日本では中国経済が崩壊すると騒がれていますが、米経済が崩壊するなどと報道するメディアやジャーナリストは殆どいないようです。しかしアメリカではいつ経済が崩壊してもおかしくない状態であると以前から言われてきました。しかし株式市場の不正操作で株価が上がったり下がったりの繰り返しで中々金融も経済も崩壊しませんでした。ただしグローバル・エリートがいつ米経済を崩壊させるかを決めていたとするなら、ひょっとしたらそれは今年なのかもしれません。彼等は計画的に米経済だけでなく世界経済を崩壊させていますから、NWOの計画に沿って世界経済も崩壊させようとしているのかもしれません。彼等の思う通りにならないことを望むばかりですが、対岸の火事として傍観できる状態ではなさそうです。

http://investmentwatchblog.com/get-prepped-for-global-systemic-collapse-banks-will-crashcurrency-wont-exist/　
（概要）
３月２８日付け

世界システムの崩壊に備えよ、銀行は破たんし、通貨も消滅します。

アメリカが借金とツケで運営されているということを理解したなら、アメリカは借金の上に築かれた巨大なねずみ講であることが分かります。
世界準備通貨の米ドルを利用することで返済できないほど巨額の借金を作り続けることが可能だったのです。

預金者がいつでもお金を引き出せるよう銀行には１０兆ドルの現金が常に用意されていると政府は言っていますが、世界に流通している米ドル札と硬化はたった１．４兆ドルです。その半分以上が国外で流通しています。ですから米銀行に１０兆ドルもの現金が用意されているはずがありません。しかもアメリカは外国に対して（米国債で）十数兆ドルの借金があるのです。
全ての債権者（国）がアメリカに対して借金の返済を求めても、その千分の一も返済できないのです。
世界経済は崩壊します。不換紙幣で成り立っていた大国の終焉です。しかし周囲の人々はそのことに全く気が付いていません。
政府が米国民を救済せずに腐敗した銀行を救済したことを考えるとむかむかします。
銀行に対してベイルアウトを行い金融エリートの懐を肥やしたのです。そんなことをするのではなく、ベイルアウトに使った数兆ドルで消費者の負債を清算すべきだったのです。本当に吐き気がします。

現在、金融エリートがやろうとしていることは史上最大の現金強奪です。
彼等は株価を最高値に設定しながら株を大量に空売りすることで巨額の利益を得ています。今や、トランプが暗殺されるかトランプが彼等の悪事に気が付くかのどちらかでしょう。

経済における自然の法則に反した不換紙幣制度の終焉（失敗）は過去に何度もありました。アメリカだけが特別なのではありません。米ドルがデフォルトの世界準備通貨であるばかりに、アメリカはこのような状態になってしまいました。アメリカは他のどの国よりも古今を通じて腐りきっています。

米経済は借金で維持されてきました。過去の金融危機が会社や家庭を怖がらせました。そのため経済成長が鈍化しているのです。少しずつレバレッジの解消が起きています。しばらくの間はそれが続きます。
アメリカ、ヨーロッパ、日本では高齢化の人口動態によって経済はいっそう悪化しています。高齢者は若い世代ほど家や車や家具を購入しません。

しかし現在の世界的な不況はそれだけが原因ではありません。これまでは若い世代が多く手元資金が豊富な中国、インド、他の新興国の経済成長が世界経済を牽引してきました（新興国の経済も鈍化している）。

アメリカで１９２９年の大恐慌が再び起きたとするなら、我々の生活は一変します。
失業率が２５％まで跳ね上がり、４人に１人が職を失います。
経済産出量が２５％落ち込みます。つまりGDPが１８兆ドルから１３．５兆ドルまで落ち込むということです。

多くの経済学者が史上最悪の経済危機が起こるだろうと予測しています。
２００１年９月１１日の同時多発テロから彼等の経済崩壊計画がスタートしました。彼等は世界経済のシンボルの世界貿易センタービルを攻撃し、次に、ドットコム・バブルを崩壊させ、徐々に景気を後退させてきました。

