日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2020年07月

メイカさんからの続報

武漢肺炎ウイルスは生物兵器として人民解放軍が作ったものだと米国に亡命した中国人研究者が暴露しました。しかも日本政府がせっせと中国共産党に与えた巨額のODAで人民解放軍は生物兵器を開発してきたのです。日本の親中派が中国共産党を支援し続けた結果、中国は世界の人々を簡単に殺せる生物兵器を作れるようになりました。日本の親中派の売国政治家のおかげです。

メイカさんによると:

・中国から米国に亡命した女性研究者がインタビューに答えた。彼女によると、世界中に広がっている武漢肺炎は中国人民解放軍の生物専門家らが作った生物兵器である。中国のP1~P4研究所は全て人民解放軍の生物部隊が管理している。武漢肺炎の感染が拡大した時、防護服を着た人たちが武漢P4研究所を閉鎖したが彼らはみな人民解放軍関係者だった。
鄧小平の改革開放を40年間続けてきたが中国は経済だけ改革開放した。鄧小平は優秀な学生を米国、フランス、イギリス、カナダ、日本などに留学生として派遣した。鄧小平は「軍事力は米国にかなわないため核兵器を使っても米国に負けることを知っていた。そのため、生物兵器を使うことを考案し生物兵器の研究を開始させた。中国共産党は、生物兵器開発のために多くの留学生を海外に送り込んだ。
90年代に中国共産党はODAとして日本から巨額の支援金をもらっていた。ただし国民はODAの恩恵は一切受けない。中国共産党幹部や家族や愛人が日本のODAを盗んだ。
米国のハーバードなど有名な大学の留学生の90%が中国人。中国共産党は日本から援助してもらったODAで生物兵器(武漢肺炎など)を作った。
米国のワクチンは中国人スパイによって盗まれている。現在、米国政府は中国人医学留学生をつぎつぎに逮捕している。トランプは中国のやり方に激怒。中国は生物兵器で世界中の人々を殺している。
彼女は武漢肺炎の感染が確認されたときに、何度もWHOに武漢肺炎は危険であると報告したがWHOはずっと彼女を無視してきた。武漢肺炎に1匹のネズミが感染すると途端に回りのネズミに感染が拡大した。彼女は命をかけて武漢肺炎の危険性を訴えていた。
また、彼女によると、武漢P4研究所から武漢肺炎ウイルスが何等かのミスで漏れたと言われているが、実際は意図的に武器として生物兵器を外に漏らした。。ワクチンがないと感染は止められない。中国共産党を完全に潰さないと今後も永遠に彼らは生物兵器を開発し続け、いつでもそれを世界にばらまく恐れがある。
米国は、中国からの小包が米国に届いても絶対に開封せずに当局に連絡するように通告している。
・7月28日、台湾の米駐在大使は米国ワシントンで反中の元北京大使館武官(中国語、日本語、韓国語を話す)と会った。このことを知った中国政府は激怒した。
・中国国内で人権問題と戦っていた民主活動家が天安門大虐殺の記念日にデモをしたが、警察は彼を逮捕し刑務所で虐待し続けている。警察は彼の手首と足首に50㎏の手錠をはめ、背中を丸くさせた状態で殴り続けている。これでは食事もできない。彼は警察からの虐待と拷問で命を落とすかもしれない。この弟をかばった姉も逮捕された。
・ドイツは今年中に19校の孔子学院を全て閉鎖すると発表した。孔子学院は中国共産党の支部でありスパイ機関である。中国宣伝部が孔子学院に共産党プロパガンダの資金を出している。ドイツがやっと目を覚ました。

https://www.youtube.com/watch?v=YVHceuE5nWY

武漢肺炎は人民解放軍が作った! 米亡命の香港医師が証言/中国内の民主活動家の現状/ドイツで全孔子学院閉鎖

災害時、ペットはどうすれば…飼い主を困惑させる「同行避難」と「同伴避難」

日本の役所はとにかく細かいのです。グダグダ理由をつけて、結局は人間とペットは一緒に避難できなくしています。災害が起こる前から避難所は確保しているのでしょうが、そこにペット専用の空間を作ることもできず、民間の動物保護団体に頼るだけ。多くの日本人がペットを飼っているのですから家族と同様に避難できるように役所は考えておくべきなのに相変わらず前例がないものにはノータッチ。
こういうことですから、私は災害が起きても避難しません。自宅でてっちゃんとじっと耐え抜くか車でどこかに逃げられるならテントを持って車で逃げます。ただし犬と違って家猫は外では飼えませんから、きっと私は家にてっちゃんと残ると思います。ペットはただの生き物、災害が起きたら餓死させてださいとしか考えていないような役所の対応。日本は動物を保護する施設があまりにも少なすぎます。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f02e32c635b8fb3f59408a62a492573e0ce8e9c6

