日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2019年12月

今日は朝からバタバタしており時間の都合上海外記事のご紹介ができなくなってしまいました。

最近になりびっくりニュースが続々登場です。目が離せませんね。北朝鮮が年明け早々クーデターですと?
来年は今年以上に激動の年になるのかもしれません。世界の国々の突然の動きは見逃せませんね。
日本もどうなることやら。中国に近づきすぎる安倍政権の行方も楽観視できませんね。

https://www.zakzak.co.jp/soc/news/191229/for1912290001-n1.html
トランプ大統領(左)は正恩氏に鉄槌を下すのか(ゲッティ=共同)

トランプ大統領(左)は正恩氏に鉄槌を下すのか(ゲッティ=共同)

歴史は繰り返すのか。核・ミサイルなど強硬路線へ逆戻りしようとしている北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長。その言動は、かつて大国を甘く見て鉄槌(てっつい)を下された独裁者たちと重なると指摘するのは国際投資アナリストの大原浩氏だ。寄稿で大原氏は、米トランプ政権の対北軍事行動や、政権内の軍事クーデターが勃発する可能性が高まっているとみる。一方、米CNNテレビは26日、北朝鮮の挑発行動について、金委員長の誕生日である来年1月8日ごろまで実施の可能性があると伝えている。


 いよいよ正恩氏が自分勝手に決めた「米国との核廃棄に関わる交渉期限」である12月末が近づいてきた。

 国連決議による経済制裁の中でも、「北朝鮮からの出稼ぎ労働者の受け入れ禁止」が最も大きなダメージを与えており、最近の「打ち上げ花火」のようなミサイルの乱発も、北朝鮮が追い詰められている証である。

 前記決議によって、海外で収入を得る北朝鮮の出稼ぎ労働者は12月22日までに本国に戻るはずだったが、北朝鮮に親和的な国々では「制裁逃れ」になりかねない事態が起こっているようだ。実際、共産主義中国とロシアは16日、北朝鮮に対する制裁の一部を解除する決議案を国連安全保障理事会に提出した。

 ミサイル発射や金一族および政権幹部のぜいたくのために必要不可欠な「出稼ぎ労働」に対して、国連決議による経済制裁がどこまで順守されるかが、今後の北朝鮮情勢に大きな影響を与える。その「ピンハネ率」は70%以上ともいわれる。

 気になるのは、金正恩氏がトランプ大統領のメッセージを読み違えているのではないかということだ。それを読み解くためには、関係がないようにも思えるイランなど中東情勢や、その歴史が重要なポイントになる。

 まず、イランのロウハニ大統領が2日間の訪日日程を終えて21日に帰国した。これは、安倍外交の重要な成果だが、「安倍嫌い」の左派マスコミはほとんどスルーして何も伝えていない。

 振り返れば、ホルムズ海峡近くのオマーン湾で6月13日に石油タンカー2隻が攻撃を受けた事件について、米国は「証拠」を挙げてイランの仕業だと強硬に主張し、あわや開戦という状況になった。

 これが安倍首相のイラン訪問中に起こったため、批判的に論評されたが、あまりに出来すぎたタイミングを考えると、うまくいかなかった場合のオプションとして安倍首相のイラン訪問をトランプ政権がセットしたという「米国による自作自演説」が濃厚だ。

 結局、イランはドイツ・フランスなどの「米国の同盟国」を後ろ盾にし、日本を仲介役にして「話し合い路線」に復帰した。

 金正恩氏は、このケースを見て、北朝鮮に対しても米国の軍事作戦はないと踏んでいるようだが、それは大きな間違いである。

 イランの後ろ盾には、米国の同盟国がずらりと並んでいるが、北朝鮮を支持するのは、「旧・悪の帝国」のロシアと「新・悪の帝国」の中国そして米国から「コウモリ以下」と思われている韓国である。

 また、日本との間には「拉致問題」が大きく横たわっている。

 歴史を振り返れば、イラクのフセイン大統領は、ブッシュ(父)大統領の米国が動かないと思ってクウェートに侵攻したが、大きな間違いであった。また、アルゼンチンのガルチェリ大統領は、英国が黙認すると思ってフォークランドを占拠したが、サッチャー首相は大胆な決断をした。

 トランプ政権にとってはもちろん、米国の若者の血を流さないクーデターがベストだ。トランプ氏はハト派であり、拳を振り上げながらも、クーデターなどの自滅を待っているだろう。だが、米国のユダヤ票にも大きく影響するイランから手が離れつつある現在、朝鮮半島における軍事オプションも十分あり得る。

