日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2023年03月

3/28-その2 おすすめ動画

※世界で起きていることは、BRICS 対 西側諸国の対立激化です。この対立構造の状況を利用してWEFはNWOのアジェンダを押し進めているのでしょう。日本は西側諸国サイドにつきましたね。親中派、親露派の政治家は日本にとって危険人物です。カオスの中で最終的にはWEFのアジェンダも潰れると思います。

Deep Maxさん:
(35) 03-28 また日本人拘束!背景事情を考察する - YouTube 
私:中国の日系企業はこういうことが起こることを覚悟して撤退しなかったのでしょうから。



かっぱえんちょーさん:
(35) 熊本県阿蘇地域大草原に大規模太陽光発電パネルが延々と、中華業者に食い物にされ国立公園ごと持ってかれると警鐘鳴らすも政府はダンマリの訳 - YouTube 
私:山口県も北海道も熊本県もどこもかしこもメガソーラーで山が破壊されています。これを放置している政府。日本は無政府状態です。これからも次々に日本の山や自然を破壊し日本全国を汚染していくでしょうね。日本は既に中国に侵略されています。国会議員と知事の殆どが売国奴。



めいかさん:
(35) 馬英九・騙された!中国訪問で赤っ恥!全く歓迎されぜに“呼び捨て”報道!! - YouTube 
私:結局、媚中の政治家が最初に中国に裏切られますね。日本の媚中政治家も裏切られるでしょう。



闇のクマさん:
(35) 【正義は勝つ!高市が杉尾を瞬殺!小西逃亡!もう決着!今こそ激動の世界情勢に目を向けろ!】岸田電撃ウ訪問で一気に世界激動!インドは西側に!そして中国・ロシアと対決姿勢を鮮明した途端ロシアが超音速ミサイル - YouTube 
私:岸田総理が中国に強気でも既に日本列島は中国に侵略されていますからねえ・・・
プーチン、今度は日本を攻撃するつもりですね!



フィフィさん:
(35) 【露経済の崩壊が数値化】財政破綻へ!1月だけで3兆円の巨額赤字「露財務省まで悲観的」原油などの収益46%減。 - YouTube



文化人放送局さん:
(35) 高市潰しで偏向報道するマスコミが小西議員逮捕を察知した?/高市氏の激アツ答弁映像…小西議員との格の違いを見せつける/岸田首相が中国大使の離任面会断る - YouTube



3/28-その1 数日以内に金融システムが崩壊し始め、商業不動産も崩壊する。

以下の2つの記事は米国で起きている銀行危機により、米金融システム全体と商業不動産が崩壊すると警告しています。これまでのような不正な方法で金融機関や金融システムを運営しようとしても無理であることは誰でもわかることです。なんでもやりすぎると潰れます。しかし邪悪な目的(グレートリセットとNWO)のために意図的に金融システムを崩壊させているのか、それとも、これは避けられない自然の流れなのかわかりません。自然の流れなら、その後は少しは良い方に変わっていくことを期待します。
米国の商業不動産業界が崩壊するなら日本の商業不動産(特に大都市)も同じような流れになるでしょうね。日本のバブル崩壊もリーマンショックもそうでしたが、金融+不動産は運命共同体ですね。

Moody’s chief economist warns “things are going to start to break” across the financial system – NaturalNews.com
(概要)
3月27日付け

ムーディーズのチーフ・エコノミスト及びアナリストのマーク・ザンディ氏は、「銀行と金融システム全体を悩ませている現在の問題は、少なくとも今後1年から1年半は続くだろう。どれもこれもぐらつきながら数日のうちに突然崩壊することになるだろう。」と警告しました。

銀行の負債があまりにも多すぎるのとデリバティブズの悪ふざけで赤字になっているため、民間のFRB銀行カルテルが利上げをする度に銀行の帳簿にはかなりの圧力がかっています。

一方、インフレを抑制するためには利上げが必要ですが、それでもインフレが止まらず、さらなる利上げが必要になります。

しかし、そうするとシステムが悪化するためFRBは板挟み状態となり立ち往生しています。
確かなことは、彼らは大企業(大手銀行)が負け、小さな企業(小中規模銀行)が勝つことのないように必要なことは何でもしようとするでしょう。これにより、食料品店やガソリンスタンドの従業員や顧客を含む全ての人々が経済的苦痛を味わうことになります。

