しぶといWHOはカネほしさに絶対に諦めていません！
今回の世界保健総会でパンデミック協定が完全に終わった！という情報が流れていましたが、それは誤りであり、彼らは自分達の望む結果が出るまで交渉を続けるつもりです。
今の段階では、パンデミック協定はまだまとまっていないということです。
私は、今回の総会ではパンデミック協定は成立しなかったとお伝えしました。ですから今後数か月にわたり、パンデミック協定が成立するまでWHOは蛇のようにねちねちと加盟国を説得するのでしょう。
6月1日まで総会は続いています。
IHR改正案については、6月1日が総会最終日ですが、総会期間中に既に不正に採決されたIHR改正案（2022年）が発効され、IHR改正案（2024）が採決されるかもしれません。
WHO本体とWHOを支配している者たちは世界のカネと権力がほしくてたまらないようです。経済と財政が厳しい中国などは、WHOに集まったカネの一部を吸い取っているのではないでしょうか。
以下はWHOと戦っているジェイムズ・ロガスキ氏の記事（一部）とビデオです。WHO、パンデミック協定、IHR改正案に関してはロガスキ氏の報道が信頼できると思います。
第77回世界保健総会には複数の委員会が存在し、連日、交渉や協議が行われています。
委員会Ａではパンデミック協定とIHR改正案の交渉が行われていますが、委員会Ｂでは別のテーマについて協議しています。これには本当に呆れます。まさにWHOはごろつき集団です。
委員会Bでは犯罪者テドロス事務局長をいかに守るかについて話し合われており、将来的に犯罪者テドロスが告発されても全てを隠蔽し彼が調査されずに無事にWHOのトップに居続けるられるよう悪知恵を絞っています。
犯罪者テドロスを事務局長に就任させて大きな利益を得ている大手製薬会社、犯罪国（主に中国）、犯罪組織や犯罪者エリートによって、パペットのテドロスはしっかりと守られています。WHOは蛇のように執念深く粘り強く交渉を継続させパンデミック協定を成立させ巨大な権力と世界中のカネを得ようとしています。
それでも私的には彼らの計画は失敗すると感じています。

Plot Twist #6 - James Roguski (substack.com)
5月31日時点での情報　
（一部）
・WHO加盟国は6月1日に世界保健総会が閉幕する前に、次の目的で作業（成立させるため）を継続することに合意した。
①IHR（2005年）の改正案をまとめる。
②パンデミック協定を終結するタイミング、形式、プロセスに合意。
加盟国はパンデミック協定の終結に対して前向きである。
                                                        ↓
Plot Twist #6 - James Roguski (substack.com)
5月31日時点の情報