１９２９年１０月２４日の暗黒の木曜日に始まった大恐慌は世界的な経済不況となりその状態が１０年間続きました。世界経済はすぐに立ち直りませんでした。暗黒の木曜日にトレーダーらが１日に１２９０万ドルの株を空売りしたため、次の４日間で株価は２３％も下落し株式市場が崩壊しました。

中略

米経済が崩壊すると、アメリカで信用取引ができなくなります。銀行が閉鎖し、食料、ガソリン、必需品の高需要、低供給となります。経済崩壊が地方自治体に大きな打撃を与え、水道や電気の供給がストップします。
人々はパニックになり自己防衛を重視するようになります。経済はたちまち慣習経済に戻り、物々交換で食料やサービスを得ることになります。
米経済が崩壊すると世界がパニックになり、米ドルや米国債の需要が急落します。

金利が跳ね上がり、投資家らは急いで他の通貨（人民元、ユーロ、ゴールドなど）に交換しようとするでしょう。
米ドルが途方もなく安くなるためアメリカでハイパーインフレが起こります。

 
経済崩壊の警告サインを見逃さないでください。すぐに現金化できる預金や貴重品をできるだけ多く用意しておいてください。そして経済が崩壊してから１週間以内にそれらを現金化してください。。
崩壊後は慣習経済に戻りますから、定職に就きたければ、農業、料理、修理などのスキルがあると便利です。また、アメリカを出国する場合もありますから、パスポートを用意しておいてください。

以下省略

昨日は、ゼロヘッジの記事＝アメリカの経済指標となる三大銘柄の株価が１１月時点まで暴落していることを御伝えしましたが、今日はアメリカのグローバル銀行の株価も暴落していることを知らせているビデオニュースをご紹介します。
これまでも株価が暴落してもすぐに反発してきましたから、今回も反発するのかもしれません。ただ、今回こそはトランプを追い込むために、超エリートが金融崩壊を実行に移す危険性もあります。
これからしばらくは要注意ですね。

http://beforeitsnews.com/economy/2017/03/banks-are-crashing-but-how-long-will-it-last-everything-is-rigged-2884431.html
（概要）
３月２８日付け

銀行株が崩壊中です。この状態がいつまで続くのでしょうか。全てが不正操作されています。

日本の国会は朝鮮野党の安倍潰しで大騒ぎ。。。一方、北朝鮮では覚せい剤で気が狂い出した金正恩が日本の米軍基地に核ミサイルを投下する危険性もあるようです。
だた、北朝鮮の核ミサイルはどこに飛んでいくか分からないため原発に落下するかも。。。
金正恩がアメリカの（例えば）特殊部隊などに暗殺されたら、北朝鮮人民はアメリカに核で反撃するかもしれません。中国もこれに便乗してアメリカや日本を攻撃するかもしれません。
NWOのエリートは、金正恩の（薬物による）マインドコントロールも成功したし。。。計画通りに物事が進んでいるとほくそ笑んでいるのでしょうか。恐ろしい事態にならないよう願うばかりです。

http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20170328/plt1703281130001-n1.htm