 長引くアフガニスタン紛争などで米国民の戦争疲れはたしかにあるが、北朝鮮が暴走して大義名分を与えれば軍事行動も否定できない。それは中国やイランへの強烈なメッセージともなる。

 注目は、例年発せられる正恩氏から北朝鮮国民への「新年の辞」だ。米国の真意を読み違えた正恩氏が、「すべての準備が整っている米国」の軍事作戦を招くか、米軍の攻撃を恐れた政権(軍)幹部のクーデターが起こる可能性はかなり高い。

 おとそ気分が冷めやらぬうちに、日本人は、「トランプ大統領からのお年玉」が北朝鮮に与えられるのを目撃するかもしれない。

 

今日は、愛川ふれあいの村の駐車場から高取山→仏果山に登ってきました。低山でも山頂はかなり寒く、昼食に山頂でソーセージや野菜をいためようかと携帯コンロをもっていったのですが、寒すぎて、何も食べずにそそくさと下山しました。多くの登山者が山頂でカップラーメンなどを食べていましたが、今日は私たちはちょっと薄着でした。3時間50分の今年最後のハイキングでした。
(上:高畑山山頂、下:仏果山山頂 北風が吹いて冷蔵庫の中より寒かったです。)
IMG_6421高取山山頂IMG_6426仏果山山頂








































さて、今回もDeep Maxさんが非常に良い情報を伝えてくださっています。
中国がいつまでたってもまともに最新技術を開発できないのはなぜか、ということです。
中国は巨大市場として先進国にもてはやされ甘やかされたツケが今の中国の惨状でしょう。

https://www.youtube.com/watch?v=O08bENrkM20
中国企業が独自の技術を開発できないのは必然  

以下のビデオで、IR法案の闇について詳しく説明されています。
トランプの支持者のカジノ王(シオニスト)と中国共産党系企業が日本のカジノ利権を支配し日本で大儲けしようとしているのです。同時に日本人をギャンブル依存症にさせ日本人から大金を奪おうとしています。
米国シオニストのカジノ王が中国共産党に日本のカジノ利権はやるものかと彼らの汚職をCIA傘下の雑誌に暴かせたのでしょう。どうやら、カジノ汚職が暴かれたことに関しては、安倍政権による習近平の国賓来日に米国が反発したためではなさそうです。彼らはカネが全てですから。。。中国共産党が日本のカジノを支配すると日本を侵略しやすくなります。シオニストが日本のカジノを支配すると日本から大金を奪い取り続けることができマネロンも自由にできてしまいます。
横浜にカジノを作りたいのがシオニストのカジノ王だそうですが、私も横浜のカジノはもとより日本のカジノ構想(IRの主役はカジノになります。)には絶対に反対です。カジノ大国になってよいことなど何もありません。日本が疲弊するだけです。
日本の国会議員の多くがIRに賛成しているようですが、米中に引っ張られてどちらにも良い顔を見せながら日本と日本の富と日本国民をつぶそうとしているのがIR賛成派の国会議員であり安倍政権です。

さてと、明日は今年最後のハイキングに行きます。低山ですが。。。

https://www.youtube.com/watch?v=LysQjahGa4M
秋元司逮捕事件。米中新冷戦とカジノ利権。IR法案。  

1980年代のインタビューでソ連共産主義の恐ろしさを暴露した元KGBの故ユリ・ベズメノフ氏の映像がユーチューブから削除されたことを12月27日にお伝えしましたが、ベズメノフ氏が警告した内容がヘンリー・マコウ氏のブログに詳しく載っていましたのでご紹介します。
ベズメノフ氏の警告の続報です。これは1980年代のことですが、その後、ソ連は崩壊しました。ただ、ソ連の共産主義が消滅したのではなくソ連の共産主義者の残党の多くが世界各地に潜伏して活動しているのではないでしょうか。カバラ或いはシオンの議定書に沿った共産主義思想をうまく利用して世界中を独裁支配したいのが悪魔崇拝者(イルミ、カバラ主義者)ですから、共産主義思想に染まった権力者や活動家らこそが、悪魔崇拝者たちが支配権を掌握した時に真っ先に殺害されることになります。恐ろしいことです。共産主義思想、社会主義思想に染まった政治家らこそが悪魔崇拝者らに最初に狙われる存在となります。左翼の人々はいい加減に目を覚ました方がよいと思うのですが、彼らは共産主義やチュチェ思想完全に洗脳されてしまっているので恐怖を体験するまでは何も気が付かないでしょうね。

https://www.henrymakow.com/
(概要)
12月27日付け

ユリ・ベズメノフ氏曰く:欧米諸国は共産主義者による破壊工作に屈服してしまった


以下は1985年にインタビューを受けた(米国に亡命した)元KGBのユリ・ベズメノフ氏が警告した共産主義の脅威についての一部です。これは我々を窮地のどん底に陥れるような内容です。