6月1日に、協議の最終リポートが世界保健総会に提出されます。

https://www.youtube.com/watch?v=wGk5c8AnYNs

提案されたパンデミック協定について、彼らは2024年後半から（たぶん）来年にかけて合意に達するための特別総会を開くことを求めるでしょう。
今後数か月間、WHOの特別総会の報告をしなければならないなんてうんざりです。
6月1日（土）は総会の最終日ですが、状況が落ち着いた時に総会で何が起きたのかについてじっくりおさらいをしてください。そして情報元から直接情報を得てください。
これは私ということではなく、WHOの文書に何が書かれているかを確認してください。
なぜならこの件に関して、ネット上の情報の殆どが間違っているからです。多くの人々がパンデミック協定はこれで完全に終わった、我々が決め手となったなどと喜んでいましたがそうではありません。
WHO内部には自分達こそが世界を救う機関であるとしてパンデミック協定を介した資金集めに熱心なグループが多数存在します。
この交渉は短距離競争ではなくマラソンです。ですから今日や明日に交渉が終了するということはないのです。
ネット上では勝利を宣言した情報が流れていますが、それにより、WHOと戦ってきた人々がＷHOのことは忘れ、再び眠りについてしまいます。
実際はそうではなく、（カネが欲しくてたまらない）WHOは今後もずっと（パンデミック協定を合意させて獲得することになる）数十億ドルのカネを加盟国にせがみ続けるでしょう。
パンデミック協定が成立すればWHOは世界中の人々にワクチンを接種し続けることができます。
Wag the Dogというコメディ映画がありますが、犬のしっぽの部分がWHOなのです。WHOが求めているカネは、WHOを操っている数十億ドルの予算規模の大手製薬会社に比べればわずかな金額です。
WHOは大手製薬会社のためにマーケティング・プロモーションを行っているのです。人々がWHOが実際に何を求めているかに気が付いたなら、WHOは更なる感染症の兆候が欲しくなり、PCR検査を使って鳥インフルエンザの感染者を探し求めようとします。
南極のペンギンが鳥インフルエンザに感染し、その後、テキサス州の乳牛に感染が広がり、そのミルクを飲んだ猫が鳥インフルエンザに感染し死亡したということになっていますが、どうしてこうなるのかがまだ理解できません。
彼らは動物にもPCR検査を実施していますが、PCR検査は全くの詐欺です。
彼らが推奨する薬は身体によいどころか害を及ぼしています。
彼らは徐々にｍRNAワクチンを市場から撤退させています。これはアストラゼネカやJ＆JのCovidワクチンの悪いイメージを思い起こさせます。
しかしWHOや製薬会社はｍRNAをそのまま残し、ｍRNAテクノロジーこそが全ての人々を救う解決策であるとしてこれを強く押し進めています。しかし実際は全くそうではありません。
ですから人々が彼らの詐欺に気が付くまで我々の任務は続きます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　↓　
Final Countdown - James Roguski (substack.com)
5月30日（スイス時間）時点の情報

（一部）

 ※　添付のURLと画像は元記事からご覧ください。

ファイナルカウントダウン！

第77回世界保健総会のスケジュールの概要です。  

本日（2024年5月30日スイス時間）、パンデミック協定とIHR国際保健規則の改正案の交渉を成功させるために、「起草グループ」の秘密会議が開催されています。
また、本日、委員会Bは、WHO事務局長に対する告発があった場合、調査されないよう巧みに対処する手順について協議します。
5月31日スイス時間には、不正に採択されたIHRの2022年改正案が発効される予定です。
※　金曜日に委員会Aは、IHRの2024年改正案と「パンデミック協定」についても協議する予定です。
そして最終投票が2024年6月1日（土）スイス時間に行われます。

これらの新しい手続きによってWHOの透明性が増したり汚職が減るようなことはありません。
なぜ人々は今回の総会に関して誤った情報を流し浮かれ騒いでいるのかが理解できません。
これらに関して、WHOと加盟国との交渉は今後数カ月間続く可能性があります。

古いシステムが崩れ落ちています。あなたの国の政府、病院、医療、製薬会社、メディア、産業複合体にうんざりし、WHOに代わる総合的な機関の構築に協力したいとお考えであるなら、私に直接連絡してください。

上泉雄一さん：
須田慎一郎「東京都知事選、蓮舫氏出馬表明の裏側」「政治資金規正法、方針転換した公明党の事情」「長期金利、１２年半ぶりの高水準の背景」５月３０日 (youtube.com)



文化人放送局さん：
【中国外交と尖閣ゴミ島】これって国有化したけど実は成功じゃなかったんじゃない？　②【洋一の部屋】高橋洋一 ✕阿比留瑠比（産経新聞論説委員） (youtube.com)　
私:中国は弱腰日本に言いたい放題です。中国は日本政府に優遇されています。



ニュー速通信さん：
【岸田首相にアジア各国が注目】日中韓首脳会談が久々に開催！さらに中国外交トップが来日 岸田首相のアジア外交に一体何が？ (youtube.com)



青山繁晴さん：
【ぼくらの国会・第740回】ニュースの尻尾「水素は自前でつくり CO₂は埋める」 (youtube.com)　
私:日本はいつメタンハイドレートを活用するのでしょうか。