【スクープ最前線】正恩氏「クスリ漬け」の衝撃情報！　米と一触即発、核実験強行姿勢も　「三沢、横田、岩国、沖縄…」日本は火の海

　日本の国会やメディアは、学校法人「森友学園」（大阪市）の問題で大騒ぎだが、わが国の安全保障に直結する北朝鮮情勢は緊迫したままだ。
　史上最大規模の米韓合同軍事演習が行われるなか、北朝鮮は近く、６回目の核実験を強行する構えを見せている。核実験場では、新たな車両の動きが確認された。ドナルド・トランプ米大統領に迫る「我慢の限界」と、金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長に関する衝撃的な「クスリ漬け」情報。
　北の独裁者は冷静な判断力を失っているのか。ジャーナリスト、加賀孝英氏の独走リポート。
　「米軍が先制攻撃する兆候が、少しでも見えたら、われわれは瞬時に米国、韓国、日本を先制攻撃する」
　「三沢、横田、岩国、沖縄など、在日米軍基地に、われわれは容赦なく核ミサイルを撃ち込む。日本は火の海になる」
　正恩政権に直結する重要幹部で、日米韓情報当局が監視対象者とする人物は、私（加賀）をにらみつけ、すごんだ。
　
　前回の連載（３月１３日発行号）で、私はこの幹部の証言を紹介し、以下の情報を報告した。
　（１）北朝鮮は、米軍の「先制攻撃」（＝米軍最強の特殊部隊による正恩氏『斬首作戦』）を察知し、潜水艦による特攻決死隊をハワイ近海に派遣するなど、一触即発の異常な緊張状態にある。
　（２）「米朝衝突＝第２次朝鮮戦争」勃発の「Ｘデー」を、北朝鮮は「朴槿恵（パク・クネ）大統領の罷免を受け、韓国で『従北』『反日反米』の次期大統領が誕生する、５月９日投開票の大統領選前に必ずくる」と覚悟している。
　そして、米情報当局関係者の極秘情報として「常軌を逸した正恩氏が、北東部豊渓里（プンゲリ）にある核実験場で６回目の核実験を行い、全世界を敵に回そうとしている」と、報告した。
　事実、米ＦＯＸニュースは２３日、米政府当局者の話として「北朝鮮が数日以内に、６回目の核実験を実施する可能性がある」と報じた。米ジョンズ・ホプキンズ大学の北朝鮮分析サイト「３８ノース」も２５日、衛星写真に基づき、核実験場の坑道入り口で４、５台の車両の動きを確認したと発表した。全世界が緊張している。
　
　さらに衝撃的な情報がある。以下、複数の日米情報当局関係者から得たものだ。
　「特殊部隊と無人攻撃機の動きに、正恩氏は半狂乱状態となっているようだ。『恐怖のあまり、正恩氏がクスリ（覚醒剤？）漬けになっている』という最新情報まで入った。北朝鮮がいつ暴発するか分からない」
　「米朝衝突と同時に、北朝鮮は無数の長射程砲や弾道ミサイルを韓国に向けて同時発射する。在韓米軍基地は３０分以内で全滅しかねない。加えて、韓国国内に潜伏する約５万人の工作員がテロに走り、韓国は無秩序の騒乱状態に陥る」
　そして、日米情報当局関係者は「日本の市街地も危ない。北朝鮮工作員のターゲットになる」といって、こう続けた。
　「北朝鮮は在日米軍基地へのミサイル攻撃と同時に、日本国内に潜伏する数百人の工作員に極秘指令を出している。『Ｘデーと同時に所定の破壊工作を実行せよ』。原発施設、新幹線、繁華街が危ない。金正男（キム・ジョンナム）氏殺害で使われた猛毒の神経剤ＶＸなど、生物化学兵器テロも否定できない」
　
　朝鮮半島の危機に、日本は決して無関係ではいられない。
　米軍は１月初め、在韓米軍の家族を対象に、韓国を脱出して沖縄に避難する訓練を実施した。北朝鮮の韓国侵攻を想定した訓練だ。
　日本政府も今月１７日、秋田県男鹿市で、仮想国「Ｘ」からミサイルが発射され、秋田沖２０キロの領海内に落下したとの想定で、住民も参加する避難訓練が行われた。「Ｘ＝北朝鮮」であることは言うまでもない。このような訓練は戦後初めてだ。
　繰り返し、言わせていただく。日本に危機が迫っている。この危機を、国会議員や一部メディアはどう思っているのか。
　旧知の外事警察関係者がいう。
　「一部野党は、『森友学園』問題の真相解明よりも、『安倍晋三政権潰し』に比重を置いているように見える。いつもの左翼デモも始まった。『反安倍』『反自民』の一部メディアは、政権を攻撃する一方的な情報の垂れ流しと、印象操作に必死になっている。この動きを『日本を潰すチャンス』と、北朝鮮と中国が喜んで、利用しようとしている。工作員も動き出した。要注意だ」

　朝鮮半島の危機は、日本国民の生命と財産、アジアと世界の平和と安定に直結する、最重要かつ喫緊の問題だ。先の大戦で、国会やメディアは戦争をあおって国家を破滅させたが、今は、現実から国民の目をそらさせて、破滅に追いやろうとしているのではないか。

　「今そこにある危機」を、国会で議論しなくていいのか。一部メディアは、また「亡国の徒」になるつもりなのか。一刻も早く目を覚ませ！