ベズメノフ氏によると:
共産主義とは、シオン議定書(プロトコル)の通りに実践したものです。

これにより、基本的に我々の現実の認識が変わってしまい「邪悪な存在」を良いものとして誤解し我々の(不幸な)運命を受け入れてしまっています。その「邪悪な存在」とはサタニズム(悪魔崇拝主義)であり、サタニズムの下で現行の価値観が全て反転しています。


邪悪な存在のサタニズムに含まれるのはシオニズム、グローバリズム、フェミニズム、リベラリズム、反キリスト教、ジェンダーフリー、性的変態、家族破壊、共産主義そのものでありカバラ主義です。
そして、カバラ主義或いはシオン(ユダヤのサタニズム)の議定書16条には、社会は我々の教義に導かれることになると書いてあります。

リベラル派つまり(いわゆる)社会的正当化戦士及びアンティファ(米国の恐ろしい極左ギャング)は結局は、壁を背にして一列に立たせられて全員銃殺されることになります。
なぜなら、彼らが(サタニストに)騙されていたことに気が付くと彼らの存在はサタニストにとって大きな脅威となるからです。洗脳された人々は苦しみを感じないと光が見えるようになりません。このことは現在のリベラル派やユダヤ人の殆どに当てはまります。
ベトナム戦争は国家転覆のプロセスの手がかりだった
です


興味深いことに、ソ連は、欧米諸国の政府、銀行(中央銀行など)、大企業によって維持されていたのです。つまり、欧米諸国は既にソ連に転覆されてしまったということです。。これこそがディープステートのなせる業です。トランプは米国民に執行猶予を約束することで政権を維持することができると考えている一匹オオカミです。


KGBとしてのベズメノフ氏の任務は外国の人々に「ソ連は労働者の天国である。」と教え込むことですしかしソ連の実態は、ソ連国民に嫌悪された残忍な警察国家だったのです。残念ながら、ソ連のような警察国家に欧米諸国は近づいているのです

KGBが最も力を入れていたのは諜報活動ではありません。KGBの諜報活動は、時間、資金、マンパワー全体の15%です。彼らの活動の85%が思想破壊(積極的対策)或いは心理戦争なのです。
彼らは、個人、家族、コミュニティ、国を守るための賢明な結論も出せずに無防備な状態にある米国民全員の「現実の認識」を洗脳するという手段で4つの段階を踏んでゆっくりと変えていっているのです。


第一段階は「道徳心の堕落」であり、15年から20年かけて一国の国民の道徳を堕落させていきます。
なぜそれほど時間をかけるかというと、一世代の学生をKGBの思想(マルクス・レーニン主義)で洗脳するには何年もかかります。米国の若者を脳みそが柔らかい間に教育しアメリカニズム、米愛国主義の基本的価値観からKGBの思想に(何の抵抗もなく)染めるには3世代の学生を教育する必要があります。

KGBの任務は一国を不安定化することです。例えば、米国の左翼、大学教授、人権活動家らには国家を不安定化させ破壊するための役割があります。彼らは、役割を果たした後に使い捨てされます。彼らの中にはあまりにも多くのことを知ってしまった人もいますから、マルクス・レーニン主義者らが権力を握ると、そのような人たちは嫌な思いをするでしょうから、彼らはマルクス・レーニン主義者らにとって大きな脅威となってしまいます。
彼らこそが権力を掌握できると思っていたからです。しかし彼らは永遠に権力を握ることはできません。
マルクス・レーニン主義者らは使い捨ての間抜けな彼らを壁を背にして一列に立たせて銃殺するか、処刑するか、キューバの刑務所に投獄します。


米国の社会も道徳観の堕落によって破壊されつつあります。今すぐ米国の若い世代を教育し直してもKGBの洗脳から完全に解ける(正常な感覚、現実の認識、愛国主義に変える)には15年から20年かかります。

