日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2018年02月

中国の共産党一党独裁体制はまさにNWOのモデルそのものだと思います。しかも習近平はこれからも
永遠に独裁者として中国を支配し続けたいようです。
アメリカの左翼民主党は中国と親しい関係にあります。左翼のオバマ政権は国連部隊がアメリカ国内をパトロールすることを許可しました。国連もまたNWOを推し進めていますから、イルミナティ=左翼=NWOであり、そのモデル国となっているのが中国です。そして中国に協力的なロシアもアメリカを弱体化させようとしています。
アメリカ国内にいる反米勢力(左翼、ディープステート、影の政府)によってアメリカは内部から破壊されることになるのでしょうか。
日本の政界は左翼色に染まっています。自民党の殆どの議員もリベラル左翼思想で染まっています。しかも中国や朝鮮半島と親しくしていたい議員も多くいます。このような議員は中国に日本を統治してもらいたいのでしょう。中国のスマートシティ構想はアメリカだけでなく日本でも実施されそうです。しかも、中国人の不動産の爆買いが盛んな地域に多くの中国人が移住すればその地域は中国の治外法権下となりかねません。
中国の世界覇権は、たとえ経済が危ぶまれても、その背後にいるイルミナティ・カバラの協力で推し進められているのかもしれません。

http://beforeitsnews.com/prophecy/2018/02/anonymous-cern-alert-great-deception-is-coming-video-2497131.html
(概要)
2月25日付け

中国は一時的に北朝鮮に対するアメリカの姿勢を支持しているふりをしましたが、その後すぐに態度を変えました。これは1950年の再来ということです。アメリカは北朝鮮だけでなく中国と戦うことになるかもしれません。
さらに中国はフロリダの学校で起きた銃乱射事件を取り上げ、アメリカの人権問題と銃規制についての説教をしています。なぜ中国はアメリカ人同士の殺人事件に関心を持つのでしょうか。その理由はアメリカ人を不安視させます。


中国共産党政府は世界で最も独裁的な政府の一つです。トマス・ジェファーソンのバロメーター(ジェファーソンが特定する政府の方策)により、政府がどれだけ独裁的かを判断することができます。


「政府が国民を恐れている時、国民には自由が与えられている。国民が政府を恐れる時、そこには専制政治がある。」

(トマス・ジェファーソンのバロメーター)


中国政府は今でも中国国内のキリスト教徒を殺害し18歳以下の人民が教会に関わるのを禁止しています。

中国人民は中国政府を恐れています。
戦後の毛沢東革命政府は5千万から6千万人の人民を殺害しました。毛沢東の大量虐殺に比べればヒットラーは人道主義者のようにみえるくらいです。
大量虐殺を行ってきた中国の独裁者たちは、アメリカに対して国の統治方法や人権問題や銃規制についての指示を行っているのです。

偽善者集団の中国政府は米憲法の第二修正案を破壊しようとしています。

中国共産党が所有する屑新聞(The Global Times紙)の金曜日の記事は「アメリカは中国から学ぶべきであり、銃規制を行い米国民の人権を守るべきだ。アメリカは銃規制に向けた議論を再開すべきだ。」と主張しました。。

また、The Global Times紙は、フロリダの学校で起きた銃乱射事件直後に「米政府は人権問題に関して他国を非難しているがアメリカが関与する戦争で亡くなったアメリカ兵の数よりもアメリカ国内で銃殺された人数の方が上回っている。」とアメリカを非難し、中国政府のプロパガンダ・マシンとして真っ赤な嘘を伝えています。

ハワイ大学が政府の大量虐殺などの犠牲者数に関する長期研究を行ったところ、20世紀の政府は戦争の犠牲者数よりも多くの犠牲者を出したことが分かりました。ただしこの中に米政府は含まれていません。
中国政府こそが20世紀最大の殺人政府だったのです。中国政府は世界史上最も抑圧的で忌まわしい政府です。

中国には人権は存在しません。人民に与えられている権利は政府に仕えるということだけです。中国政府は何百万人もの人民を貧困から救ったと豪語し人権についての批判は一切受け付けません。

中国共産党政府は政府の方針に異を唱える人たちを容赦しません。また、習近平政権は政治的権利を主張する法律家や活動家を徹底的に弾圧しています。

中国政府はグーグルと連携して社会支配メカニズムを構築しました。その結果、中国政府とグーグルはネット上での人民の発言や活動を徹底的に監視・追跡すると同時に政府に対する批判は全て削除しています。また、政府批判をした者たちを特定し大学を退学させたり、自宅から強制退去させたり、食料などを含む政府の給付を止めたりしています。
それでも中国政府は人権に関してアメリカを説教しているのです。
米憲法の第二修正案を敵視している中国政府は、「中国では銃の所持を厳しく取り締まっており、その結果、銃犯罪が減っている。アメリカは中国のやり方を学ぶべきであり中国のように人権を守るべきだ。」とニューヨークタイムズ紙を通して主張しました。


