日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2020年11月

ドミニオン投票システムと中国共産党、人民解放軍との深いつながり

中共が世界中で行っている全てが汚い犯罪行為です。
中共はHSBCを介してドミニオン投票システム社を所有していました。中共は、ドミニオン社に人民解放軍のスパイを送りこみ、ドミニオン投票システムを使った大規模不正選挙を実現しました。
(ドミニオンとイランとのつながりも明らかになっています。)
中共の影響が世界に広がっていくにつれ、世界の闇は深くなっていきました。
中共は米国や世界の国々を侵略し世界覇権を奪い取るためなら、他国の政治家やVIPを女とカネで騙してうまく操りながら、国家反逆罪になる行為も平気で彼らにさせてしまいます。まるで彼らは中共の催眠術にかかったかのように。彼らは、国家反逆罪で訴えられると目を覚まします。。。。カネと女に目がない貪欲な人間が政界や財界に多くいるのも事実です。世界中の貪欲な政治家をカネと女で操る中共のやり方はまさに悪魔的です。今回の大規模不正選挙でどの政治家が貪欲で下劣かということが明らかになります。日本も同じです。

https://thenationalpulse.com/news/dominion-techie-worked-for-ccp-military-proxy-flagged-by-u-s-govt-for-malicious-cyber-activity/
(概要)
11月25日付け

ドミニオン投票システム社のコンピュータ技術者(ネットワーク・スペシャリスト)は人民解放軍の代理人です。
米政府はこの人物が悪意に満ちたサイバー攻撃を主導していると警戒していました。
ナショナル・パルスの報道によると、ドミニオン投票システム社の情報技術基幹インフラ・マネージャーであるアンディ・フアングは、ドミニオン社に採用される前にチャイナ・テレコム(中国最大の電気通信社)に務めていました。

チャイナ・テレコムは完全な中国政府系企業であり、米国防総省は、チャイナ・テレコムと人民解放軍は20年以上も前からつながっていることを確認しています。
また、米司法省もチャイナ・テレコムは中国政府に利用、支配されており、中国政府の影響を受けやすいと警告を発していました。

そしてチャイナ・テレコムの米国での事業の内容とは、
中共スパイを使って米国内で悪意に満ちたサイバー攻撃を行ったり、経済スパイを行わせたり、米国の通信を妨害したりミスルーティング(誤った経路で送信)させています。
1998年から2002年まで中国企業に勤めていたフアングはドミニオン投票システムの非常に重要なテクノロジーを任されています。
Huang’s LinkedIn.
フアングは、シャーメン(アモイ?)IDCプロジェクト、シャーメン・メトロポリタン・ブロードバンド・ネットワーク、OAインターネット・インフラ改良プロジェクトに助力しました。
しかしこれらのプロジェクトで彼が実際に何をやっていたのかは明らかになっていません。彼はまたシスコでも働いていましたが、彼はそこで中国政府の極めて厳しいインターネット・ファイアウォールの開発と維持を担当していました。
フアングのLinkedInのプロファイル(趣味)には、ドミニオン投票システムが表示されています。
Huang’s LinkedIn interests.

このようにドミニオン投票システム社と反トランプの中国政府との深いつながりが明らかになりました。米諜報機関は中国政府は反トランプであり今回の大統領選でバイデン大統領を誕生させようとしていたことを確認しました。

また、ドミニオン投票システム社で働く米国の従業員の95%以上が民主党に献金していたことがわかりました。ドミニオン投票システム社には、ナンシー・ペロシの首席補佐官とオバマ政権の投票保護責任者だった人物が主導するロビースト・チームが存在します。
しかし主要メディアは、ドミニオンと中共との深いつながりは事実無根の陰謀論であるとごまかし続けています。


                               ↓

https://www.investmentwatchblog.com/huge-dominion-voting-system-patents-given-to-china-bank-hsbc-as-collateral-in-2019/
(概要)
11月28日付け:

2019年にドミニオン投票システムの特許が担保としてHSBCに譲渡されていました。HSBCは、選挙、投票、システム、サイバー、インターネット・キャパシティに関する知的財産の特許権を取得しました。 


中略

conservativechoicecampaign.com/huge-dominion-voting-system-patents-given-to-china-bank-hsbc-as-collateral-in-2019-hsbc-received-ownership-of-patents-to-intellectual-property-of-elections-ballots-systems-cyber-internet-capa/