1960年代に大学を卒業した人々(私:日本で言う団塊の世代)の殆どが社会でドロップアウトしたか、中途半端な知識しか持たない大人になっており、現在はこのような人々によって、政府、行政府、企業、マスメディア、教育制度が支配されているのです
あなた方は彼らの存在に行き詰っています。しかし彼らを排除することもできません。彼らは歪んだ思想に汚染されています。彼らは特定の刺激に対して特定のパターンでものを考え反応するようにプログラミングされています。ですからあなた方が彼らに本当のことを教えても彼らはこれまでの考えを変えることができません。皆さんが白は白であることを証拠を見せて証明しても彼らの歪んだ基本認識や筋の通らない言動を矯正することなどできません。つまり彼らに施した道徳観の堕落プログラムは成功しもはや元に戻せなくなっているということです。


このような人々を社会から排除するにはあと15年から20年はかかります。新しい世代に愛国主義的、常識的な考えを持たせ米国の社会のためになる行動をとるようにさせるにはそのくらいはかかるのです。
基本的に過去35年間続いた米国の道徳観の堕落プロセスは既に完成しています。
このプロセスは道徳的規準の低い米国民間で行われました。証拠と共に真実の情報を彼らに教えても、彼らの考えは変わりませんし彼らの洗脳は絶対に解けません。
たとえ私が彼らをソ連に連れて行き、強制収容所を見せても彼らはソ連の恐ろしさを信じようとはしないでしょう。ただし、彼を強制収容所に投獄させ実際にお腹をけられると、彼らはやっと現実を把握することになります。彼ら自身が実際に痛い目にあい恐怖を感じないと道徳観の堕落プログラムから目を覚ますことはできないのです。

次の段階は社会の不安定化です。この段階では革命家はあなたの考えやあなたの消費パターン(ジャンクフードを食べようが、肥満になろうが、しまりのない身体になろうが)などどうでもよいのです。
この段階では2年から5年かけて一国を不安定化していきます。特に必需品、経済、外交、防衛システムを狙います。米国内で浸透したマルクス・レーニン主義思想は既に完成しています。1971年に米国に亡命した時にはこれほど速く不安定化プロセスが進むとは思えませんでした。


第二段階は危機を生じさせることです。6週間ほどで一国を危機的状況に陥らせることができます
既に中米は危機的状況です。危機的状況が過ぎると暴力的手段で政権、体制、経済が交代します。
そして正常化が無期限で続きます。正常化とはソ連のプロパガンダで使っていた皮肉的な言いまわしです。
1968年にソ連の戦車がチェコスロバキアを攻め入った時、ソ連は同胞のチェコスロバキアが正常化したと宣言したのです。
米国でもチェコスロバキアと同じように人々に地上の楽園と楽しい生活を約束させながら、実際は米経済を不安定化し自由市場の競争の原則を排除しワシントンDCに独裁者の権威主義政府を誕生させるようなことになるかもしれません。
しかし結局は米国に誕生した独裁者もモスクワに行きソ連の新世代の暗殺者らのお尻にキスをすることになります。独裁者は、全てはコントロール下にあるという幻想の世界を作り出しますが実際は全く国をコントロールできていないのです。


政治家、メディア、教育システムが提供する偽情報により我々は平和な時代に生きていると思わさられています。しかしそれは全くの嘘であり、米国は基本原理と現行システムの土台を破壊する戦争状態にあります。この戦争を始めた人物はもちろんユーリ・ウラジーミロヴィチ・アンドロポフではありません。
米国を戦争状態にさせたのは世界の共産主義体制であり世界の共産主義陰謀です。米国、米国民はすぐに覚醒しなければなりません。時限爆弾がカチカチと音を立てています。
刻々と災害が近づいています。米国民はどこにも亡命することができません。南極でペンギンと暮らしたいなら別ですが。米国は地球最後の自由と実現性のある国なのです。


米国民がすぐにやるべきことは、まず国民に本物の愛国主義精神を教育することです。次に、福祉国家であろうと、権威主義的政府であろうと、社会主義者・共産主義者の真の脅威について国民に教えるべきです。米国民が、彼らの脅威にさらされていることを今すぐ察知しなければ自由にさよならのキスをしなければならなくなります。

以下省略

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ZAITEN2020年2月号に小池百合子都知事の学歴詐称について書かれているそうです。小池都知事は優秀な成績でカイロ大学を卒業したとされていますが、真っ赤な嘘だそうです。やっているんですね、みなさん。通ってもいないし卒業もしていないのに○○大学卒と履歴書に書いちゃえば高い地位につけるんですね。
小泉進次郎大臣のコロンビア大学大学院卒もねえ。。。親の七光りはお得ですねえ。

https://www.youtube.com/watch?v=BJuSl_dawmk

ZAITEN 2020年2月号

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