日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2016年06月

これは、全く同感!の記事です。
NWOという言葉も知らない国会議員が数多くいると思いますが。。。国内外でどのような問題が起きているのかも知らずに国益に反する政策を勝手に決めている国会議員にはあきれ果てますが。。。
同時に、日本にはもっと困った組織があります。。。腐敗、汚職まみれの地方自治体です。しかも多くの知事や首長が様々な面でレベルが低すぎるのも問題を大きくしています。しかも東京の知事は詐欺師でしたし。。。。
まさに、地方自治体ではなく、痴呆自治体と呼んだ方がよさそうです。

下呂市などのように韓国や中国の都市と友好関係を結びへらへら顔で交流している地方自治体もたくさんあるようですが。。。それは外交目的でもなんでもありません。
単に首長や地方議員が海外旅行先を確保しているだけです。
地方自治体が外国の地方自治体と友好関係を結ばなければならない理由など全くありません。
日本には、腐敗、汚職まみれの地方自治体が多く、彼らがやることと言えば、税金の無駄遣いと海外旅行です。
こんなことばかりやっている首長や議員はすぐにドブに捨てましょう。
それに、外国の地方自治体と交流することで地元に大きな利益をもたらすような交渉ができるような能力のある首長や議員など殆どいませんね。
姉妹都市や友好都市を持つということは、単に、首長や議員や役人が、自腹ではなく、税金を使って、楽しくて快適で贅沢な海外旅行をするためなのです。
しかも反日国の都市と友好関係を結ぶなんて、あまりにもふざけすぎています。彼らはよほど白雉なのか、似非日本人なのでしょうねえ。

http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20160630/frn1606301140001-n1.htm

【新・悪韓論】市長が「対馬はわが領土」と主張する韓国自治体と友好都市とは…


岐阜県下呂市の市長が、韓国の「友好都市」を訪問した際、一昔前の言葉でいえば「妓生(キーセン)観光」を所望したことが明るみに出て、市議会が「猛省を求める」との問責決議を可決したそうだ。

 歴史を振り返れば、朝鮮半島あるいは韓国と誼(よしみ)を通じる勢力・人物は弱体化する-と説く、「Kの法則」そのままのような話だ。

 伝えられる市長の言動にはあきれるし、問責決議は当然と思う。だが、もっと根底から考え直すべきではないのか。海外都市との「友好都市」締結が、日本の地方自治体にとって本当に必要なのかという問題だ。とりわけ、韓国や中国の都市と「友好都市」になると、政治的に利用されるケースが目立つ。

 ネットで「姉妹(友好)提携情報」を検索すると、日本の自治体の海外姉妹都市は1694件にもなる。私が住む東京都北区も北京市西城区と姉妹都市になっていることを知った。「知らなかったのは私だけか」と思い、行きつけの居酒屋で常連客に聞いてみた。が、誰も知らなかった。

 地方の友人にも電話してみた。5人のうち2人が知っていた。2人とも商工会議所の役員をしている関係で、「市役所の命令により、訪日団の歓迎パーティーに無理やり引っ張り出された」からだった。

 首長と議員が2年に1度くらい「友好都市」を「親善訪問」して「視察・研修」…。いくら名目を唱えても、実態は官費による海外旅行なのだ。温泉町の市長が「妓生観光」を所望したのは、まさに市振興のための「視察・研修」目的に適(かな)うことだったかもしれない。


韓国でも「友好都市」訪問にかこつけた首長や自治体幹部、さらには首長の支持者まで含めた官費旅行が批判されたことがある(中央日報、2011年5月12日)。そこにソウル市・陽川(ヤンチョン)区長が支持者を連れて東京都中野区を訪問した例が出てくる。12年には中野区長ら18人が陽川区を訪問して「行政・議会・区民の相互の交流を深め」(中野区ホームページ)たそうだが、中野区が得た具体的成果は何も書かれていない。

 韓国の自治体の場合は、とっても“進んでいる”。大邱(テグ)市はイタリア・ミラノ市と「友好都市」契約を締結していないのに、歴代市長らが「結んでいる」と嘘を言い、官費による欧州旅行を楽しんできたのだから。

 舛添要一・前東京都知事がソウルを訪問したのも、名目は「友好都市訪問」であり、そこから東京都新宿区の都有地を韓国人学校に貸し出すとの話が出てきた。まさに「Kの法則」になった。

