日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2020年10月

これから、何かとても大きな変化が起きそうですね。
闇の勢力と光の勢力の攻防戦が11月3日に決着するのでしょうか?
人類の意識のレベルでは、中共やイルミの支配体制はもう嫌だと感じているのでしょうか。
世界の多くの人々が真実を知れば知るほど世界がよい方向に変わっていきますね。
バイデンが勝つと今まで通りの腐敗した体制が続くそうです。
トランプが勝つと良い意味でのグローバルリセットが始まるのでしょうか。

詳細はこちらから:
https://www.youtube.com/watch?v=30AsTRvytLk

2020年11月3日 いよいよ宇宙のシナリオが発動する!




これらのテックジャイアンツは制裁を受けるべきです。
トランプ政権が中共や人民解放軍とつながりのある企業に厳しい制裁を加えるのであれば、最も制裁を受けるべき企業はGAFAですね。

https://www.youtube.com/watch?v=2sExTXl8ksI

中国共産党がfacebook twitter等の巨大テック企業を、これほどにまで跪かせられる理由

米ソーシャルメディアには中共が深く入り込んでいます。そのため中共の都合の悪い情報は全て削除。アカウントも削除しています。そのためバイデンのスキャンダルに関する情報も削除。米左翼主要メディアと全く同じです。
情報を操作し中共の望む通りにユーザーは洗脳されています。

防衛省の予算をケチケチしているせいで、中国製の安い無人機を買うようになったのでは?経費削減の方が国家安全保障よりも重視されたなんて。。。いい加減にしてくれ、と言いたいです。
日本国内にある中共のスパイ組織を全て洗い出し日本から追放すべきです。

メイカさんによると:

・海上保安庁が30機の無人機を持っているが大部分は中国製。中国の無人機は非常に危険。また、防衛省も数百機の無人機を持っているが、その一部が中国製のものであることがわかった。非常に危険。中国は無人機の中に監視カメラを搭載している。中国政府はニコンやキャノンの技術を欲しい。日本は中国に監視カメラの製造を発注している可能性もある。防衛省は、装備の製造を中国に委託し輸入している。中国製のものを使うのは非常におかしい。日本政府の高級幹部は、中国は巨大な市場で日本にとってとても重要と言っているが、なぜ中国に頼るのか、おかしい。技術が中国に流れる。中国は民間用のカメラを軍事用に使う。無人機を厳しく検査しないと日本の情報を盗まれる恐れがある。中国の無人機の部品は日本から輸入している。飛行機も中国では組立をするだけ。無人機も部品の殆どが日本製。中国は部品の技術を盗む可能性が高い。
・ポンぺオ国務長官の発表で、米国にある中国平和統一促進会(日本にもある)は、中国共産党の組織であり統一戦線の配下にある。資金は中国統一戦線の工作部から出ている。孔子学院と同じで中国共産党スパイ組織である。この組織は友好団体ではない。米国はこの組織の関係者に対してピザの延長を認めない。過去にこの組織の関係者も日本で逮捕された。中国に帰国する前に犯罪を行っていた。名前は平和だが、米国をめちゃくちゃにする犯罪組織。
・米国で8人の中国人が逮捕された。主犯者はニューヨーク警察署で14年間働いていた。他の中国人は中国の警察官で米国の永住者として米国内でスパイ活動をしていた。彼らは米国に亡命した中国の民主活動家を監視・脅迫していた。主犯者は5年の実刑判決を受けるだろう。

https://www.youtube.com/watch?v=ZUEdafO7dks

日本の海上保安庁自衛隊の無人機は中国製!/中国の手先となったニューヨークの警察官を逮捕



今度はネパール人犯罪集団が逮捕されました!しかもこの記事は都合により削除されたそうです。
ネパールにも多くの中国人犯罪者が流入していますから、中共の犯罪組織が出来上がっているでしょう。
写真の真ん中の2人はどうみても中国系です。
日本政府の途上国からの外国人熱烈歓迎政策のおかげで大量のネパール人が日本に流入することができました。そして仲間同士で新宿に潜伏、全国で犯罪活動中でしょう。
これも全てグローバリズム、移民、外国人労働者大量受け入れを続ける日本政府の責任です。
日本は外国人(特に途上国)の大量流入により治安がかなり悪化しています。
安全安心の日本は遠い昔のことになりつつあります。

https://hosyusokuhou.jp/archives/48889257.html
暴行か ネパール人不良グループ「東京ブラザーズ」メンバーを逮捕

ざっくり言うと

・ネパール人の不良グループ「東京ブラザーズ」のメンバー2人が逮捕された
・9月24日に東京の飲食店で、客3人を殴るなどして大けがをさせた疑い
・同グループは新宿区大久保を拠点としており警察が取り締まりを強化している


https://news.livedoor.com/article/detail/19086872/

参考 東京ブラザーズ
   no title                                          

                                  ↓

<逮捕されたベトナム人のグループは、やはり失踪した技能実習生でした。>
https://news.livedoor.com/topics/detail/19148249/

実習生が各地で失踪…群馬に集う


北関東で相次いでいた家畜と果物の大量窃盗に絡み、群馬県警が出入国管理法違反の疑いで逮捕したベトナム国籍の男女13人のうち元技能実習生の10人は、県外の実習先から失踪するなどして同県太田市の貸家に集まっていたことが捜査関係者への取材で分かった。「仕事がきつかった」などと話しているという。捜査関係者によると、元実習生10人以外の3人も群馬県外から来ていた。東京、埼玉、茨城、静岡、岐阜、島根、熊本といった