マーク・ザンディ氏はCBCニュースにて、「FRBが利上げをする際、過去1年間の利上げと同じくらい高く速く利上げをするなら、あれもこれもぐらつき突然崩壊することになる。それは不快なものになるだろう。この8日~10日間、銀行システムはぐらつきを体験してきたが、これからはかなり激しく揺れるだろう。まだそれが終わったとは思わない。インフレは高いままであり、FRBはまだインフレ対策をしなければならない。次の12カ月~18カ月間は非常に不快なものになるだろう。」と述べました。

ザンディ氏が、「銀行システムはもろい。なぜなら、彼らは他人のお金をもてあそんできたからだ。」と警告。

シリコンバレー銀行とシグネチャー銀行が崩壊した頃、他の銀行でも多くの預金者が不安を感じ銀行から預金を引き出し小さな取り付け騒ぎが起きました。そのため、権力層は大金持ちのみを助けるために特別な救済策を提供することにしました。

政府はこれらの問題を抱えた銀行に対するFDIC連邦預金保険公社の補償限度額を$250,000以上に引き上げると約束したことで全面的な崩壊は一時的に阻止されました。
しかし実際は、空高く積み上げられた詐欺、汚職、他の金融犯罪の罪業により最終的には金融システム全体が崩壊することになります。
最終的には、世界規模のねずみ講を行ってきた金融犯罪者らのベイルアウトを可能にしてきた応急的な缶蹴りゲームはこれ以上できなくなります。そうなると、金融ゲームは停止します。

ザンディ氏は「銀行システムはもろい。誰もがそれを知っている。取り付け騒ぎが起きた。銀行システムが圧力を受けているのは当然だ。だから、それを認め銀行システムをゆるぎないものにしなければならない。FDIC、財務省、FRBは適切なことを行ったと思うが実際に大丈夫かを確認しよう。」と警告しました。

権力層は、1年半前にインフレは一時的であると断言しまたが、その後もインフレは続きました。その時も彼らは同じようなことを言っていたことを覚えておいてください。
今、彼らは再び「銀行システムはまだ大丈夫であり銀行を苦しめている現在の問題は一時的なものである。」と我々に言っているのです。彼らの言葉を信じますか。

                     ↓
<銀行の次は商業不動産>

Guess Who Is Now Warning That “Commercial Real Estate Is In Trouble”? – Investment Watch (investmentwatchblog.com)
(概要)
2月27日付け 

米国で20兆ドル規模の商業不動産業界が崩壊したなら、米金融システムは どうなるでしょうか。
この業界はとてつもなく大きな問題を抱えているためそのようなことを考えたくなるかもしれません。入居率や利用率が非常に低い状態が続いており、利上げが様々な種類の大惨事を引き起こしており、不動産業界が資金調達のために利用している小中規模銀行の多くが深刻な危機に直面しています。
本質的に、商業不動産業界は悪夢の破壊的事態に直面しており、この危機は今後数か月間、エスカレートしていくだけです。

私はしばらく前から商業不動産の崩壊について警告してきましたから、このことは壊れたレコードのように聞こえるかもしれません。
しかし今、何が起きているかについては疑う余地もなく、CNNでさえ警鐘を鳴らしているほどです。
低金利と金融緩和に支えられた数十年間の順調な成長の後に、商業不動産業界は壁に突き当たりました。パンデミックにより入居率や利用率が低下し、働く場所(働き方)や買い物の方法が変わり、オフィスや店舗の評価額が下がっています。FRBは利上げをしてインフレと戦おうとしましたが、インフレと戦うFRBの取り組みが信用依存の業界に打撃を与えています。
最近の銀行ストレスはこれらの災難を増大させる可能性があります。商業不動産の開発業者や経営者らへの融資は流動性圧力が最も厳しい中小規模銀行からがほとんどです。
ゴールドマン・サックスのエコノミストによると、商業不動産に対する銀行ローン全体の約80%は地方銀行からです。
現在、商業不動産に何が起こっているかはあきらかです。実際に空売り人たちは死骸の一部を欲しがっており積極的に不動産を空売りしています。
最近、地方銀行が信用へのアクセスを制限し始めており、空売り人たちは価格が下落し続けると考え商業不動産の地主が損をする方に賭けています。
イーロン・マスクによると、浮上している商業不動産の危機は、米経済が直面する最も深刻な問題です。

