病因によって現れた症状だそうです。
様々な原因で免疫力が弱くなると体調が崩れインフルエンザのような症状も出るでしょう。
たぶん、一般的な風邪が悪化した結果、インフルエンザのような症状が出たり、肺炎になったりするのでしょう。PCRと同じようにインフルエンザ大量発生検査キットを使えば、偽インフルエンザの患者数を増やすことができますねえ。インフルエンザの患者に仕立てあげて治療薬や危険なワクチンを売りまくっているのがいつもの人たちです。やはり日ごろから免疫力をＵＰさせておくことが一番重要と思います。
彼らがやっていることは常にワンパターン。彼らは、感染症をでっち上げ、パンデミックまででっち上げ、危険なワクチンや治療薬を大量販売して大儲けをしながら、人々の身体を弱体化し人口削減を同時に行います。

They LIED about FLU: 50 years of data show cases are rare, 97.5% of symptoms are not caused by influenza and there have been no deaths – The Expose
（概要）
10月27日付け

 

彼らはインフルエンザについて嘘をついていました。
過去50年間のデータによると、この症例は稀であり、インフルエンザと言われている症状の97.5%はインフルエンザではなく死者も出ていません。

 

過去50年間のデータのレビューに関する最新の記事の中で、トム・ジェファーソン博士は、なぜインフルエンザの症例や合併症が稀なのか、そしてインフルエンザによる死者が出ていないことについて解説しています。
「ワクチンはインフルエンザのような比較的稀な動く標的には効果がない。」とジェファーソン博士は述べています。

ジェファーソン博士は、サブスタックの「Trust the Evidence」のページに「The Dot Series」というタイトルの記事を掲載しています。
「The Dot Series」は、ジェファーソン博士と彼の同僚らによるインフルエンザ・ワクチンの研究成果を「ダウンロード」して公開するプロジェクトとして始まりました。
これに関して、かなりのフィードバックを受け取りました。
その結果、このシリーズでは、インフルエンザ・ワクチンが役に立たないことを示す4つのコクラン・レビューの背景を概説するという形になりました。
※　コクラン・レビューとは、医学論文のシステマティック・レビューを行なう国際的団体のコクランが作成している、質の高いシステマティック・レビューとして定評のあるもので、年4回発行されるコクラン・ライブラリに収載。

中略

2008年と2009年に、ジェファーソン博士と彼の同僚らは、WHO、CDCそして全権力を掌握している集団が、彼らのインフルエンザ・ワクチンを推奨するために使った「証拠」に対するレビューを実施しました。「The Dot Series」ではこの証拠のレビューを重点的に取り扱っています。

最初の暴露記事のタイトルは「Connecting the Dots」です。残念ながら、これは有料記事であり、それを読むには会費を払う必要があります。

 

「Connecting More Dots」の2番目の記事のTrust the Evidenceには次のように書かれています。
最近、ICANインフォームド・コンセント・アクション・ネットワークの米調査員らは、私的なメール通信を公開しましたが、メールには欺瞞に関する内容が書かれています。

「大きくて有名な機関であっても信用できない。なぜなら、それらはパンデミック業界の一部だからだ。しかしこれは新しい情報ではなく、既に2008年にこのことが明らかになっていたことを我々は証明する。」

以下はジェファーソン博士の3番目の記事であり、ここでは、定期接種のインフルエンザ・ワクチンを推奨するために使われた「証拠」について暴露しています。
そしてジェファーソン博士は、記事の初めに「インフルエンザ・ワクチンを接種した人たち或いは接種しようとしている人たちには、ぜひ以下の記事を読んで頂き、内容を考慮した上でインフルエンザ・ワクチンを接種するかどうかを決めるようにしてほしい。」と書いています。

記事の結論として、「インフルエンザの発症は稀である。不活性化ワクチンなどの集団接種はインフルエンザなどの比較的稀な移動標的には効果がない。」ということです。
 

＜ジェファーソン博士の記事から＞

インフルエンザの脅威を誇張：長年にわたるコクラン・レビューの査読者の考察

By トム・ジェファーソン博士 

インフルエンザ・ワクチンを接種した人たち、或いは接種しようとしている人たちには、ぜひ、以下の記事の内容を考慮した上でインフルエンザ・ワクチンを接種するかどうかを決めるようにしてください。お願いします。
我々はこれまでインフルエンザの脅威が誇張されていることを証明する証拠を提示した記事を何度も投稿してきました。
米当局は本質的に詐欺が行われていることを知っており、彼らはお互いを擁護し詐欺を隠蔽するために全力を尽くしてきました。

