このお三方は今日も興味深い情報を伝えてくださっています。

https://www.youtube.com/watch?v=umUMwxV6KBM

トランプ大統領のツィッター警告事件、中国系女性取締役が関与？/中国のスパイ養成学校の精鋭部隊、アメリカの大学に大量にニセ留学/香港の大富豪が“人質”に？  


https://www.youtube.com/watch?v=Rsh4dgmztiU

『ネットに「習肉まん」を書き込み逮捕・懲役3年が香港でも現実化!!：他』第116回【水間条項TV】フリー動画  


https://www.youtube.com/watch?v=2Kj24E4x64k

ちょっと待て「国賓」の前に領海荒らしはどうなってる？  

冬の間は低山ハイキングがほとんどでしたし、この2か月間ハイキングは自粛していましたので久しぶりの山でした。しばらくの間運動不足気味でしたから今日は身体が重く感じました。ヘタレ感が増しました。
昨年の台風で崩落した登山道が修復されていない山も多くハイキングができる山は限定的です。
しかも丹沢の山々は今の時期は蛭が出ますし暑すぎて登れません。
ということで登山道がしっかりしている明神ケ岳に再び登ることにしました。

コース：箱根仙石原の金時駐車場（ゴルフ練習場がある）→矢倉沢峠→火打石岳→明神ケ岳のピストンです。
明神ケ岳のハイキングコースは複数あります。全てのコースを登りました。このコースは3度目です。
今日は朝からよく晴れておりハイキング日和でした。登山口の標高が比較的高いため涼しいのが何より。登りながら汗はかいても暑さにまいることはありませんでした。
このコースは展望も抜群で金時山の後ろ姿、神山の大涌谷、快晴の時は富士山、その他周辺の山々が一望できます。新緑も美しく、オレンジ色、黄色、紫の花々が登山道の両脇を飾っていました。金時山の後ろ姿を再び見ることができました。
変化に富んだ登山道なので歩いていて飽きませんが、今回はヘタレ度合が増しコースが想像以上に長く感じました。途中、数人のハイカーと出会いましたが、広々とした山頂に到着すると大勢のハイカーでにぎわっていました。
（山頂からは神山の大涌谷がよく見えます。）
山頂ではコロナ・ウイルスも、３密もなんのそのという感じです。山頂や登山道でコロナ感染はありえないと思います。皆さん明るく元気に登ってきました。
下山中に仙石原の上空に暗雲が立ち込め。。。雷が鳴り始めたのにはびっくり。ちょっと怖かったです。
幸い、山では雨はほんのパラパラ。登山口に到着した時は雨は既に止んでいました。
今回はいつもより身体が重く感じ時間がかかってしまいました。往復6時間以上・・・

（登山道から見る仙石原→金時山の後ろ姿→登山道の景色ｘ４→登山道から見る丹沢山塊→明神ケ岳→神山の大涌谷→明神ケ岳山頂　）

香港の米企業と英企業は一斉に香港から逃げるようです。日本企業はどうなのでしょうね。香港で商売をやっている日本人もいるでしょう。どうするのでしょうかね。早く帰国したほうが身のためです。香港はウイグルのようになっていますから。

メイカさんによると：

・5月28日から香港市民は香港にある中国の銀行から預金を全額下ろし米国やイギリスの銀行に預金口座を設けて預金をそこに移した。今後、人民元と米ドルの交換ができなくなる。香港ドルも暴落している。香港のビジネスマンは人民元も香港ドルもいらない。彼らは人民元を取り扱いたくない。香港の街から市民が消えた。警察官ばかりがいる。
・米国は中国の悪法、国家安全法に対する制裁をする。香港には8万人の米国人が住んでいる。イギリス人は10万人住んでいる。全ての米企業が香港から撤退し帰国することになる。イギリス企業も撤退し帰国する。香港の人口のうち300万人が外国人。彼らも自由のない香港から帰国する。香港はウイグルと同じ状態になってしまった。香港人をウイグル人と同じように弾圧している。
・米商務部は、国家安全法の報復として中国企業33社を制裁することにした。これらは全て人民軍の軍事関連企業。また、殺人兵器（原爆、ミサイルなど）を作っている中国企業24社にも制裁する。またウイグル人の人権破壊の組織でもある中国企業9社にも制裁する。
・米国大学（ハーバード大学、他）の中国人留学生3000人（全員が人民軍のスパイであることが判明）を強制送還させる。
・安倍首相は記者会見で武漢肺炎は中国国内から発生したと言ったのでネットではよく言ったと褒めていた。
・中国発の武漢肺炎について、トランプ大統領は、6月になってから、米国に亡命した武漢Ｐ４生物兵器研究所の研究員が武漢から持ち出した証拠資料を数回にわたり世界に向けて発表し中国の責任を追及する。現在、130か国以上の国が中国に賠償請求する予定。
・香港では昨年6月からデモが起きていたが、昨年の1年間で5万人の香港市民が外国に移住した。今年1月～4月までに300人くらいの香港市民が外国に移住した。台湾政府は香港人を受け入れ、生活面でもサポートすると約束した。
・6億人の中国人の生活が非常に苦しい。1か月の生活費はたった1000元（15000円くらい）。２、３億人が農民で失業している。畑を耕すだけでは1円にもならない。10月に米を収穫したら米を売ってお金を得るがそれ以外は収入がない。そのため貧困化が進み中国の治安は悪化する。多くの中国人が密入国するだろう。
・中国人は今大量の食料を備蓄している。広東政府は、1500万人の広東市民が10日間だけ食べられる食料しか備蓄していない。南部の民族は米を食べるが、農地は化学肥料を大量使うため土に栄養分がなく重金属で汚染されている。そのため多くの南部の民族が痛い痛い病を患い苦しんでいる。米はベトナムから輸入していたが、ベトナムは米の輸出をストップした。中央政府は広東省で食料の増産を命令したが飢饉には間に合わない。農民はどうやって食べていくのか。
・これから大量のバッタが中国に入ってくる。現在はインドに5000億匹入った。。次は雲南省或いは広東省に入ってくるかも。雲南省は干ばつで水がないため農作物が育たない。
・中国政府は財政難。そのため人民から罰金を取って財政難を解決しようとしている。その罰金とは、6月1日から全国で自転車やバイクに乗る際は必ずヘルメットをかぶることとし違反した場合は罰金を科す人民はタダのニラ。中央政府は6月1日から全国で自転車やバイクに乗る場合はヘルメットをかぶらないと罰金を科すと発表した。ヘルメットは１つ1000元（15000円くらい）もする。
・カナダの最高裁は、昨年12月にトロントで逮捕されたファーウェイの孟晩舟副会長に対する有罪判決を下した。罪名は銀行詐欺と米法律を違反しイランと貿易をしイランにコンピュータシステムを密売した罪。

