ビル・ゲイツと国連は、タンパク質産業を独占するために、動物と人間に昆虫ベースの食事を押し付けています。

国連は、2030年までに世界の飢餓を終わらせたいと主張していますが、2020年から「Covidの飢饉」を生じさせ、現在は「グリーン政策の飢饉」を生じさせようと取り組んでいます。

ビル・ゲイツは、科学界の人間ではなく、単なる愚か者であることを証明しています。

By Rhoda Wilson 

つい最近、シンガポールは人間が食べる昆虫食を認可しました。

7月8日に、シンガポール食品庁は16種類の昆虫を食用として認可したと発表しました。
食用として認可された昆虫には、カイコ、さなぎ、ミールワーム（ゴミムシダマシの幼虫）が含まれます。

EU、イギリス、オーストラリア、その他の国々でも、特定の昆虫を食用として認可しており、昆虫を含む食品には明確なラベル表示が求められます。

米国の規制の抜け穴により、ビル・ゲイツ、国連、DARPA、全米科学財団などの支援を受けて、スタートアップが「代替タンパク質」の昆虫食市場に参入することが可能になりました。

昆虫食への動きは、国連のアジェンダ2030、SDGsと関連しており、持続可能性や人間に対する強制的な行動修正を促進しています。

「昆虫への熱狂は、国連のアジェンダ2030、SDGs持続可能な開発目標と密接に関連しています。」と、『The Great Reset and the Struggle for Liberty: Unravelling the Global Agenda』の著者であるマイケル・レクテンウォルド氏は述べています。

「世界経済フォーラムは、いわゆる「代替たんぱく質」の背後にいる最大の立役者と思われ、シンガポールに対してアジェンダ2030に従うよう頻繁に執拗に求めてきました。そのため、シンガポールが昆虫ベースの食品を優先することにしたのは驚くべきことではありません。」と、Controligarchs:Exposing the Billionaire Class・・・・」の著者であり、政府説明責任研究所のシーマス・ブルーナー所長は述べています。

「牛肉、豚肉、鶏肉、その他の動物性食品は、最も効率的で健康的なタンパク質源です。昆虫ベースの食品を押し付けている気候変動狂信者らは、人々を怖がらせて健康的でない食事を採用させています。」とブルーナー所長がThe Defenderに語りました。

昆虫食の支持者らは昆虫を未来の問題を解決するタンパク質源として考えていますが、寄生虫やアレルギーなど、安全性や健康上のリスクが懸念されており、昆虫ベースの食品を促進する動機について疑問視されています。

「昆虫（食）は少ない資本投入でタンパク質を生産するという理由で正当化しています。これは気候変動、牛のゲップから放出されるメタンガスそして汚染から地球を救うためです。しかしたんぱく質だからと言ってそれが我々にとって良いとは限りません。」と、Door to Freedomの創設者であるメリル・ナス博士は述べています。

ナス博士は、昆虫を食べることによる寄生虫感染の広がり、昆虫を消化することの難しさ、キチン（硬い半透明の角質の物質。節足動物の外骨格の主成分とある菌類の細胞壁。昆虫の外骨格によく見られる。）に対する一般的なアレルギーの問題に言及しました。

ナス博士は、「昆虫を食用にする理由の一つは、人々に精神的障害を生じさせることであり、牛肉を悪者扱いにし、人間の品位を低下させ、退化させ、人間を軽視し、人間を弱体化させるため。」と言っています。

オランダのジャーナリスト、Elze van Hamelen氏は、The Defenderに対し、ペットフードに昆虫の成分を使用することは動物の健康にもリスクをもたらすと述べ、2019年の研究で調査対象となった合計300カ所の昆虫農場とペットショップのうち、244カ所で寄生虫が見つかったと述べました。

シンガポールでは、複数の地元企業が昆虫由来の食品を採用しており、すでに昆虫を加えた料理を提供しているところもあります。
また、子供を含む消費者に昆虫を摂取することの利点について教えるための教育プログラムが実施されています。

一部の教育プログラムは昆虫食の認可が下りる前に開始されました。
例えば、シンガポールで初めて昆虫食品を製造したスタートアップ企業は、シンガポール食品庁が昆虫食を認可する前に、約100カ所の学校でワークショップや教育セッションを実施しました。
このプログラム後に実施した調査では、約80%の学生が、認可後の昆虫食品を試してみたいと思っていることがわかりました。