中国のゴーストタウンと中国政府による人民虐め

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アメリカもアジェンダ21の生活スタイル(一カ所にぎゅうぎゅう詰めに集められる)を強いられるようになることを多くのアメリカ人が知っています。中国のゴーストタウンには多くの農民が詰め込められることになりますが、それが成功すれば、アメリカでも同じ事が実行されます。

↑このゴーストタウンは中国政府がハンク・ポルソンとゴールドマンサックスの協力の下で最初に開発した住宅地であり、中国の農村部から多くの農民を強制的に移住させることになっています。

中国に数多く存在するゴーストタウンに農民を移住させる方法は、まず、中国人民軍が通達なしに軍用トラックで各農村に行き、農民全員に30分以内に荷物をまとめてトラックに乗るよう命令します。その後彼らはこのようなゴーストタウンに送り込まれることになります。
軍の命令に背いた者たちは非常に厳しく処分されます。人民軍は農民が見ている前で農村を焼き尽くし農民が農村に二度と帰ってこられないようにします。農村の畑は政府が支援する農企業が奪い取り彼らのやり方で農業経営をするようになります。
その結果、中国政府は食料供給の殆どを支配するようになります。食料供給を支配するということは人民を完全支配するということです。
このようなプロセスの中で中国の人権問題が丸見え状態になります。中国政府はゴーストタウンに多くの農民を集めることで人民の首に巻いたロープをさらにきつく絞め支配体制を強化するとともに中国で拡大する産業化への労働需要を満たすことができると考えています。
これらのゴーストタウンにはもう一つの政治的利点があります。もし中国の一党独裁政権を倒すための革命が起きたなら、革命の原動力となるのは農村部となります。しかし農村部から人がいなくなれば政府に対する脅威は弱まります


将来的に中国のスマートシティ構想をモデルにアメリカの街が形成されることになればアメリカはどうなるのでしょうか。

パット・ウッドによれば、アメリカ2050年と呼ばれる街づくり計画は中国のスマートシティ構想に基づいています。中国のスマートシティ構想(ゴーストタウンに多くの農民を住まわせる)が成功すればアメリカでも同様の事が行われます。

 316,000,000 million Americans will change to a population of 66,000,000, eleven megacity dwellers which equals 250,000,000 missing Americans!


オバマ政権の元顧問のマイク・クルリグ氏によれば、現在のアメリカの人口は316,000,000人ですが、将来的に人口は66,000,000人まで減少するとのことです。つまり11の大都市の住民(250,000,000人)がどこかに消えてしまうことになります。これは中国のやり方と同じような人口削減計画が実行されるということなのでしょうか。
将来的にアメリカの世帯は、アジェンダ21に従ってサンフランシスコ、ニューヨーク、フェニックス、オースチン、フォートコリンズなどと同じように500平方フィートの居住空間に詰め込められることになります。

Don't pack too much, your future living quarters are being downsized.

将来、アメリカ人の居住空間はこのように狭くなります。

中国政府のアジェンダ

オバマ政権は、国内で市民の暴動が起きた場合は国連部隊が国内の街路をパトロールすることを可能にする合意書に署名しました。
シカゴのクック郡は国連部隊に郡内をパトロールさせると表明しました。

国連と中国はカレキシット運動(国連のガイドラインに沿ってカリフォルニア州を独立させる運動)を主導しています。つまり、中国政府は国連部隊をアメリカに駐留させアメリカを占領させることを目論んでいます。既に多くの中国人民軍部隊がアメリカ国内に駐留しています。
中国政府がアメリカの銃規制を推し進めている理由は、国連部隊を通してアメリカを乗っ取ろうとするときに3億人のアメリカ人が銃を所持していては上手くいかないことを知っているからです。





やっと平昌五輪が終わります。平昌五輪は史上最悪の五輪と言われてしまってます。日本や日本選手に対する憎しみもさることながら、以下のような脅迫を受ける外国選手もいたようです。五輪主催国の人々が外国選手を脅迫するなんて前代未聞です。とても安っぽくて民度が低い国だということを宣伝しまくった五輪でしたね。

http://mizuhonokuni2ch.com/35024
【2月25日 AFP】

平昌冬季五輪のスピードスケート・ショートトラック女子500メートルで韓国の選手が失格になり、銅メダルを獲得したカナダのキム・ブタン(Kim Boutin)が、インターネット上で脅迫を受けたのは「本当に怖かった」と明かした。