https://www.youtube.com/watch?v=IK8VumR64To

香港から資本家脱出、米英企業も撤退へ/米・6月から段階的に中国の責任を追求/人民は「ニラ」？自転車のヘルメット義務/5000億匹のバッタ、インドに到達  

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こちらもどうぞ：
米国が共産党幹部の全米財産没収、入国禁止するそうです。すごいです！これで中国共産党幹部は真っ青でしょう。もちろん習近平の米国の財産も没収でしょ。これでも安倍政権は習近平を国賓来日させるんですかね。気が狂っていますよ、完全に。米国の孔子学院を全て閉鎖だそうです。しかし日本の孔子学院はいつまでも開いているのでしょうか。スパイ洗脳学院を日本政府は大切にしています。しかも中国人留学生（スパイも多くいる。）に補助金を与えています。

https://www.youtube.com/watch?v=CziBnFOqjTU

『中国共産党幹部入国禁止と全米資産没収か!!全米「孔子学院」閉鎖へ！』第115回【水間条項TV】フリー動画  
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追記：明日は久しぶりにハイキングに行ってきます。最近、ちょっと運動不足です。

世界中が中国を非難する中、日本だけが中国が何をやっても一切非難しません。
中国の政治家の多くが中国からの賄賂をたんまりもらっているため中国には逆らえません。
米国からの制裁を受けている中国は日本に対して低姿勢（これも騙しの戦術）でいれば安倍政権の重鎮らの心をくすぐりころっと騙せると考えています。何しろ日本の政治家もメンツを重要視しますからねえ。
しかし裏では日本に対して舌を出しているのです。
天安門の大虐殺の後に愚かな日本政府が世界の国々が中国を非難しているときに日本だけが中国を擁護し天皇陛下を訪中させてしまったのです。その結果、中国は大虐殺をしたのに何のお咎めなしで数々の犯罪を繰り返しこれほどまでに発展してしまいました。
今も世界中が中国を非難する中、長年、うまく手なづけてきた日本の政治家らを操りながら習近平を国賓訪日させ天皇陛下と晩餐会。その後天皇陛下が訪中。という天安門後と全く同じことを企てているのは明らかです。ですから、安倍批判を派手にしてしまうと習の国賓訪日もなくなり安倍政権を騙せなくなるので、安倍批判は控えろと言っているのです。
二階と菅はこれから中国が香港を第二の天安門にしても、それでも、習近平を国賓来日させる気でしょう。
来月、安倍総理はＧ７のために訪米しトランプとも首脳会談をするでしょう。その後に習近平を日本に国賓来日させたらトランプは日本に制裁を加えるほど激怒するでしょう。なぜなら安倍総理はトランプを騙し中国側についたことになりますから。制裁を加えるのは安倍政権だけにしてほしいですが、米国だけでなく世界中が日本は独裁共産主義ファシズムの中国を擁護する国として日本の信用は完全になくなるでしょう。安倍政権だけが打撃を受けるならまだしも日本全体、日本国民全員が大変な被害を受けることになります。
日本の政治家の多くが自分のことと中国のことしか考えていません。