2019年にドミニオン投票システムの特許が担保として中国の銀行に譲渡されていました。

2019年9月25日にドミニオン投票システムの18の特許と知的財産権が譲渡担保として債権者のHSBCカナダ(中国の香港上海銀行)に譲渡されていました。特許番号、詳細、担保に関する合意書などの記録を入手。
10年以上も前から、ハイテク投票システムを介して国民の目から隠された不正操作が行われていたのではないかとの疑惑が生じていたのです。ドミニオン投票ソリューションズは2002年にトロントでJohn Poulos、他によって創設されました。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
以下が譲渡の記録です。

<担保取扱機関のHSBCカナダへ譲渡された担保の詳細>

Assignments (1 total

Assignment 1

Reel/frame

050500/0236

Execution date

Sep 25, 2019

Date recorded

Sep 26, 2019

Pages

7

Conveyance

SECURITY AGREEMENT

Assignors

DOMINION VOTING SYSTEMS CORPORATION

Correspondent

CHAPMAN & CUTLER LLP
1270 AVENUE OF THE AMERICAS, 30TH FLOOR
ATTN: SOREN SCHWARTZ
NEW YORK, NY 10020

Attorney docket

Assignee

HSBC BANK CANADA, AS COLLATERAL AGENT

4TH FLOOR, 70 YORK STREET

TORONTO M5J 1S9

CANADA

Properties (18)

PatentPublicationApplicationPCTInternational registration
8844813 20130306724 13476836
8913787 20130301873 13470091
9202113 20150071501 14539684
8195505 20050247783 11121997
9870666 20120232963 13463536
9710988 20120259680 13525187
9870667 20120259681 13525208
7111782 20040238632 10811969
7422151 20070012767 11526028
D599131 29324281

1980年8月以降の特許譲渡の記録はネット上で検索できます。


大統領選:2つの重大ニュース ヒラリー、オバマも絡んでいます。

CNNがついにトランプ勝利の可能性を報じたそうです。トランプの次の4年で、米左翼メディアは一掃されるため、CNNもビビり始めたのでは?
CNNの口パクだった日本のマスコミも、トランプ勝利の可能性を報じなければなりませんね。報じなかったら、日本のマスコミは完全に終わるでしょう。別にいいですけど、観ないから。
さらに、ペンシルベニア州の判事が選挙結果を正式に無効にしました。次は州議会へと移ります。

フェイクニュースを応援してきた野党も公明党も、そして、菅、二階、茂木、赤羽を含む(中共から巨額の賄賂をもらったであろう)媚中議員たちの顔が真っ青になりますね!面白い光景です。

パウエル弁護士がドミニオン集計機の実証動画を公開!#シドニー・パウエル#ドミニオン - YouTube

                             ↓

こちらもどうぞ:
ディープステートが壊滅的になる可能性があります。
【リンウッド弁護士「不正行為を撮影したビデオを公開する」】正義の弁護士リンウッド氏が超爆弾発言!アメリカ大統領選挙をひっくり返す確定的な証拠になるぞ!マスコミが買収されていた証拠まで発覚!もう決まった - YouTube

リンウッド弁護士はどのようなビデオを公開するのかというと、
可能性としてはジョージア州の州務長官とヒラリー・クリントンの会話の暴露かもしれません。
ジョージア州の州務長官(国家反逆罪でパウェル弁護士に訴えられている)がアトランタのカフェでヒラリー・クリントンと会ってヒラリーに相談していた。ヒラリーは、「不正選挙の証拠をハンマーで叩き潰せ!」と州務長官に忠告したということをリンウッド弁護士が暴露。その一部始終を映した映像(音声付)が公開される可能性あり。

中共とつながっているドミニオン社はオバマともつながりがある。ヒラリーもジョージア州の州務長官ともつながっている。アンティファともつながっている。

米メディアが中共から巨額の資金を受け取っていたことを証明する証拠が見つかった。
これで米メディアも終わり!そして日本のマスコミも終わり!