3/27-その2 おすすめ動画


闇のクマさん:
 (35) 【世界外交戦争で岸田と自衛隊の役割デカ過ぎてドッキドキぃ!世界が岸田を中心に回ってる!】そして小西洋之ここでキタぁ!まさかのGoogleとAppleに法的措置かw『国民の敵・千葉の恥』とは何事じゃぁw - YouTube 
私:やはりアステラス製薬の幹部が習近平の人質になってしまいました。習近平は在中日本人を人質にし放題です。中国には十万人以上いますからねえ。日系企業が日本人の人質候補を中国に送っているのですから仕方ありません。人質と引き換えに日本に何でも要求してくるでしょう。
見たところ、小西議員は妄想性パーソナリティ障害のように思えます。



めいかさん:
(35) 日本のアストラス製薬社員のスパイ容疑逮捕は、習近平政権の岸田首相への報復!前駐日大使に“非礼”!! - YouTube 
私:人質は中国式の報復テロですね。



ブルーカラーさん:
(35) 2023/3/27 モスクワ南で「大バク●ツ」か=報道。インド空軍がロシアによる「〇〇違反」を認める。印露関係に影響か。 - YouTube 



保守系さん:
(35) 【小西文書】小西ひろゆき氏からどんどん人が離れ始め4/24以降に特捜部による事情聴取か!?共産党と毎日新聞が戦線離脱!?小西氏の味方はサンモニと日刊ゲンダイ!?【メディアが報じない保守系News】 - YouTube 



みんなのYoutubeアカデミアさん:
(35) 【ゆっくり解説】アレによって苦しんでいる多くの人へ・・・ - YouTube

3/27-その1 ウクライナ戦争はグレートリセットの一環

以下の情報はロシアの侵略戦争が始まったときから容易に察知できると思いますが、やっとこのような内容の記事が欧米のオルターナティブメディアでも掲載されるようになりました。これは色々な面で参考になる記事と思いました。
結局、2020年から起きている、なんちゃってパンデミック(これからも別の生物兵器でパンデミックが起こされそうです。)、緊急事態、人削減毒ワクチン、戦争、金融危機、経済崩壊、食糧危機、その他の異常事態は全て同じ集団につながっています。これらは、金融機関、WEF、国連とカバール、イエズス、秘密軍などの悪魔主義者集団がNWOを達成するために企てられています。
(ただし本当に実現できるかは疑問ですが。)
この記事を掲載した以下のサイト(The Truthseeker)は、これまではロシアを徹底的に擁護してきました。しかし次第にロシアのウクライナ侵攻について疑問が生じたのでしょうか。。。これまでロシアを擁護してきた欧米のオルターナティブ・サイトでさえ以下のような記事を紹介するようになりました。超トンカチ頭の左翼ジャーナリストでさえ、次第に何かが変だと言うことに気が付き始めていると期待します。世界中の人々がこのことに気が付かないなら、グレートリセットは加速してしまいます。それを阻止するためには正しい情報を目にする必要があると思います。今、グローバリストの悪魔主義勢力は人類に対しあらゆる種類の戦争を仕掛けています。そして世界中の殆どの政府(BRICSも西側諸国も)が自国民のためではなくグローバリストのために働いています。世界中で次々に起こされている異常事態は全て人類に対する攻撃です。
しかしそれでもまだ「メディアの報道は全て嘘だ、実際はロシアがウクライナに大勝利している。ウクライナは終わった!」とオルターナティブ・サイトで言い張っているとんちんかんで妄想的な米専門家がいるのは世界の七不思議の一つです。

Ukraine war planned for the Great Reset? | The Truthseeker

(概要)

325日付け

 

ウクライナ戦争はグレートリセットのために計画されたのでしょうか?

By kla.TV2023223日)

(https://de.statista.com/statistik/daten/studie/292788/umfrage/vergleich-der-militaerstaerke-von-russland-und-der-ukraine/)

途中から・・・

 

結局、ウクライナ戦争の背後にはモスクワ(ロシア政府)が公式に発表している以外の目標があるのでしょうか?