https://www.fnn.jp/articles/-/47063
（転載）

安倍批判”控えるよう指示　米中対立で日中関係考慮か

5/28(木) 17:17配信

トランプのツイートまでツイッターの検閲を受けてしまいました。
テックジャイアンツは中国共産党のスパイ集団です。
中国の共産主義ファシズムを援護するフェースブック、グーグル、ツイッター、ユーチューブは中国共産党にとって都合の悪い意見、情報は全て削除しています。中国共産党による情報戦争はテックジャイアンツが前線部隊となって世界中の人々の言論の自由を破壊し真実の情報を封鎖しています。
ただ、ツイッターがトランプのツイートにまで手を付けたことは大間違いでしたね。
トランプを怒らせると怖いですよ。トランプの報復は今のところ、「ソーシャルメディア企業などを保護する法律を撤廃するか効力を弱める法律を導入する」にとどめていますが。。。テックジャイアンツがこのまま中国共産党のために活動を続けるなら、トランプはこれらの企業を破産させるような法律を成立させるかもしれませんよ。
中国に対しても徐々に制裁を強めそのうち金融制裁を加えることになるでしょうね。

https://www.naturalnews.com/2020-05-26-twitter-actively-hiring-communists-facebook-bans-humanitarian-videos.html
（概要）
5月26日付け

(Natural News)
テックジャイアンツ（フェースブック、 グーグル、ツイッター、ユーチューブ、アップル）は、もはや自分たちの正体（残虐な中国共産党のプロパガンダ機関）を隠そうともしません。

特にここ数日間の彼らの動き（中国共産党が有利になるよう米国民を不当に取り扱い悪質な嫌がらせをしている）を見ていると彼らの本当のアジェンダがはっきりとしてきました。

トランプ大統領は、彼ら（テクノ独裁者）に対して中国共産党の命令通りに米国を破壊しようとしている敵性戦闘員であると宣言すべきです。

ツイッターは、中国共産党のスパイのリー・フェイフェイ（李飛飛　中国系米国人のＡＩ科学者でありグーグルの元副社長）を北京のグーグルＩＡセンターに重役として雇用し中国系人道主義者らのツイッターアカウントを次々に削除させています。リー・フェイフェイは中国共産党連合戦線傘下の学生会とつながりがあります。

ユーチューブは、2019年10月から中国共産党に批判的で都合の悪いコメントを次々に自動的に削除しています。中国共産党が嫌がる言葉やコメントがフィルターにかけられ削除されてしまった経験のある投稿者が数多くいます。禁止された言葉を良い意味に使っても削除されます。

フェースブックは、中国共産党の強制収容所で拷問を受けたジェニファー・ゼングさんのインタビュー・ビデオが投稿された途端にビデオだけでなくページのリンク、個人のメッセージなど全て削除、ブロックしました。

フェースブックはこのようなやり方で人々の言論の自由を消滅させ人道的意見を封じ込めています。そしてフェースブックは中国共産党の腐敗と犯罪を批判する発言や意見を全て検閲しています。インタビューに答えた彼女の発言には非常に重要な内容が含まれていました。しかしフェースブックは中国共産党を擁護し彼女のインタビュー・ビデオを削除しました。

ツイッターはトランプ大統領のツイートに対して「事実をチェックする」という警告メッセージを表示しました。このような動きの背後には今年の大統領選でトランプを敗北させ共産主義者を大統領に就任させるという思惑があります。

ツイッターは共産主義者らを雇ってテクノロジー・プラットフォームを管理させているだけでなく、トランプのツイートに対しても検閲を開始し「事実チェック」が必要などと警告を発したのです。
トランプはこのような行為は大統領選の妨害行為であり国家への詐欺行為であり犯罪だと断定しました。
また、トランプは「ツイッターは完全に言論の自由を奪っており私は大統領としてそのようなことは二度とさせない。」と宣言しました。トランプは、自身の言論の自由を脅かしたツイッターに対して軍を出動させ、ジャック・ドージー（中国共産党のために偽情報を流すネットワークを運営）などの幹部を逮捕することになるかもしれません。

テックジャイアンツの検閲を強制的に止めさせなければ彼らは延々と検閲を続けます。テックジャイアンツは倫理観も正義感も持ち合わせていません。彼らは完全な反米共産主義者たちです。彼らの活動目的は、中国共産党による世界覇権戦争の一環としてネット上で権力を行使し米国を破壊することです。

アマゾンは米メディアに対し何を報じるかを指示しています。米メディアが流すニュースは全てテックジャイアンツのプロパガンダなのです。１１のテレビ局が放送しているニュース番組はアマゾンが提供するコンテンツを流しています。ニュースを伝えるのはアマゾンのスポークスマンでありニュースりポーターではありません。

                                                                             　↓
＜米大統領、ソーシャルメディアの保護弱める大統領令に署名＞
https://www.epochtimes.jp/p/2020/05/57320.html
（転載）

［ワシントン　28日　ロイター］ - トランプ米大統領は、米ツイッター<TWTR.N>や米フェイスブック<FB.O>を含むソーシャルメディア企業などを保護する法律を撤廃するか効力を弱める法律を導入すると表明し、28日午後、大統領令に署名した。

大統領は前日、ソーシャルメディア企業を規制もしくは閉鎖するとけん制。短文投稿サイト運営のツイッターがトランプ氏のツイートに初めて、読者にファクトチェック（真偽確認）を促す警告マークを表示したことが背景とみられている。