                                 ↓

そしてこちらもどうぞ:
下流マスコミは終焉?【第69回】 - YouTube

張陽チャンネルです。

メイカさんからの続報

米軍は南シナ海に軍事力を増大しています。早く人民解放軍と中共の脅威を消滅させないと南シナ海だけでなく東シナ海、日本海や尖閣を含む日本の領海も危機に瀕します。習近平だけでなく中共は世界最大の脅威です。イランの独裁体制も同時になくなってほしいものです。

メイカさんによると:

・パウェル弁護士は27日に自分のパソコンから、ドミニオン投票機がどのように改ざんしたかを示す証拠映像(7分間)をツイッターに発信した。カリフォルニア州の実験室で投票所においてあったドミニオン投票機を使って、実際に実験をした。8人の一般人が、1枚の投票用紙を受け取り、トランプ側に丸を付け投票機に挿入してみた。すると投票機は即座にトランプからバイデンに変えてしまった。つまりこの投票機は一度に大量に改ざんできるということが証明された。クリントン時代でもオバマ時代でも同じことが行われていた可能性あり。その背後には中共の存在がある。中共と付き合うと国がめちゃくちゃになる。これらの票は全て無効になるだろう。
・国防総省は南シナ海を管轄する第一艦隊を新たに創設することにした。その母港はフィリピンのスービック島の米海軍基地跡になる可能性が高い。過去に中国がこの軍事跡地を買収しようとしたが、中国の軍事基地になる可能性が高いとしてフィリピン政府はそれを拒否した。過去に数百隻の中国船がこの島の周辺にやってきた。この島を奪い取りたいため。その後、米国防総省の関係者がフィリピンを訪れ、米軍がこの島に戻ってくると伝えた。2000人以上の米軍部隊が南シナ海に配置されることになる。今、南シナ海に向かって太平洋を航海中。最先端兵器、水陸両用軍艦、戦闘機などスービック島に配備する。
これで米軍は72時間で中国海軍を全滅できる。フィリピンの国防部長は「もし米中戦争が勃発したら、フィリピンは米国を応援する。」と言った。南シナ海の基地、ハワイの基地、グアムの基地から中国を封じ込めることができる。スービック島に米軍が戻ってくると、米軍は南シナ海の中国の軍事基地を爆発するか奪還するか??
・先日、イランの核兵器の父と言われた人物が暗殺された。彼は車で移動中に襲撃され爆破された。
イラン外交部長は「この行為はテロであり、必ず復讐する。イスラエルも関与したが黒幕は米国だ。絶対に復讐する。」と言った。

パウエル弁護士がドミニオン集計機の実証動画を公開!#シドニー・パウエル#ドミニオン - YouTube

                                ↓
こちらもどうぞ:
【遠見快評】 激戦州6州でのトランプの「うまい手」 パウエル&ウッドの「奇襲」作戦 - YouTube

トランプが政権移行準備をしています!

CIAの犯人引き渡し便が継続的に飛行中。

米国上空には多くの軍用機が飛行中であると言う情報がネット上には流れていますが、以下のアナリストの情報からも、実際に米国では既に米軍を動員した反逆者らの大量逮捕が行われています。トランプ陣営は大統領選をうまく利用して、民主党よりもはるかに賢く用意周到に反逆者らの逮捕に向けた準備を行っていたということでしょう。すごいことです。もはやトランプが再選されるかバイデンが大統領になるかの問題ではなく、バイデン親子、民主党の重鎮を含む多くのディープステートが大量逮捕され彼らの多くが死刑になる確率が高いという状況まで進んでいるのだと感じます。

https://www.naturalnews.com/2020-11-28-monkey-werx-cia-rendition-flights-are-continuing-confessions-traitors.html
(概要)
11月28日付け

モンキー・ワークスによると、CIAの犯人引き渡し便が継続的に飛んでいます。これらの機内では反逆者らの取り調べが行われています。


(Natural News)
地政学的事象を特定するために軍用機のフライト・データをリアルタイムで観測しているモンキーワークス(コードネーム)によると:
11月3日以降、グアンタナモ刑務所の周辺を飛行する隠密作戦のチャーター機など、米軍航空交通量が急増しています。
分析の結果、これらの飛行機はディープステートの反逆者らを移送しており、機内でサイバー攻撃で不正選挙を行い米国を破壊しようとしたことに対する取り調べが行われています。

この情報は他の複数の重要な情報筋から入手した情報と一致しています。さらに明らかになったことは、トランプ大統領は、かなり前から先手を打ち、ずさんなやり方で不正選挙を行い大統領選を勝ち取りバイデン政権を通して米国を中国共産党に譲渡しようとした民主党の反逆者らを泳がしていました。

