淋病も梅毒も淋菌が原因のようですが、中国では抗生物質が効かない淋病が急増しているそうです。木っと梅毒も流行っているのでしょう。
そして、CDCは、ついに、次のパンデミックは抗生物質が効かないスーパー淋病だ～～～と意気込んでいまます。これは意外でした。
最近、日本のマスコミは政府と結託して複数の感染症の流行を強調して報じています。
例えば、麻疹が流行しているのでワクチンを打つように促していますが、（ある医療従事者によると）実際は、麻疹は毎年のようにある程度は流行しており、今年の麻疹の流行率は例年通りだそうです。しかしコロナの時と同じように、特定の医師に協力させて、いかにも今年の麻疹の流行率が多いかのように報道することで無知な国民を怖がらせ麻疹ワクチンを打たせようとしているのが実情のようです。
これもワクチンの利権です。あと何種類のワクチンを売り込むつもりでしょうか。
そして今、中国ではスーパー淋病が大流行しているそうです。
汚染大国の中国では常に結核、梅毒、その他、様々な感染症（謎の病気を含む）が全土で流行していますから、淋病もその１つなのでしょうけど、今、流行っているのは抗生物質に耐性のあるスーパー淋病だそうです。
そして詐欺で世界中の人々を騙してきたCDCは中国のスーパー淋病を次のパンデミックにしたいようです。パンデミックは常に中国から・・・これが彼らのシナリオ。
そして次に淋病用のｍRNAワクチンでしょうか。
岸田政権はスーパー淋病に感染した中国人まで熱烈歓迎し日本に招き入れるのでしょうから、日本の風俗業界では風俗嬢が中国人からスーパー淋病が移され、風俗に通う男性から妻や恋人が移されるというシナリオでしょうか。単純に風俗に行かなければよいのですが、既に梅毒は増えているとも言われています。
次のパンデミックはマールブルグ病など致死率の高い病気かと思いきや、「彼ら」は色々と手を替え品を替え、どの病気をパンデミックにするか頻繁に再検討しているのでしょう。
彼らは、次のなんちゃってパンデミックの発生を宣言し世界中の人々を怖がらせ、再びロックダウンや毒ワクチンを強要したいようですが、多くの人々はそんな彼らの安っぽいゲームに飽きています。

CDC Warns ‘Super Gonorrhea’ Will Be Next Pandemic From China - The People's Voice (thepeoplesvoice.tv)

(概要)
3月29日付け


CDCによると、中国は 「スーパー淋病」の世界的な流行を巻き起こしつつあり、これが次のパンデミックになる予定です。
※　スーパー淋病とは、さまざまな抗菌薬に耐性をもった淋菌（薬剤耐性淋菌）。

淋菌の治療には、主にセフトリアキソンやスペクチノマイシンといった抗菌薬を用いて治療を行ってきたが、近年これらの薬剤に耐性を持つ淋菌が出現してきており、セフトリアキソン等に耐性を持った淋菌を「スーパー淋菌」と呼んでいる。

新たなCDCの報告書によると、中国13省の性感染症患者から採取したバクテリア・サンプルの98％が最前線の抗生物質をうまくかわしました。

 

Endtimeheadlines.orgによると：
何年もの間、淋病は効果的に薬をかわしてきましたが、研究者らの主たる懸念は、最後に残った有効な抗生物質の１つに対しても耐性があり、しかも中国の菌株の耐性は米国、英国、カナダの菌株よりも40倍も高いという点です。

淋病を引き起こすバクテリアは抗生物質をかわすことに優れているため、残された唯一の推奨治療薬はセフトリアキソンです。

※セフトリアキソンとは、咽頭・喉頭炎、扁桃炎や急性気管支炎、肺炎などのほか、淋菌感染症などの治療にも使われる抗菌薬。 感染した細菌が細胞壁をつくるのを邪魔することにより、その力を弱めて抗菌（殺菌）作用を狙う。

2022年に中国CDCの研究者らは、淋病患者から2,800以上のバクテリア・サンプルを採取しました。

そして採取したサンプルの97%以上がシプロフロキサシン（通称シプロ）に耐性があり、78%がペニシリン（もう１つのユビキタス抗生物質）の治療に対して抵抗性がありました。