そのため、終わりの見えない戦争は計画されていたのでしょうか。この番組はこれらの疑問に対する何等かの答えを見つけようとしています。

まず第一に、我々はモスクワが発表したウクライナ戦争の動機と意図について考察しなければなりません。

ロシア側が発表した戦争の動機:

1)NATOの東方への拡大とウクライナのNATO加盟の脅威

2)ドンバス人民共和国への支援

3)ウクライナの非ナチ化。

 

プーチンが言うように、NATOの東方拡大は1999年から5つの段階を経てロシア国境まで拡大していきました。さらにNATOはジョージア、アゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、ウクライナにまで拡大しようとしていました。ロシアがこれを喜ばないのは明らかです。

国連の統計によると、2014年から続いている東部ウクライナ紛争は2018年末時点で13000人(そのうちの3300人は民間人)の命を奪いました。ドンバス市民に対するウクライナ軍の攻撃はロシア軍がウクライナに侵攻する前の20222月中旬から激化していきました。

 OSCE欧州安保協力機構の中立的なオブザーバーらは、2022217日以降、1日に多い時で1400回の爆発が起きていたと報じました。そして10万人の市民がウクライナ国内或いはロシアに避難しました。アゾフ連隊は、2014年にウクライナ内務省の国家警備隊の一部となったボランティア大隊です。しかしウィキペディアは、アゾフ連隊は極右集団とつながりがあるナチスの象徴であるため論争の的になっていると記載しています。

1年後の実績評価:

戦争が始まってから1年経った今、我々はロシアがどの程度の目標を達成したのかを検証します。インターネット・ポータルのNue Visoで行われたビリー・シックス氏(ドイツの戦場ジャーナリスト。2022年に彼は数週間にわたりハリコフに滞在した。)とのグループ討論の中でこの件に関する指摘がいくつかありました。


東部ウクライナの人々が実際に何を望んでいるのか、彼らはロシアからの支援を望んでいるのかという質問に対し、このように答えました。

「東部ウクライナの人々のうち、親ロシア派か親ウクライナ派かについては、都市、地域、地方によっても異なります。」

2014年に彼がウクライナに最後に訪問した際、彼は東部ウクライナの人口の3分の1が親露派であり、3分の2が紛争に巻き込まれたくない消極派だったと言っていました。

そして現在では、人口の3分の1が今でも親露派ですが、人口の3分の1がはっきりと親ウクライナ派になったと彼は言っています。人口の大部分がロシア語を話している東部ウクライナの人々の考え方がこの10カ月間で変化しました。

東部ウクライナの人々の言葉:「プーチンは贈り物を持ってきたのではなく爆弾を持ってきた。」

ビリー・シックス氏は、「今ではドンバスは完全に破壊された。この地域の未来は全く見えていない。」と感じています。

この状況はウクライナからKla.TVに届いた複数の手紙からも見て取れます。

東部ウクライナの人々は全く支援されていません。一方、ロシア軍の侵攻により彼らは以前よりも増して大きな危機にさらされています。彼らはベーシックな生活必需品も入手できていません。例えば、水道の供給も1週間に2回(ほんの数時間)だけです。このような状況であるため殆どの若者や家族がこの地域を去りました。


さらに、ビリー・シックス氏によれば、プーチン大統領は、202259日にロシアがマリウポリを占領した時、この戦争を終わらせるチャンスがあったのにそうしませんでした。 マリウポリ占領後、ロシアとクリミア間の陸路からクリミアに水と電気を供給することが保証され、ロシアとクリミア間の鉄道と道路もロシアの管理下に置かれました。 プーチンはその時にウクライナ戦争を終わらせ、ハリコフ地域から軍隊を撤退させ、守備陣地を確立させ、防衛に徹すればよかったのです。 そしてプーチンにはウクライナ人を世界の世論とは違う立場に置く機会があったでしょう。 しかしプーチンは59日のスピーチで、「我々は非ナチ化を継続しなければならない。我々は戦争状態にありこの戦争は長期間続くだろう。」 と言ったのです。

プーチンの言うウクライナの非ナチ化に関して、ウクライナの目撃者らからKla.TVに寄せられた多くの情報によれば、アゾフ大隊のナショナリストらはマリウポリでロシア軍に包囲され捕虜として捕らわれました。これらの捕虜はロシアの囚人と交換され、そのすぐ後に捕虜は名誉をもってアラブ首長国連邦経由でウクライナに連れ戻されました。