国連のアジェンダ2030に基づいて世界の共産主義グローバリスト集団(イルミ)は世界人類を独裁支配するための計画を段階的に実行しているのでしょう。世界経済フォーラムでも話し合われているように、これから彼らにとって都合のよいグレートリセットが実行に移されようとしています。
ヨーロッパ各地でロックダウンが再開されたのは、NWOのアジェンダの一環であり、そうやってNWOが確立されていきます。ただし全体主義体制に反発する欧米諸国の人々はデモや暴動でNWOを潰そうとするでしょうね。
私の勝手な推測ですが。。。最終的には、世界は2つに分かれるような気がします。1つは中国を中心とした共産主義全体主義独裁体制下でもよいと思う国民が多い国々、もう1つは共産主義全体主義独裁体制に反発する国民が多い国々。
ヨーロッパ(EU)のやっていることを見ると、中国に近いような気がします。何しろ、イギリスのブレキシットをEUはイギリスを自分たちの配下におく手段に使ってしまったのですから。EUは完全に邪悪な者たちによって牛耳られています。現在、イギリスはEUが押し付けているブレキシット法を拒否しているようですね。

https://www.investmentwatchblog.com/is-europe-deliberately-crushing-their-economy-for-the-great-reset/
(概要)
10月30日付け

ヨーロッパで再開されたロックダウンの目的は・・・経済破壊→グレートリセット→ベーシックインカム→共産主義全体主義独裁政府

こちら↑のビデオのコメント 1 (フランスから): 一体何が起きているというか。フラストレーションがたまるばかりだ。誰か本当のことを伝えてほしい。コロナに関して先入観のない説明をしてほしい。


コメント 2
 (スペインから): ハイ、マーティ、

君は大丈夫だといいんだけど。フロリダにいられるのだからうらやましいよ。フロリダはまだましだろう。

君も知っていると思うが、ヨーロッパは完全なロックダウンに突入しているよ。実は東欧の方が最悪だ。東欧の政府のやり方は、9月以降、すっかり暴君的になっている。
どこでもマスクの強制装着だ。街中でも公園でもカフェやレストランでもどこでもだ。そして殆どの地域で多くの店や日常的に不必要なビジネスは閉鎖している。チェコ、スロバキア、スロベニア、他では完全なロックダウン状態だ。
数週間前からプラチスラバ、プラハ、ポーランド、他で小規模のデモが起きているが、警察或いは軍隊が平和的にデモを行っている市民を強引なやり方(放水銃、催涙スプレー、ゴム弾)で取り押さえている。スロバキアでは非常事態宣言下であり、デモに参加した市民は刑務所に放りこむぞと脅されている。実際に、ルールを守らずに集会、パーティ、他をすると長期間の刑罰が加えられることになっている。
さらに、スロバキアでは強制的に全国民(10才未満の子供は除く)にPCR検査を受けさせている。厳密には強制ではないが、PCR検査で陰性の証明書を持っていない市民は陽性とみなされてしまい、家から外に出られなくなる。市民が警察に呼び止められる場合もあるため、常に陰性証明書を携帯していなければならない。陰性証明書がないと買い物にも会社にも行けないんだ。PCR検査を拒否したなら、もう生活ができなくなってしまう。働くことも買い物もできなくなる。警察が各家庭を巡回しPCR検査の証明書を確認している。
以前にも伝えたことだが、西欧諸国の人々は、共産主義・全体主義体制下の国民は独裁政府に抵抗するだろうと思っているようだが、それは単なるイリュージョンだ。なぜなら、このような国の国民は、政府のやり方は国民の公衆衛生のためになっている(国民の利益のため)と考えるのが一般的だ。従って、独裁政府が国民に強要する邪悪で反人間的で専制的なルールに抵抗するのはほんの一部の国民しかいない。


社会信用システムによって人民を徹底的に監視している邪悪な独裁国家の中国と似ているのがスロバキアであり、実際に世界最悪の独裁国家ともいえる。スロバキアではPCR検査を受けなければ家から出られないのだから。もちろん、やがては強制的なPCR検査から強制的なワクチン接種へと変わっていくだろう。そして体内にはチップが埋め込まれたり。。。誰もがワクチンを投与されることになるだろう。ワクチンを拒否する者たちは家から一歩も外に出られなくなり食料品も調達できずに餓死することになるだろう。

殆どの人が、ヨーロッパがロックダウン状態に戻るとは考えていなかっただろう。残念ながら、ヨーロッパではロックダウンが再開されてしまった。まだ10月なのに。インフルエンザが猛威を振るう季節はまだ到来していないというのに。

我々はやがて毛沢東やスターリンの統治下にある国民をもうらやましいと思うようになるだろう。
地獄のように憂鬱になるよ。私は、こんな病的な独裁国家にはいたくないよ。


さようなら


返事 1:
 私は今の状況をメールで教えてくれている友達が世界中にいる。彼らはとても心配している。ヨーロッパは、コロナ・パンデミックを口実にして意図的に経済を破壊しグレートリセットを実行しようとしている。経済を破壊した後に困窮する国民にはベーシックインカムを受け入れさせるのだろう。権力者たちは、現在のシステムをきちんと見直すのではなく、今後も権力を持ち続けるために、全体主義的アプローチを講じている。2024年から国民による選挙がなくなってしまうのではないかととても心配している。そして2027年までに国際戦争が勃発する確率が高いと思う。

国民は自分たちが何をしているかを知るすべもない。今、権力者たちが行っていることは、コロナ・パンデミックを口実に経済を破壊し国民を彼らに服従させるための策略だ。
ヨーロッパの株価指数を見てもわかる通り、米国の株価指数とは大違いだ。
年平均で30%も暴落している。これは完全に死んでいる。

このページのトップヘ