サンプルの約17%がアジスロマイシンとセフィキシムに耐性があり、8%が既存の標準治療薬セフトリアキソンに耐性がありました。

中国ではセフトリアキソンに耐性のある淋菌株の割合が2.9%から8.1%に上昇しており、これは他の国々で報告されている割合よりもはるかに高くなっています。

例えば、イギリス（2022年）ではセフトリアキソンに対する脆弱性の低下を示した菌株はわずか0.21%でした。

CDCのデータによると、米国（2016年～2020年）ではセフトリアキソンに対する耐性が高かった株は約0.2%に過ぎませんでした。

カナダ（2017年から2021年）では、セフトリアキソンに対する耐性率は約0.6%であり比較的安定していました。

研究者らは、「これらの発見は、このような高い耐性率をもたらす要因の特定など、中国の耐抗生物質淋菌に対処するための包括的なアプローチが急務であることを強調している。」と述べています。

米国では、マサチューセッツ州で検出された超強力な淋病の最初の2つの症例が調査されています。この2つの症例には何の関連性もありません。
州保健局のマーガレット・クック博士は、この菌株は「深刻な公衆衛生上の懸念」をもたらすと述べました。

 

2009年に日本がセフトリアキソン耐性淋病を特定し、2016年に中国が日本に続きセフトリアキソン耐性淋病の症例を報告しました。

耐抗生物質菌の割合が上昇する中で、感染症と戦うための新薬が常に必要となります。
淋病は、感染したパートナーの陰茎、膣、口或いは肛門の性的接触によって感染が拡大していきます。

また、周産期の出産時に母体から新生児に感染することもあります。
殆どの場合、致命的な状態ではありませんが、治療せずに放置すると、より深刻な炎症性の問題が生じ、骨盤領域の痛みや不妊症につながる可能性があります。

歴史的にペニシリンは第一線の治療薬でしたが、耐性が高まったため、ペニシリンの使用率は減少しました。

文化人放送局さん：
【徹底糾弾】河野太郎大臣の閣外追放は？議員辞職も必須？／高橋洋一教授も断罪…一切の責任は河野大臣にある／再エネ利権に群がる「再エネマフィア」たち…超大物たちを実名断罪 (youtube.com)

【今が山場】日本保守党・飯山陽氏の当選…〇〇なら現実味あり／胸熱映像…小野田紀美議員が国会で売国勢力を徹底糾弾／安倍派幹部「森元首相が関与」ついに裏金問題の本丸が／イスラム教徒問題に飯山陽氏ズバリ (youtube.com)



虎ノ門ニュースさん：
【リニアの妨害】静岡県の川勝知事がなぜ反対するのか須田慎一郎さんが詳細を教えてくれました（虎ノ門ニュース切り抜き） (youtube.com)　　
私：静岡県民はいつまで川勝を知事の地位に居座らせるのでしょうね。



NewsPicksさん：
「アホな政権のせいで…」森永康平が痛烈批判。GDP4位転落は誰のせい？日本の財政政策に欠ける”マクロ的視点”とは【NewSchool】 (youtube.com)　　



ブルーカラーさん：
2024/3/28 言ってしまった! モスクワの「テ●事件」を巡り、ロシアFSB長官が「まさかの失言」。更に、ルカシェンコ大統領も、プーチン主張を否定か = プーチン政権に打撃。 (youtube.com)　
私：嘘つきプーチンとその背後にいる連中がロシアのメディアを支配し嘘を流しています。



めいかさん：
日本の皆さん気をつけて!ウラン入りの黄砂が今年も襲来!!#黄砂 (youtube.com)　
私：嫌ですねえ、日本もウラン入りの黄砂で汚染されます。



カピパラチャンネルさん：
日本人「河野太郎はスパイなの？」ネット「実績みればすぐわかるよ」 (youtube.com)　
私:河野太郎は中共に雇われたスパイでしょう。　



