中央銀行による金融市場の不正操作がうまくいかなくなったために、彼らは世界経済を崩壊させようとしているそうです。まさに世界経済を操っているのは中央銀行だということが分かります。

アメリカでも日本でも中央銀行への借金を増やし続けているだけです。国の借金が増えれば増えるほど、中央銀行は紙幣を刷り続けることができるため彼らの権威は増します。そして今や世界中の借金総額は200兆ドルを超えているそうです。庶民にはピンとこない額です。

恐ろしいことに、今や中央銀行が金融市場（特に株式市場）を不正操作しないと維持できない状態に陥っています。いつまで不正操作をやり続けるのでしょうか。ある日、突然それを止め、一挙に全てが崩壊することになりそうですが。。

http://beforeitsnews.com/politics/2017/06/x22report-central-banks-are-now-colluding-with-each-other-to-trigger-the-collapse-episode-1319a-2920702.html
（ビデオ）
６月２９日付け

・・・・現在、アメリカでは不動産バブルも崩壊しています。小売業では、今後、９０００店舗が閉店すると言われていますが、実際はもっと多いと思います。大量の小売店が破産することになります。ムーディーズも小売店が閉鎖されると小売店と繋がっているクレジットカード会社が大きな打撃を被ると警告しています。クレジットカード5社がクレジットバランスの８０％を占めています。不動産業も小売業も全てが繋がっているため、どの業界が崩壊してもドミノ式に他の業界にも影響が及びます。

第一四半期のGDPは１．４％に最終修正されました。アメリカではRV車がよく売れています。その理由として多くの人々（特にシニア世代）が持ち家を売り払い移動可能なRV車で安く生活することを選択しているからです。GDPが上方修正されたのもRV車の売れ行きがよかったからです。過去においてもGDPが上昇したときは、ヘルスケアの支払い金額や大豆の収益などを基に数字が操作されていたのです。

最近では、GDPを上昇させるために、巧みにデータを操作することがノーマルなやり方になってしまいました。

FRBは、2017年のストレステストに合格した銀行のうち、34の銀行が順調であると発表しました。しかし銀行が何をやっているかというと、自社株を買い戻しているのです。

ウォール街の３大銀行は収益のうち４７０億ドルを使って自社株を買い戻すと発表しました。しかし専門家は銀行が自社株を買い戻す行為は米経済を破壊させることになると警告しました。

2014年に専門家は「企業収益が伸び、株式市場も好景気に沸いているが、多くの米国民には何の恩恵もない。ごく一部の富裕層だけが収入を増やしているだけだ。企業収益は労働者の賃金に反映していない。」と述べていました。

また銀行だけでなくS＆P５００のうちの殆どの企業が収益の５０％以上を自社株の買い戻しに充てています。つまり銀行や企業は株式市場を操作することが許されているのです。このようなことをやっていたのでは米経済は益々悪化します。

しかし中央銀行も他の銀行も米経済を良くしようなどとは思っていないのです。それどころか、中央銀行は米経済を崩壊させる準備をしています。

10月中旬までに財務省は資金が底をつきますから、それまでに債務限度を再び上げなければなりせん。しかし中央銀行、ディープステート、議員らはそれを望んでいます。彼らはアメリカの借金を無限に増やし続け永遠に紙幣を刷りつづけたいのです。そうすれば議員たちにとっても大きな利益になります。財務省の資金が底をついても、債務限度を引き上げるだけであり何も変わりません。

昨日、イェレンFRB議長は、金融危機は絶対に起こらないと断言しました。しかし多くの専門家はイェレンの発言を非難し、金融市場の詐欺行為及び中央銀行が大嘘をついていることに対して怒りを感じています。

FRBが利上げをすると収益が落ちていきます。つまり、FRBは他の中央銀行と共謀して意図的に経済システムを崩壊させようとしている可能性があります。

2007年以降、世界中の債務が急増しています。2007年時点では、世界の債務総額は149兆ドルでした。10年後の今年は217兆ドルにまで膨れあがりました。債務バブルが膨れ上がったのは中央銀行による10年間の低金利（ゼロ金利）政策によるものです。