ウクライナの人々からの疑問:「プーチンがウクライナの非ナチ化を望んでいるなら、なぜアゾフ連隊の捕虜たちは事もあろうにウクライナに連れ戻されたのか。」

もちろん、これは噂でしかない可能性もあります。しかしこれが本当だったなら・・・

ビリー・シックス氏は、ウクライナのその他の「ナショナリスト」らも、グローバリストのアジェンダに抵抗していることをはっきり認識していると伝え続けています。ウクライナのナショナリストらは移民に反対し、EUNATOに加盟することに反対しています。また、彼らはワクチンに反対しており、共産主義とは一切関わりたくないと思っています。

そして、まさにこれらのナショナリストらこそが、今やロシアによるウクライナ戦争の主な標的になっているのでしょうか。


これらの矛盾点から途中経過を簡単に述べます。

「東部ウクライナの人々は全く支援されていません。壊滅的な状況下で、殆どの住民が住み慣れた地元を離れ別の地域に避難しなければなりませんでした。しかし避難できずにそこに取り残された高齢者はインフラが破壊された悲惨な状況下で暮らしています。

ロシアが主張するウクライナの非ナチ化に関して、実際はその逆が真実である可能性があります。これらの矛盾点からも、ウクライナ人でさえ、この戦争の背後に何が別の意図があるのではないかと疑問に思っています。


この戦争の背景として考えられることとは:

ビリー・シックス氏との討論に加わったドイツのフリージャーナリストのアロン・モルホフ氏は、次のような考えを述べました。

「今、このような紛争を正面戦争や総力戦にエスカレートさせるべきではないという意見があります。しかし実際は、両サイドは、最終的に進行中のくすぶった紛争を一種の恒久的な非常事態として両国の自国民に受け入れさせようとしています。それは、政府が何をやっても正当化できたコロナ・パンデミックで見られた事と同じです。くすぶった紛争の戦略は明らかに西側諸国から武器を提供されている両サイドによって続けられています。

この背後には、グローバリストのアジェンダ或いはNWOなどの長期的な目標があるようです。

様々な独立系メディアで著書が紹介されている南アフリカ出身の作家のライアン・マターズ氏は、グローバリストのアジェンダを次のように定義しています:「グローバリストのアジェンダには、現在の経済を破壊して新しい経済システム、つまり「グレートリセット」の導入を可能にさせることが含まれます。新しい経済システムは、中央銀行デジタル通貨(CBDC)と監視システムに基づいており、AIがそれらを管理することになります。」

ウクライナ戦争によって必然的に導かれる結果を考えると、これはなるほどと思える説明かもしれません。結局、「終わりの見えない戦争」は、主に世界経済の不安定化に貢献しています。ガソリン価格が高騰し金融市場は大混乱に陥っています。

 

ビリー・シックス氏は、「プーチンとウクライナ政府はグローバリストのアジェンダに反対しているようには見えません。プーチンはロシアに傾斜しすぎていますが、それでも彼は全く同じグローバリストのアジェンダを押し進めています。」と言っています。

例えば、プーチンは世界の殆どの国々と同じように、いわゆるCovid‐19パンデミックと歩調を合わせました。ロシア政府はワクチン・パスポートの導入の先駆者でした。2022年初頭、ロシア連邦中央銀行は、中央銀行デジタル通貨(CBDC)のロシア版である「デジタル・ルーブル」の試行を開始しました。

 

しかしまだはっきりしたことはわかりませんが、ロシア対ウクライナ戦争が単に国益のための戦争ではなく背後に大きな何かがあることを示唆しています。プーチンの役割も全くわかりません。

しかしロシア対ウクライナ戦争がグローバリストのアジェンダを可能にすることを示唆する多くの証拠があります。将来に目を向けるとこの戦争が今後どのように展開されるかはこのような観点から観察されるべきです。


3/26-その3 おすすめ動画


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私:中露は調子に乗っていますね。



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(33) 03-26 米国調査会社ミンツ・グループ北京事務所に家宅捜索! - YouTube  
私:中国から撤退していない日系企業も社員が習近平の人質に取られそうです。



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私:FRBは次々に破綻する銀行にベイルアウトし続けることはできないと言われていますが。



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