この教育プログラムは、昆虫食を人々に受け入れさせるために展開した心理テクニックの一環です。 2020年、2021年、2022年に行われた複数の研究によって、ナッジングのような行動科学概念を活用して、一般の人々に昆虫由来の食品を受け入れるよう影響を与えている可能性があることがわかりました。実際に、ナッジングは、国連の「アジェンダ2030」の実施のために既に広く活用されているのです。

※　ナッジング（合図のために肘で小突く、そっと突く）とは、行動経済学、政治理論、そして行動科学の一概念であり、これは集団あるいは個人の行動と意思決定に影響を与える途として、陽性強化 と諷喩（他の事にかこつけてそれとなく遠回しにさとすこと）を提案する。ナッジングは、教育、立法、あるいは施行のようなコンプライアンスを達成する他の方法とは対照をなす。

レクテンウォルド氏によれば、「持続可能性」とは、強制的な消費の削減と強制的な行動修正のための暗号です。

昆虫食アジェンダを進めている人たちにとっては、これを推し進めることで、人々の品位を落とすことができ、人々に対する心理的なパワーを獲得するだけでなく、莫大な経済的利益を得ることになります。 

「ビル・ゲイツは、代替タンパク質への投資は地球を救うためだと主張していまが、彼が語っていないことは、これは、タンパク質産業を彼らが独占する戦略の一環であるということです。彼は動物ベースの食品の販売を禁止するためのロビー活動を行っています。」とブルーナー氏は述べています。

米空軍はケムトレイルの存在を認めています。それは成虫駆除剤（殺虫剤）です。

皆さんは空中散布やケムトレイルで害虫であるかのように殺虫剤を散布されています。

by ジム・リー

私は3月にDel BigtreeのThe Highwire（番組）に出演した時、オハイオ州にあるヤングスタウン空軍予備役駐屯地（Youngstown Air Reserve Station）の空中散布軍用隊について言及しました。
私が、ICAN（核兵器廃絶国際キャンペーン）からメールで最新情報を受け取ったときの興奮を想像してみてください。彼らは、FOIA情報公開法の要請に従って、2940ページの爆弾レポートをネット上に公開しました。このレポートによって、AFRC米国空軍予備役軍団の導入運用＆運用管理（DOOM）が空中散布プログラムを主導していることが明らかになりました。

「DOOM」（破壊、死）です。想像してみてください。

ICANは、米軍が米国の住宅地に有毒な殺虫剤を散布していることを示す記録文書を入手しました。

（2024年7月19日付けの記事から）

最近、ICANの弁護団は、FOIAを介して、米軍が住宅地の上空から軍用機で危険な化学物質（殺虫剤）を散布していることを示す記録文書を入手しました。
通常、散布は夜間（昆虫が最も活発に動く時間）に行われるため、住民は自宅に殺虫剤が散布されたことに気付かないでしょう。
広大なエリア（5,000エーカー以上）に散布する特殊部隊を持つDOD米国防総省がこれを行っています。

また、この記録文書には、例えば、テキサス州、ルイジアナ州、バージニア州、サウスカロライナ州のパリス島、ノースダコタ州のバーリントンなど、これらの軍用機が組織的に散布した場所を示す飛行記録も記載されています。

また、記録文書には、散布した殺虫剤が建物内の箱の中にいた蚊を殺したと記録されています。
信じられないことに、これらの軍用機が意図的に白頭ワシの巣に散布するのを避けたことを示す飛行経路も記録されています。では、散布している化学物質が赤ちゃんワシにとって危険すぎるとしたら、それらの化学物質は我々にどのような影響を与えているのでしょうか。

さらに、記録文書には、特殊部隊が20種類以上の化学物質を散布していることが明記されており、その殆どに中枢神経系を破壊して昆虫を殺す猛毒の有機リン系殺虫剤（ナレド）が含まれています。

人間の農薬中毒の症状としては、頭痛、筋肉のけいれん、吐き気、下痢、嘔吐、呼吸障害、発作（特に子供）、意識消失などがあります。
恐ろしいことに、散布されていない地域の住民であっても、食べ物や飲料水、さらには衣類を通してこれらの化学物質に暴露される危険性があります。