災害時、ペットはどうすれば…飼い主を困惑させる「同行避難」と「同伴避難」

配信

西日本新聞

 災害時のペットとの避難方法が分かりにくいとの声が、福岡県久留米市に寄せられている。7月の豪雨の際には、受け入れを断られたケースもあり一部で混乱。市は「142カ所の全指定避難所にペット飼育場を設ける」としているが、実態は避難所によって違っており、飼い主たちの困惑は今後も続きそうだ。【写真】道路沿いの斜面が崩れた久留米市草野町の山=10日 久留米市北野町の女性(28)は2匹の猫を飼っている。今月6日午後5時ごろ、自宅近くの道路冠水が始まったため、指定避難所の北野生涯学習センターと弓削小に電話すると「ペットは屋外か、車に置いておくなら可能」と言われた。 屋外は雨で水に漬かるかもしれないと躊躇(ちゅうちょ)し、他の方法がないか市災害対策本部のコールセンターに確認。そこでは「全避難所でペットを受け入れている」と言われたため、北野生涯学習センターへ猫を連れて車で避難したが、猫はやはり外に置くよう指示された。 再びコールセンターに問い合わせると、今度は「同伴避難はできません」との回答だった。市の説明に戸惑う中、市からの折り返しを待つ間に午後9時半ごろ。道路の冠水でとうとう家から出られなくなった。トイレも風呂も使えず、水が引くまで買いだめした食料を食べて3日間耐えた。  ◇   ◇ 飼い主の理解を難しくしているのが「同行避難」と「同伴避難」の違いだ。環境省はペットと一緒に避難する「同行避難」を推奨する。置き去りにしたペットが逃げたり、野生化したりするのを防ぐ目的がある。 市もペットを気にして避難が遅れることを避けるため、同行避難を勧めるが、飼い主とペットが同じ空間で避難生活を送る「同伴避難」は原則禁止。そのため、マニュアルには「ペット飼育場を設置する」として、事前に飼育場を設ける場所も決めている。だが一方で、避難所となった施設の管理者からの許可が必要との取り決めもあり、飼育場確保の判断は現場に任されているのが現状だ。市は、管理者の交代や方針変更などもあるため事前に把握するのは難しいと説明。飼い主は避難時に自ら確認を取る必要に迫られる。 市内では飼育場を設置しスムーズに同行避難できた地区もあったという。今回の女性のケースについて、市防災対策課は「言葉や制度が分かりにくく、説明に食い違いが生じた可能性もある」と推測。過去の水害でも、飼い主からの問い合わせが相次いだことを明かした。同課は「ペットと速やかに避難できるよう、飼い主にも施設管理者にも理解と啓発を促していきたい」と話している。 

トランプ大統領が再選された時、世界は変わる。

宇野正美氏のお話です。
まさにトランプはディープステートと戦っている大統領だと思います。
ところが日本はまだディープステートに牛耳られていますね。

トランプがディープステートと戦っていることを示すものの一つに拉致され地下室に監禁され虐待を受けていた大量の子供たちをペンタゴンの特殊部隊に救出させたことがあります。
この情報はガセネタだと言う人もいるようですが、オバマ政権下ではガセネタが殆どでしたが、今は、信頼できる
調査ジャーナリストが報道していますからこれは本当だと思います。

https://www.youtube.com/watch?v=2SaRw4syGsU

【宇野正美】トランプ大統領が再選された時、世界は変わる。「講演会」2020年。

トランプを支持しているのは自分たちがイルミ(ディープステート)の奴隷だったことに気が付いた白人たち。
                                  
                                  ↓
こちらもどうぞ:
https://www.youtube.com/watch?v=XiOvNMern3k

【宇野正美】トランプ降ろしが激化。共和党は異常事態。「講演会」

日本における中国の影響力 注力は「沖縄」=米有力シンクタンク

日本の政界、経済界、教育界は中国共産党の配下にありますね。
これは日本に巣食う拝金主義者たちによるものでもあります。
早稲田大学は最も中国共産党に汚染された大学と言えます。
こんな大学に行きたがる若者がいるとは。。。
日本の政界、経済界、教育界から中国共産党の影響を取り除くには、中国共産党が消滅するか、日本の政界、経済界、教育界から親中・媚中派を追い出す以外に方法はありませんね。

https://www.youtube.com/watch?v=0RLgUkFVmPE

7月29日 大紀元ニュース 日本における中国の影響力 など
      https://www.epochtimes.jp/p/2020/07/60113.html

日本における中国の影響力 注力は「沖縄」=米有力シンクタンク


米有力シンクタンク・戦略国際問題研究所(CSIS)はこのほど、日本における中国の影響力についての報告書を発表した。報告は、2年間(2018~19年)をかけて約40人の専門家にインタビューした。報告は、「日本における中国の影響力は他の民主主義国に比べて限定的」だとしながらも、日本当局の不対応により警戒心を高める必要があるとして指摘する。