とっさんTVさん：
プーチン宮殿を爆撃。　フランス軍がウクライナ入り (youtube.com)　
私：ついにプーチンの宮殿が攻撃されましたか・・・この宮殿は何百億円で建てられたのでしょうか。
現在、プーチンは地下に隠れて身を守っているのでしょうけど。

(7) 【フランス】ロシア領土内攻撃、【ベルギー】F-16、【オランダ】パトリオット - YouTube
私：ロシアが撤退しないとヨーロッパ全域が戦争に巻き込まれる恐れも。



日本の凄いニュースさん：
【衝撃】BYD崩壊！大問題続出で中国でも売れなくなった！世界から見放されたて従業員29万人がクーデター！【JAPAN 凄い日本と世界のニュース】 (youtube.com)　
私:日本のテレビＣＭでもＢＹＤを売り込んでいますが、テレビ朝日もＢＹＤを押していました。テレビばかり観ている日本人はＣＭに騙されてＢＹＤを購入してしまうのでしょうか。

幸い、パンデミック協定はぽしゃりましたが、IHR改正案はどうなるの？と注視していましたが、この改正案では、「彼ら」にとって都合の悪い情報が拡散されないように、一般大衆の言論統制、監視、検閲が強化されています。各国政府は自国民の言論の自由を奪いたいですから、この改正案は可決されるでしょう。そのために日本でも6月から言論統制、言論弾圧が強化されようとしています。
しかしYoutubeやSNSでは既に何年も前からそれが始まっています。権力層やビッグテックは（彼らにとって都合の悪い）真実をデマや誤情報と言って非難しながら、人々の言論統制、言論弾圧を続けています。
十数年前に、「将来的に国連は世界中の人々の言論を統制しネットの監視、検閲を行い言論の自由を奪う計画を立てている。」と伝える記事を見ましたが、まさに中国やグローバリストが牛耳ってきた国連だけあります。世界中を中国（社会信用スコアで国民を奴隷化）のようにしたいのです。そして2020年の偽パンデミック以降、世界的に言論の自由が急激に奪われています。日本も同様。
世界的に見れば、今回、IHR改正案が可決されようがされまいが、既に言論統制、言論弾圧は始まっていますから、何も変わりません。
これまで、一般の人々はパンデミック協定をごり押しするWHOと戦ってきましたが、これからは、パンデミック協定がなくても、各国政府が自国民の言論の自由を奪い、緊急事態には自国民に何でも命令できる制度を確立するため、自国政府と戦わなければならないということかもしれません。
西側諸国でも偽パンデミック中に自国民を強制的に隔離したり、マスクを着用させたり、ロックダウンをしたり、無理やり毒ワクチンを接種させていましたから、再び偽パンデミックが始められたなら特にそのようなことを強制していた政府は自国民にさらに多くを強いるのではないでしょうか。日本も他国も2020年以降の政府は国民にとっては悪夢です。このような政府はもう要りません。

WHO’s Pandemic Treaty is dead and the amended IHR has been all but neutralised – The Expose (expose-news.com)
 （概要）
5月28日付け

WHOのパンデミック協定がぽしゃり、IHR改正案は各国が既に始めています。

今週、WHOのパンデミック協定（Pandemic Treaty）が交渉後に採決されることになっていましたが完全にぽしゃりました。この協定は（何も実らずに）終了しました。

そして、取り決められた国際保健規則の改正案（改正条項のうち唯一懸念される事項は、偽情報とデマと戦うために市民を監視することでした。）も、今週、加盟国によって採決されることになっています。
しかし、メリル・ナス博士が指摘するように、各国政府は既に我々の言論を監視、検閲し、プロパガンダを行っています。ですから、これは大きな懸念ではありますが、今に始まったことではありません。

金曜日、国際交渉機関がパンデミック協定の中身について合意に達することができなかったことを認めましたが、大手メディアは、WHOのパンデミック計画の信頼性を（それが少しでもあるなら）回復させようとしていました。