以下はBrighteonのインタビューを受けたモンキー・ワークスが語ってくれた内容の一部(重要点)です。

  • 飛行機のテールに書かれた番号を見ると、取り調べ対象者である囚人や逮捕者を輸送するCIAの民間チャーター機であることがわかる。
  • 犯人引き渡し便(複数)が頻繁に離着陸している。飛行中の機内及び秘密の施設で多くの国家反逆罪の容疑者らに対する取り調べが行われている。
  • 軍用機の航空交通量が急増している地域とは、東海岸沿い(特にワシントンDC、グアンタナモ、フロリダ、バージニア、他)である。
  • 多くの軍用空中給油機(自動応答装置付き)がフライトトラッキング・アプリにて確認されている。つまり、空中給油が必要な多くの戦闘機や爆撃機が飛行中である。
  • 多くの軍用貨物輸送機が戦闘体制下の軍隊を米国各地に移動中。この意味は、もうじき大規模軍事作戦が実行されようとしているということ。
  • エプスタインは刑務所で殺害さる前に共犯者らの名前を教えたが、共犯者らを移送中の引き渡し便が数便確認された。
  • CIAにも敵を倒し米国を守るためにトランプと連携して動いている職員(ホワイトハッツ)が多く存在する。
  • 米国内の反逆者ら(数百人)が逮捕され引き渡し便に乗せられた。そして機内で取り調べを受けている。このことからもトランプ陣営が民主党犯罪組織を丸ごと暴くために必要な情報の全てを確保しているということがわかる。

以下がモンキー・ワークスのインタビュー・ビデオです。

Brighteon.com/1448d722-7874-4d50-bdd1-f88dec6eaa5b


興味深いことに、司法省はつい最近、連邦死刑法を改定しました。それにより絞首刑や電気椅子、ガス室、そして銃撃隊による死刑執行が可能となりました。


こちらがモンキー・ワークスのウェブサイトです。

https://www.monkeywerxus.com

11月21日時点の情報:大量逮捕が始まりそうです。そして何千人もの反逆者らが逮捕され、起訴され、そして彼らの多くが軍事裁判にかけられ有罪判決が下されます。

メイカさんからの続報

非常にずる賢い習近平はトランプ大統領に謝罪したそうです。しかし非常に賢いトランプ大統領は習近平の低姿勢には騙されないと思います。日本の政治家とは違います。

メイカさんによると:

・26日晩に報道された最重要のニュース。
トランプ大統領は米国防総省の11人の顧問をいっきに解任した。国防政策委員会の顧問は数万人いるが、超親中派の大物11人をいっきに解任した。彼らはキッシンジャー時代~ブッシュ時代~クリントン時代、オバマの時代から顧問を続けている大物11人。
その中にはヘンリー・キッシンジャー、マドレーン・オルブライト、ゲイリー・ラグヘッド、ジェームズ・マティスも含まれる。彼らがいたために国防総省はトランプの指示に従わず全く動かなかった。今回の選挙は米国の国家自体が転覆される一歩手前だった。国防総省にも中共の手が入っていた。バイデンも逮捕されるだろう。
・米国に亡命した郭 文貴が中国共産党の内部情報を報道。現在、習近平がトランプに裏で謝罪した。11人の顧問が解任されたことで中共がビビッている。11人の後任はトランプに忠実なタカ派となる。習近平が謝ってもトランプはこれから中国に制裁すると宣言した。たぶん軍事制裁或いは経済制裁。そうなると、中国国内が大反乱となる。そのため習近平は恐怖におののいている。
習近平は表面的には米国に柔軟になったが、裏では台湾に対する軍事攻撃を視野に入れている。
・インドとパキスタンの国境線で戦争が起きている。インド軍の将校が1人死亡。21日に戦争が勃発した。
またインドの民間人も負傷した。この間、両国軍の間で激しい銃撃戦が起きている。インド軍は複数の犠牲者を出した。
・習近平のふるさとの山西省の高速道路で40台の車が衝突。化学薬品を運送していたトラックから火災が起きた。原因は調査中。

トランプ大統領がキッシンジャーら“親中”国防省顧問11人を罷免!ビビった中国共産党アメリカに“謝罪”?! #キッシンジャー#米国防省#顧問#中国が謝罪#米大統領選 - YouTube
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