中央銀行はこれから債券利回りを上げ、金融、経済システムを崩壊させようとしているのです。過去にも同じことが繰り返し行われてきました。今のシステムでは中央銀行が株を買い続けて市場を操作しないと維持できないのです。世界中の中央銀行が世界の金融市場を不正操作しながら支配し続けてきました。しかしFRBはもはや金融市場を制御できなくなっています。

昔から日本人が多く住む地域は治安が良い傾向にあります。日本人は初めから治安の悪い地域には住みませんし。。。日本人が多く住むところは閑静な住宅街が多いのではないでしょうか。
ただ、メキシコはどこでも治安が悪いのでしょうけど。。。
一方、在日外国人が増え続ける日本では治安が悪化していきます。
日本では最近、自動車やバイクからタイヤを、畑から野菜や果物を、また電線を盗むような事件が起きていますが、中国ではこのような事件は頻繁に起きています。日本の中国化が進んでいます！

http://kaigainohannoublog.blog55.fc2.com/blog-entry-2357.html
人件費の安さなどから、世界中の企業が進出しているメキシコ。
2015年現在、メキシコに進出した日系企業は900社以上にのぼり、
それに従って在留邦人の数も年々上昇しています。

メキシコの中でも特にグアナファト州には、トヨタ、ホンダ、
マツダなどの自動車メーカーが生産拠点として続々進出しており、
現地紙の記事によると、同州の在留邦人の数はここ4年で4倍になったそうです
（在留邦人は州内最大の都市、レオンに集中している）。

また記事では、日本人駐在員の数が増えるに従って、
州内における犯罪の認知件数が減少し始めたことも紹介されており、
その事がメキシコの人々に驚きを与えています。

コメント欄には、メキシコ中の都市に日本人が配置される事を望む声など、
様々な反応が寄せられていましたので、その一部をご紹介します。

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中国はＮＷＯの覇権をめぐり欧米と戦う気満々です。そのための軍事力増強だったのでしょう。これまでの欧米支配体制から中国は中国を中心とする支配体制（ＮＷＯ）に変えたいのでしょう。

そのために、中国は周辺国を侵攻したり周辺海域を乗っ取ろうとしています。既にチベット、ウイグル、モンゴルの一部を奪った中国は、今度は西にインド、東に南シナ海、東シナ海、台湾、尖閣、沖縄、日本列島、朝鮮半島、北にシベリア、南に東南アジア全域を我が物にしたいと考えているのでしょう。

中国はインドと国境紛争を悪化させていますが、今回のやり方はいかにも中国的でわざとらしいと思います。

インドと中国が衝突すると、ＢＲＩＣＳが分裂します。ＢＲＩＣＳも、それに対抗する欧米のユダヤ金融資本もどちらも悪ですから、世界中の良識ある人々にとってはどちらも非常に迷惑な存在なのです。

ユダヤ金融資本配下の欧米メディアはＢＲＩＣＳ、特にロシアを批判しています。ＢＲＩＣＳ、特にロシアや中国は欧米を批判します。一連の動きは、欧米　対　ＢＲＩＣＳ（特にロシアや中国）のイルミナティの内紛がっずっと進行中だったということです。

また、アメリカ国内でも、ドイツのナチスの流れのネオコン側とロスチャイルド側の政治勢力の争いが進行中だそうですから、どこでもイルミナティの内紛が勃発しているようです。そして被害に遭うのは常に一般の人々です。

私の勝手な推測では、ネット上で真実の情報がすぐに拡散されますから（多くの人々が彼らの戦争にシラケています。）、インドと中国の国境紛争はこれ以上悪化せず、世界大戦にならないような気がします。

http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2017/06/breaking-china-attacks-india-strong-implications-for-ww-iii-2466960.html
（概要）
6月28日付け

今週月曜日に、ホワイトハウスにてインドのモディ首相とトランプ大統領のトップ会談が行われようとしていた矢先に中国は、インドと中国の国境沿いのSikkim地区（中国領土）で中国が行っていた道路工事をインド軍が妨害したとして、インド軍に対して仮借のない攻撃を開始しました。

ロシアのメディアによると、今回の衝突は単に言論戦で終わらず、月曜日から火曜日にかけて、中国は国境を越えてインドに侵攻しSikkim地区にあったインドの掩蔽壕のうちの２つを破壊しました。

今回、中国は初めて国境を越えてインドに侵攻したのです。これは非常に深刻な事態です。なぜなら、インドの最大の敵のパキスタンがインドと中国の衝突に加わる恐れがあるからです。