メリー・ナス博士によると、ニューヨーク・タイムズに寄稿したアプールヴァ・マンダヴィリ氏の記事には荘厳な内容とばかげた内容が書かれています。

「Countries Fail to Agreement on Treaty to Prepare the World for the Next Pandemic」（各加盟国は、世界中が次のパンデミックに備えさせるための協定に合意できなかった。）と題するニューヨーク・タイムズの記事には、「交渉担当者らは、さらに時間をかけて交渉することを求める予定だ。障害となっているのは、ワクチンへの公平なアクセスと監視システムを構築するための資金調達だ。」と書いています。

WHOは、第77回世界保健総会にて、2つのパンデミック対策手段を提示し、それらが採決されることを望んでいました。 一つはパンデミック協定であり、もう一つは国際保健規則（2005年）の改正案です。

ニューヨーク・タイムズは「交渉担当者らは、今週、パンデミック協定の採決が行われることを望んでいたが、会議がキャンセルされたり、激しい議論（時には一つの言葉を巡って口論）が交わされたり、 ワクチンへの公平なアクセスなど、重要な部分について合意に達することができなかった。」と指摘しました。

しかし IHR改正案に関して、ニューヨーク・タイムズは以下の点のみ触れていたのです。：

「各加盟国はWHOの国際保健規則の強化にも取り組んでおり、この規則が最後に改正されたのは2005年であり、国境を超える可能性のある感染症がアウトブレークした際に各国が従うべき詳細な規則を設定している。」 

ニューヨーク・タイムズも、我々が最近目にしている鳥インフルエンザのアウトブレークに関する大手メディアの恐怖を煽る報道に歩調を合わせています。おまけに、記事の寄稿者のアプールヴァ・マンダヴィリ氏はサル痘と天然痘にまで言及しました。このような恐怖を煽る記事は、2022年前半に報道機関によって復活しましたが、厄介な「陰謀論者ら」によってすぐに暴かれましたが、再び復活しているのかもしれません。

2年前にパンデミック協定の交渉が始まってから、Cividの緊急性は薄れましたが公衆衛生の専門家らは、新興病原体、鳥インフルエンザやサル痘などの身近な脅威、そして過去に克服した天然痘などの感染症のパンデミックが再発する可能性をいまだに強く意識しています。

「公衆衛生に携わる我々は、新たなパンデミックが間近に迫っている可能性があることを認識してる。」と、WHOとの連絡係として交渉を監督する米保健社会福祉省のロイス・ペイス次官補が述べました。
メリー・ナス博士は、ニューヨーク・タイムズの記事の見出しを「天然痘については既に克服している。すばらしい。」と訂正し「ロイス・ペイス次官補は、パンデミックについて何も知らない。病気について無知な人たちにこれらの（パンデミック協定とIHRの）交渉を任せるのが最善でしょう。なぜなら、もし彼らが何について交渉しているのかを本当に理解していたなら、彼らは橋から飛び降りるかもしれないからだ。」と語りました。

また、ナス博士は、ガーディアンの5月25日付けの記事について「Covidのゴキブリが突然ぞろぞろと現れ、パンデミックの備えのためにもっとお金をくれと泣ついている。」と指摘しました。

昨日まで、大手メディアはこれらの件について全く触れませんでした。

ナス博士は、WHOテロリストのテドロス事務局長が昨日の世界保健総会で演説した内容を報じたメディアパックの事前コピーを受け取りました。

WHOは偽情報を拡散する機関として知られているため、ナス博士は、事前コピーのファクトチェックを行い、「失敗した古い目標に関するWHOのテドロス事務局長の今日の嘘」とぴったりな題名をつけて、「もっと多くの豚にもっとべったりと口紅を塗るようなものだ＝いくら表面的にきれいにしても本質は変わらない。」と書きました。