23歳のブタンは、今回の五輪で銀1個と銅2個の計3個のメダルを獲得し、25日の閉会式ではカナダの旗手を務める。それだけを見れば、ブタンの五輪は大成功に終わったようにも思えるが、女子500メートル決勝で韓国のメダル有力候補、崔珉禎(Choi Min-jeong、チェ・ミンジョン)が失格になった場面に絡んでいたため、韓国のネットユーザーからすさまじい数の中傷を浴び、ツイッター(Twitter)のアカウントも非公開にすることを余儀なくされた。

500メートルの銅メダル獲得後に受けた扱いに精神的な苦痛を感じたと明かしたブタンは「言葉では表せない気持ちですし、身の危険を感じて本当に怖かった」と話した。そして表彰式では「恐怖と怒り、満足感がないまぜになった気持ち」を味わったと続けた。

「五輪へ出るときは、予想外の事態も予想しておかなくてはならない。自分としては理解しがたい話です。どうしてあんな脅迫を受けなくてはならないのか、まったく理解できない」

「チームは私に寄り添って、あらゆる面で守ってくれました。そのおかげもあって山は越えました。克服することができたし、これからも勝っていきたいと思います」
 
こちらがショートトラック女子500mの映像です。
https://www.youtube.com/watch?v=eSYOGH4dbSg

沖縄では在沖米海軍によるありえない事故が続いています。その結果、沖縄の親中左翼が米軍追い出そうとこれまで以上に躍起になっています。
一般の人たちから見ても、在沖米海軍の事故が多すぎるような気がします。海軍の士気が低下しているのか能力不足なのか、それとも全体的に薬物汚染が広がり、訓練に影響が出ているのか。。。
アメリカ本土では米軍の薬物汚染が広がっているようです。海軍兵学校では士官候補生の間で非常に危険な麻薬が取引されているそうです。これでは海軍は弱体化してしまいます。ただし海軍だけではないでしょう。米軍だけでもないでしょう。アメリカ全体に薬物汚染が広がっているのかもしれません。麻薬密輸を取り仕切っているのがイルミナティ・カバラ、CIA、FBIなどの諜報部員、ブッシュ、オバマ、クリントンなどの犯罪集団とも言われていますが、彼らは中国(及びロシアと)と連携して米国民を麻薬で汚染させ、アメリカの弱体化を進めているのではないかと疑ってしまいます。
アメリカの大学や企業には非常に多くの中国人工作員が潜伏していると言われていますから、留学生やビジネスマンとしてアメリカに滞在している中国人の多くが何らかのスパイしていることになります。

https://www.zerohedge.com/news/2018-02-24/naval-academy-rocked-drug-scandal-drug-ring-bought-cocaine-bitcoin
(概要)
2月24日付け

メリーランド州アナポリスの米海軍兵学校が麻薬スキャンダルで揺れています。約10人の士官候補生で構成された麻薬組織がビットコインでコカインを購入していました。

フォックスニュースから:
NCIS米海軍犯罪調査局によると、3ヵ月前に、士官候補生の不良グループが校内で麻薬を売っていると同期の士官候補生からの通報がありました。
NCISの調査によると、約10人の士官候補生がコカイン、リセルグ酸ジエチルアミド(LSD)、ケタミン(麻酔薬)などの危険薬物を海軍兵学校で販売していたことが分かりました。

彼らは闇サイトにアクセスしビットコインを使って麻薬を購入し校内で販売していました。

現在、約12人の士官候補生が取り調べを受けています。


水曜日の早朝に海軍兵学校のチャッドウィック副司令官が4500人の士官候補生を対象に不意打ちの薬物検査を行ったところ、(多くの候補生が薬物を使用していた)非常に深刻な麻薬問題を抱えていることが分かりました。まだ調査中ということもあり陽性反応を示した候補生の詳細は明らかにされていません。


海軍は麻薬乱用に対してはゼロ容認であり、今回の不祥事については非常に深刻に受け止めています。

2010年から2011年にかけてNCISは、士官候補生が合成マリファナを使用していたことが明らかになり11か月間の調査を実施しました。その結果、27人の士官候補生が合成マリファナを使用していたことが分かりました。2010年から2017年にかけて、7人の士官候補生が麻薬常習で退学処分となりました。