しかし主要メディアはこのことについて一切報道していません。ロシアのメディア（Sputonik News）のみがくまなく伝えています。

それによると、インドによる掩蔽壕の建設がインドと中国の争いの火種になっていました。インドは掩蔽壕をAssamとSikkim地区で建設した後にヒマラヤ地域に用意に運ぶことができます。ですからインドがこの地区で掩蔽壕を造ったということは、インドはインドと中国の境界線（４０５７ｋｍ）の兵力数を強化するために９万人以上の山岳軍を配備するつもりだということが分かります。

軍事戦略の点から、中国は２つの戦争に巻き込まれた場合の悪影響を抑えようとしていることは確かです。

中国は南シナ海を所有しているなどと主張していますが、中国が主張通りに南シナ海を我が物にしようとするなら、アメリカやベトナムなどのTPP調印国が中国と戦争をすることになります。

中国はインドと中国の国境沿いにおけるインドの軍事増強を許さないでしょう。

さらに、インドと中国が衝突するとＢＲＩＣＳにも大きな影響を与えることになります。

 

今後、ＢＲＩＣＳ諸国が分裂することになるのでしょうか。

FRBはＢＲＩＣＳの分裂の可能性について大いに喜んでいるでしょう。

以前、ＢＲＩＣＳ諸国は、ロスチャイルド金融帝国の国際決済銀行や中央銀行が独占する負債を強要する通貨制度に対抗する、金（ゴールド）で裏付けられる通貨制度を作り上げました。

ＢＲＩＣＳ諸国が、たとえ金に裏付けられる通貨制度が貿易面で負担が大きいとしても、金本位制度に移行しようとしていることは、西側の金融独占体制にとって大きな脅威となっていました。

例えば、イランは自国の石油をオイルマネーではなく金（ゴールド）でロシア、インド、中国に輸出しはじめました。

主要メディアがロシアをねつ造記事でたたく理由は、ＢＲＩＣＳが西側の金融支配権の脅威となっているからです。そのため西側の金融エリートは、国や国民に負債を押しつける西側の経済システムに対抗するロシアや他のＢＲＩＣＳ諸国と戦争をしたくて仕方ないのです。

 

しかしインドが中国と戦争をすれば、ＢＲＩＣＳの結束と権威が弱まります。また、インドと中国の国境紛争により、ＢＲＩＣＳ諸国の軍隊の多くが中東に軍事介入できなくなるため、西側諸国　対　シリア、ロシア、イランの戦争が本格的に始まります。さらに中国は、南シナ海を乗っ取ろうとしています。

インドはアメリカに軍事支援と南シナ海の自由貿易維持を要請しています。つまりＢＲＩＣＳのインドがアメリカ側についたということは、ＢＲＩＣＳの分裂を意味しており、また、NWOの本格展開に向けた戦争が近づいていることにもなります。

さらには、インドとパキスタンは敵同士ですから、アフガニスタンの米軍部隊にとっても悪夢のシナリオが待っています。

パキスタンと中国が軍事同盟を結んでインドと戦争を始めると、これらの3ヵ国は核兵器保有国ですから、アフガニスタンンの米軍部隊にとっても世界平和にとっても大きな脅威となります。そしてトランプ政権にとっても最大の軍事脅威となります。

インドがパキスタンと中国に攻撃されたなら3ヵ国の戦争が始まりますから、その間に北朝鮮は韓国を侵略します。アメリカはアフガニスタンに大量の部隊を派遣していますから、他の地域に対する防衛体制に穴が開いている状態です。アメリカの防衛体制の不備を利用して中国は台湾を侵略するかもしれません。また、米軍の大部分がアジアの有事に関わっている間にロシアは中東を占領するかもしれません。

中東で、ＢＲＩＣＳ（ロシアなど）或は西側（アメリカなど）のどちらかの軍事力が不足すると、パワーバランスが変化します。軍事力が勝っている側がシリアや他の中東諸国を支配することになります。

朝鮮戦争がベトナム戦争を正当化させたように、ハリー・トルーマンのドミノ理論が今回も正しいことが証明されるかもしれません。

インドと中国の国境紛争で中国の脅威に対抗するための米軍部隊が不足しても、核兵器が不足することはありません。