テドロスは、十分な検査も行われず、多くの場合、ライセンスすら発行されない、これまで以上に危険なワクチンが提供されることになると言っています。しかし彼女は「新しい抗原性補強剤が、西側諸国の感染症ではなく熱帯病用のワクチンに加えられた上で検査が行われていることに留意してほしい。」と述べました。

そして衝撃的なことに、「WHOはFDAに成りすまし、実質的に発展途上国向けのワクチンと医薬品のライセンスを発行している。」と彼女は指摘しました。

そして彼女は以下の2つの質問を投げかけました。

・WHOは、そのための専門知識をどこから得たのでしょうか。

・ゲイツ財団のスタッフがひそかに医薬品規制当局者に成りすましているのでしょうか。

テドロスはさらに「我々は、なぜ一般大衆が自分達の健康に関して決定を下すのかについてよりよく理解できるよう行動科学の研究を増やしている。」と述べました。これは（我々を）支配するためのツールのように聞こえます。

また、彼は、紙巻きたばこの使用量が減少していることについても強調し「2020年～2022年の間に90カ国以上がたばこの消費税を引き上げた。」と述べました。

近年のWHOの演技から判断すると、人々の健康を改善することに関心があるとは思えないWHOですが、テドロスが本当に満足しているのは世界各国から巨額の税金を徴収できていることだ（税金の強奪）と推測できます。

おまけとして、彼は、設定された3つの目標のうちの1つについて、来年までに達成されるだろうと大嘘をつきました。

彼は「2025年までに15億人がより良い健康と安心を享受すると予想する。」と主張しました。

「健康を考えるには死亡率を考えることが必要です。我々は国連の予測データを使って、予測死亡率を調べました。死亡率の上昇と出生率の減少が起きている中で、どうしてこれが良い健康と言えるのでしょうか。」とナス博士は反論しました。

WHO独自の規則では、IHR改正案の採決の4カ月前に一般大衆と加盟国に内容を公開することを求めています。

今年初めにGlobal Health Responsibility Agency （世界健康責任局）は「IHR改正案の手続きを合法的に行うには、IHRに明記されている法的要件に従って行われなければならない。」と書いた交換書簡をテロリストのテドロスに送りました。

WHOは、その手続きが違法であることを知っていたにもかかわらず、世界保健総会が始まった昨日の会議中に加盟国が採決することを期待して、多くの主要条文を含むIHR改正案を発表しました。

改正案に悪い条項が残っていると指摘する人もいますが、それらは「危険な条項」ではないとナス博士は感じています。

「改正案に明記された複数の項目は交渉担当者らの合意によるものであることは事実ですが、それらは危険なものではありません。これらの条文は意味を成しておらず単なる美辞麗句です。しかし興味深いことに、交渉担当者らは、自国民を監視し真実をデマや誤報として潰すことを命じることは良い事と考えています。各国政府が自国民の言論を検閲しプロパガンダを行ってもかまわないと考えています。」と彼女は述べました。

各国政府は真実を「ヘイトスピーチ」と呼ぶなど言語トリックを使って（政府による）監視と検閲を合法化しようとしています。
これがやがて我々が戦わなければならないもう一つの戦争です。
グローバリストらのアジェンダを成功させるには情報統制が必須なのです。

当然のごとく、殆ど全ての国々の政府は既に自国民の言論を監視し自国民に対しプロパガンダを行っています。ですから、この規定は忌々しいものですが、実際には何も変わりません。

 

中略
 

土曜日に、ニューヨークの国連本部の外で市民の自由集会が開催されました。演説者らには、ヴェラ・シャラヴ、メアリー・ホランド、レジー・リトルジョン、トリシア・リンゼイ、カーラ・カトロヌオーヴォ、メル・K・トリシアが含まれました。

そして日曜日には、激怒したマレーシア国民が結集し、WHOに反対する祈りを行い、mRNA注射の被害者らとの団結を表明しました。

最後に、２週間前にお伝えしたように、世界保健総会の2日目となる5月31日に、日本では「WHOから命を救う」ための歴史的な集会に多くの人々が結集します