以下は、私（ジェファーソン博士）がなぜ約25年間このことを疑わしく思い、どうやって事実を知ったかについて書いた記事の一部です。

1990年代半ばにコクラン共同計画が始まると、この計画の急性呼吸器感染症グループ（ジェファーソン博士も含まれる）の何人かが、我々が関心を持った複数のトピックに関するコクランレビューのプロトコルを書き始めました（当時のコクランはボランティアのボトムアップ組織でした）。

私の場合は、インフルエンザと他の呼吸器系の薬剤についてでした。
我々は、インフルエンザ・ワクチン（全タイプの不活化ワクチンと弱毒化生ワクチン）が子供、大人、喘息患者、高齢者、高齢者の介護者に及ぼす影響（有効性と有害性）に関するプロトコルを書き、レビューを発表しました。

当初、我々はランダム化比較試験のみを調べていましたが、その後、観察データを含めるよう圧力がかまりました。しかし、我々の判断の健全さを保つために後者はすぐに除外しました。

 

以下が私が行ったレビューです。 

1. Demicheli V, Jefferson T、 他。 健康な成人に対するインフルエンザ予防ワクチン　2018年

 

2. Jefferson T, Rivetti、他。 健康な子供に対するインフルエンザ予防ワクチン　 2018年

 

3. Demicheli V, Jefferson T、他。高齢者に対するインフルエンザ予防ワクチン　 2018年

現在、4度目のレビューを更新中です。

 

4. Jefferson T, Rivetti、他。介護施設に長期間入所している60才以上の高齢者を介護する医療従事者に対するインフルエンザ予防ワクチン。

 

これらのレビューは数千回も読まれ引証されています。これらには100,000人以上の被験者が受けた105ものプラセボ対照試験のデータが含まれています。

これが背景です。

この段階で、皆さんは「だから何だ？」と疑問に思うでしょう：

無作為化プラセボ対照試験でインフルエンザの発生率がわかります。
データを一緒にプールする場合は、1 つの試験やデータセットを見ているのではなく、冬の危機の季節の真っ只中に観察され記録された複数のデータセットを見ていることになります。
健康的な成人のレビューでは、プラセボ対照群の18,593人の被験者のうちの465症例を拾い上げました。その結果、症状のある被験者の97.5%がインフルエンザによるものではなかったことがわかりました。死亡が確認されたケースもなく、入院は比較的稀でした。これらの試験には50年間のデータが含まれており、その間、最高値、最低値、可能性そして2回のインフルエンザ・パンデミックが発生していました。

これらの試験は、研究者らが物事をコントロールし、問題を検証し、フォローアップできる研究です。

プラセボ対照群の発生率は何が起きているかを正確に見るのに極めて重要です。
モデルは必要ではありません。
プラセボ対照群でインフルエンザによる死者数が何人かを調べ始めると、症例数は百単位であり、合併症は非常に稀であり、死者数はゼロだったことがわかりました。
これらの数字はCDCが出したものではないのは確かであり、アンソニー・ファウチでさえこれらの数字を信じていませんでした。そして、これらの数字は「Connecting more Dots’ and ‘Revisiting the F Word」の記事に表示した我々のデータと一致します。

結論として、インフルエンザの発症は稀であり、同じ徴候や症状を引き起こす多くの病因を「インフルエンザ」という恐ろしい病名でひとくくりにしているだけであり、不活化ワクチンなどの集団接種はインフルエンザのような比較的まれな移動標的には効果がないということです。
私の母が「トミー・ダーリン、Fで始まる言葉（Flu）を絶対に使わないで。」とよく言っていましたが、私の母は正しかったことがわかります。

次のTrust the Evidenceの記事では、なぜ脅威を誇張することがCDCや英国健康安全保障庁などの非倫理的な機関（私はこの2つの機関に言及していますが、両機関はそれらの全てに取り組んでいます。）を維持する上で不可欠である理由について解説し、欺瞞的で脅威を煽るデータを基に誤解を招くような彼らの発言と政策を分析、解説します。

 

この記事は、30年間、この問題に取り組んできた糞爺によって書かれており、このような記事の内容が彼の遺産になることを望んでいます。