柏原竜一さん：
呪われた河野家　河野太郎を呪縛する親中派の呪い【柏原竜一のインテリジェンス】 (youtube.com)　
私：河野の選挙区では河野祖父の実績で河野に票を入れているのでしょうけど、今の河野親子は極左で日本を滅ぼすだけ。

ルイジアナ州では、最近の世界的混乱と多大なる苦痛を引き起こしている極悪国際機関（悪魔三兄弟）からのいかなる影響も受けないとする法案を上院で可決しました。
この法案が下院でも可決すれば、ルイジアナ州は世界に先駆けてこれらの極悪機関から影響を受けなくなります。
米国ではコロンビア特別区（外国）のワシントンDCの反米極左占領連邦政府による極悪政策で大変な事態になっていますが、保守の州が連邦政府から距離を置き始まっているようです。テキサス州もバイデン政権と対立しています。
是非、この法案が両院で可決してほしいです。
米国でこのような動きが活発化することは非常に良いことです。州政府ががんばらないと、連邦政府は米国民を守るどころか標的にしています。一方、不法移民には非常に親切です。日本も同じですが。。。
日本政府（特に今の日本政府は）は世界で最も国連やＷＥＦに隷属しているパペット政府ですから、ルイジアナ州のこのような動きには全く興味がないでしょう。日本は最後まで国連やＷＥＦに従います。日本がここまで腐ってしまったのは戦後の政治家の質の悪さと左傾化そして国民の平和ボケのせい。
世界の国々に暴挙をふるっているこれらの機関は絶対に消滅すべき存在ですが、多くの国々がこれらの機関（国連の背後に中国）に買収された政治家ばかりにいなっていますから、これらの政治家も消えないといけませんね。

"The World Health Organization, United Nations, and the World Economic Forum shall have no jurisdiction or power within the state of Louisiana." (substack.com)
（概要）
3月27日付け

「WHO、国連、WEF世界経済フォーラムはルイジアナ州において何の管轄権も権限もない。」と明記！

ルイジアナ州上院は、WHO、国連、WEFがルイジアナ州に対していかなる種類の規則、法令、会費、税金、政策或いは義務も課すことができなくなる法案を可決させました。

 

by Meryl Nass

 

火曜日、ルイジアナ州上院は州の主権と地方自治を守るための画期的な動きとして、上院法案第133号を可決させました。これは、この州において特定の国際機関からの影響力と管轄権を著しく制限することを目的とした法律です。 

この法案は賛成37票の全会一致で可決されました。

これに反対票を投じた上院議員は誰もいません。

共和党のトーマス・プレスリー上院議員、ヴァラリー・ホッジス上院議員、エドモンストン下院議員によって作成されたこの法案は、WHO、国連、WEFを明確に標的にしており、ルイジアナ州におけるこれらの機関の権力の行使と政策の執行を制限しています。

 

2024年8月1日に発効される予定のこの法案は、「ルイジアナ州においてWHO、国連、WEFは、管轄権も権限も行使しない。」ことを義務付けています。

この法律は、これらの国際機関から不当な影響を受けることに断固として抵抗しています。

そして「ルイジアナ州、ルイジアナ州の政府機関、行政府の部門、理事会、委員会、政治的下部組織委、郡、自治体或いはその他の政治団体は、WHO、国連、WEFが課すいかなる種類の規則、法令、会費、税金、政策或いは義務を実施することはない。」と詳述しています。

この動きは州の主権と地方自治における国際機関の役割に対処するものです。 

賛成派は、この法案はルイジアナ州の自治権を守り、州の利益や価値観に合わない国際機関の政策の強制を阻止するために必要な措置であると主張しています。

この法案が上院で可決されたということは、世界的機関に対する懐疑的な見方と公務に対する地元の主導権を優先する潮流を反映しています。

下院でも採決される準備が行われていますが、ルイジアナ州では、この力強い法案が両院で可決された場合における実質的な影響に注目が集まっています。

この法案は、ルイジアナ州が特定の国際機関の影響から解放され、独自の道筋をつけるという意図を明確に宣言するものです。

この法律が制定されると、州議会は、不当な国際機関からの干渉と見なされるものから解放され、州の権利と自治権を保つことにコミットすることが強調されます。