海軍兵学校における麻薬常習は国家の安全を脅かす問題です。麻薬常習によって職権が弱体化し規律が乱れ、厳命に従えず、士官候補生の能力も低下してしまいます。その結果、米軍全体のやる気と能力の低下につながります。また、麻薬常習により国防を担っている兵士の健康面に悪影響が及びます。
米軍内部で薬物汚染が拡大しているということはアメリカ帝国が揺らいでいることを示す証拠なのでしょうか。


ネバダ州上空で光るUFO群がお互いに攻撃し合っているのが目撃されました。このような光景は日本の上空では見られないでしょう。アメリカだから見られるのだと思います。アメリカにはエイリアンの基地がありますし宇宙テクノロジーを活用しているのでしょうから、何等かの目的でUFOが飛び回っていても不思議ではありません。今回目撃されたUFOは星のように光っていたとのことですのでプラズマUFOだったのでしょうね。それにしても地球の大気圏内でUFO同士が攻撃しあうなんて。。。地球外生命体のUFOなのか地球製のUFOなのかは分かりませんが。。。

http://beforeitsnews.com/paranormal/2018/02/shocking-footage-of-ufos-attacking-each-other-over-the-state-of-nevada-video-2532352.html
(ビデオ)
2月22日付け

ネバダ州の上空でUFO群が戦っていました。


目撃者によると、2月19日ネバダ州にて、友人が買い物に行っている間車の中で待っていたら、上空に9個から10個の星のように光る物体(UFO)が見えました。それらは45度くらいの角度で一列に並んでいました。すると突然、これらのUFOは45度の角度をキープしたまま上昇していきました。すると別のUFO群が同じ角度をキープしながら下降し上昇中のUFO群を攻撃しはじめました。UFO群はお互いに激突し爆発しました。約20秒間の出来事でした。以下のビデオは目撃者が車の窓ガラスを開けてから撮影したものです。映像は実録であり編集はしていません。




アメリカではこれまでにも、多くのジャーナリストや活動家が逮捕されたり暗殺されたりしてきました。
真実の情報を流しているジャーナリストの多くがグローバリスト(ディープステート、影の政府など)に目に付けられ殺されかけています。
スチュー・ウェブ氏はトム・へネガン氏と共にワンタ資金やブッシュ、クリントン、オバマの犯罪を暴露してきましたが、今週初めに逮捕され、2日間留置されたそうです。ジャーナリストでも科学者でも医師でも組織のインサイダーでも、世界に向けて真実を暴露すると必ず命が狙われます。悪者が蔓延る恐ろしい世界です。

http://beforeitsnews.com/alternative/2018/02/stew-webb-arrested-obama-bush-illegitimate-court-says-3597501.html
(概要)
2月23日付け

トム・へネガン氏と共に真実の情報を提供してきたスチュー・ウェブ氏が警察から暴行を受け逮捕されました。


スチュー・ウェブ氏によると:

グーグルは真実の情報を提供し続けてきたウェブ氏の第4のチャンネルをユーチューブから排除してしまいました。グーグルはウェブ氏がユーチューブに情報をUPできないように妨害しています。そのため情報を得るには彼のニュースレターを購読する以外に方法がなくなりました。ウェブ氏は最新のニュースレターをメールで発信しています。ウェブ氏、へネガン氏はねつ造報道を完全破壊すると言っています。

ウェブ氏は、「真実のために戦っている戦士に賞を授与しているので私のリストに載るようにしてください。」と言っています。

 
スチュー・ウェブ氏は月曜日に彼の自宅の敷地内で警察に取り押さえられ逮捕されてしまいました。警察は彼を殴り、過去に自動車事故を装って暗殺を仕掛けられた時に骨折した背中や首を再び負傷させました。


警察は彼を逮捕後に治安紊乱行為で2日間留置しました。彼は高血圧の治療を受けていますが警察は彼に高血圧の薬を与えませんでした。警察は彼が留置されている間、心臓発作で死亡するのを望んでいるかのようでした。  彼らの目標はウェブ氏を殺害することだとウェブ氏は思っています。
ウェブ氏はゴミを捨てようとして外に出たところ待機していた警察に取り押さえられ逮捕されたのです。彼は罪を犯して法廷に召喚されたのではありません。
警察は捜査令状なしに彼の家を強制捜査しました。これは違法行為です。ウェブ氏は警察のこのような人権侵害行為に対して訴訟を起こすことを考えています。

トム・へネガン氏はワンタ資金、ねつ造報道、他に関する情報を提供してくれました。へネガン氏はマヌーチン米財務長官がトランプの目の前でワンタ資金の中から数兆ドルを強奪しようとしていると警告しています。


今日、へネガン氏はワンタ氏から電話をもらい、裁判所の評議によりジョージWブッシュとオバマが違法大統領であったことが判明したと伝えられました。


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