「日本のどこにも中国文化の影響があり、言語、芸術、料理、文学、建築、音楽、法律、哲学にまで及んでいる。戦争、侵略、敵対関係を含む日中関係が2000年も続いた後、日本社会は中国と共存することに慣れている。このなかで、日本は、中国の政治的な戦いでは『難攻不落』であることを理解している」と隣国のスーパーパワーとの関係を指摘した。

報告は、最近のドイツ・マーシャル基金の分析を引用して、中国が世界中で展開する戦術には、中国経済の武器化(取引の強制や制限)、 物語的優位性の主張(プロパガンダと偽情報)、エリート仲介者の依存、在外華人の道具化、 権威主義的支配の浸透などがあるとした。中国は、例に倣って日本に対してもこうした工作を行い、表向きの外交から、個人的な接触などの機密、強制、腐敗(3C、covert, coercive, and corrupt)を用いている。

TikTokも念頭、中国発アプリ制限を提言へ…自民議連に反対する石川温とか言う人

ネットの書き込みを見ていると誰が中国共産党の回し者かがすぐにわかるようになりました。
米国がTikTokの使用を禁止にしようとしているのに同盟国の日本がいつまでもTikTokを使えないでしょう。そんなことをすると日本が中国共産党の植民地であることを認めるようなものです。
左翼の皆様は日本列島に米軍基地があるので日本は米国の植民地だなどと言いますが、日本は米国の共産主義者が作成した戦後憲法の呪縛から逃れない限り日本は独立国とはなりません。日本を植民地にしておきたいのは米国の共産主義者集団(カバラ主義者、グローバリスト、金融エリート、ディープステート。。。)です。しかし今は中国共産党が日本を植民地にしています。中国共産党も米国の共産主義者も裏ではつながっています。
石川温とかいうジャーナリストは自民議連がTikTokの使用制限を考えていることに対して日本の若者が反対すると言っていますが、それなら、日本の若者の個人情報がTikTokを経由して中国共産党に盗み取られてもよいと言うのでしょうかね。日本の若者が中国共産党の洗脳教育の標的になっていますし。。。

https://news.yahoo.co.jp/articles/19c696648c5b9a4ddf1bca06ed17a947a7220072
(転載)
TikTokも念頭、中国発アプリ制限を提言へ…自民議連

配信


 自民党の「ルール形成戦略議員連盟」(会長・甘利明税調会長)が、中国発のアプリ利用を制限するよう、政府に提言する方針を固めた。日本で若者を中心に使われている動画共有アプリ「TikTok(ティックトック)」などが念頭にある。 ティックトックは、短時間の動画を簡単に編集・投稿できる。自治体が若者向けに政策を発信するため、ティックトックと連携する例も相次いでいる。一方、米政府は「利用すれば、個人情報が中国共産党の手に渡りかねない」(ポンペオ国務長官)として、自国から排除しようとしている。インドはすでに使用を禁止した。 こうした海外の動きを踏まえ、ルール形成戦略議連は28日の会合で、有識者を招いて議論を始める。今後、会合を重ね、近く提言をまとめる見通しだ。 提言では、中国発のアプリの利用を制限するため、電気通信事業法などに「安全保障上のリスクを考慮する」といった条項を盛り込むよう政府に求める方向だ。情報漏えいのおそれがあるアプリを調べるインテリジェンス(情報)機能の強化も盛り込む構え。 政府は議連の動きと並行して、国家安全保障局の経済班などで中国発のアプリの情報収集を進めている。菅官房長官は27日の記者会見で「サイバーセキュリティーに関する動向は常に注視している。個人が特定される情報の投稿や登録は、十分注意することが重要だ」と指摘した。


                                 ↓
するとこんな反応が!
https://you1news.com/archives/4330.html
(転載)
自民党の中華アプリ規制案をスマホ業界関係者が厳しく批判して若者の離反を示唆
2020/07/29 09:32   



石川 温
@iskw226
日本でTikTokに規制かけたら、自民党は若者に嫌われちゃうよ。総スカン。

TikTokも念頭、中国発アプリ制限を提言へ…自民議連(読売新聞オンライン)
https://twitter.com/iskw226/status/1287936291854663681 


石川温氏近影

石川 温 [ジャーナリスト]

スマホジャーナリスト。携帯電話を中心に国内外のモバイル業界を取材し、一般誌や専門誌、女性誌などで幅広く執筆。ラジオNIKKEIで毎週木曜22時からの番組「スマホNo.1メディア」に出演。近著に「未来IT図解 これからの5Gビジネス」(MdN)がある。

 

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