 岐阜県大垣市は、韓国・昌原(チャンウォン)市と「友好都市」になっている。昌原市は市長と議会が先頭に立って「(長崎県)対馬はわが領土。奪還しよう」との運動を進めている(=対馬は『古事記』にも登場する、日本固有の領土)。大垣市は一体何を考えているのだろうか。

 痴呆、いや地方自治体による海外との「友好都市」交流…誰のために、そんなものが必要なのだろうか。

グローバリストが予めイギリスがEU離脱を選択するということを知っていたかどうかはわかりませんが、もしそのような結果が出ても、それをうまく利用しようとするのが、サイコパス集団(グローバリスト)のやることです。

中央銀行は(彼らの政策失敗により)金融市場が崩壊しても、彼らの失敗をカモフラージュするBREXITを原因にすることができます。
そして、EUが崩壊する危険性があれば、EUの体制強化のために中央集権化をさらに推し進めようとします。すでにEUは体制強化のための政策を実施しようとしています。

グローバリストはゴキブリや蛆虫と同じでなかなか死にません。かなりしぶといです。
彼らはいかなる結果となっても、それをうまく利用し、独裁支配体制を築き上げようとします。
彼らは、遅延しているNWOを完成させたくて仕方ないようです。なんとしても、NWOを完成させないと死んでも死にきれないのでしょう。
BREXITを利用して、いつものように世界中の人々を騙しながら、彼らの望む方向へ進めて行こうとしています。
しかし世界中のネットユーザーは、彼らが何をしようとしているかを知っていますから、よほどの白雉でない限り、彼らが何をしようとしているのかを知っていますし、彼らの策略は暴かれます。彼らに騙されないことが重要と思います。

http://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2016/06/brexit-aftermath-heres-what-will-happen-next-3155950.html
(一部のみ)
6月29日付け

By Brandon Smith 

FRBのジャネット・イエレンは、(BREXITを口実にして)金融市場への影響を考慮し、利上げの延期を発表しました。
イエレンはEU離脱を問う英国民投票の結果がこうなることを知っていた可能性があります。
そして、国民投票前に、世界中の中央銀行のトップが国際決済銀行のマスターらから指示を受けるためにスイスのバーゼルに招集しました。
もしイギリスがEU離脱という結果になることを想定していなかったなら、彼らはスイスでこのような会議を開催しなかったでしょう。
彼らはデービッド・キャメロン首相にEU離脱を問う国民投票を行わせるだけでなく、その結果がEU離脱となることを予め知っていた可能性があります。

私が予想した通り、EUの失敗が必ずしもグローバリストの失敗につながらないのです。
ファビアン社会主義を推進しているグローバリストは、EUが部分的或いは完全に崩壊しても、それをテコにして、さらに中央集権体制を強化しようとします。

BREXIT(イギリスのEU離脱)及び他の要因により、EUが崩壊した場合、グローバリストはEUの中央政権体制が不十分だったために崩壊してしまったと主張するでしょう。
そしてさらに強力な中央集権体制を築きEUがゆるぎないものにします。

グローバリストは、BREXITを利用して、何年も前からバブルを膨らませ続けてきた金融市場をいよいよ崩壊させることができるようになりました。
そして、世界の金融システムがドミノ式に崩壊してしまったのは、離脱を望んだイギリスの極右勢力のせいであると主張できるのです。また、金融システムが崩壊したことに関して、イギリスの保守派、穏健派、主権者に責任をなすりつけることができます。
しかし彼らは予めこのような結果になることを知っていたのです。

グローバリストはEUが抱える問題の解決策として、野蛮な保守派の理念を消滅させ、完全な中央集権化と社会主義化により体制強化を行おうとします。イギリスの国民投票の結果が出た後に、既に彼らはこの解決策を実行に移しています。

ブルームバーグは、「BREXITは、世界を開放する道に暗い影を落としている。」と伝えました。
ブルームバーグは、グローバリズムが自由市場を破壊する専制的社会主義思想に基づく中央政権体制であり、世界のあらゆるものを完全に支配するためのものであることを隠ぺいし、まるでグローバリズムが自由市場の理念そのものであるかのように伝えながら情報操作を行っています。
ヨーロッパのエリートは、BREXITは危険なナショナリズムと孤立主義に向かわせるなどと一般大衆に警告しています。
中国政府は、イギリスやEUの情勢が不安定化したことにより世界の金融市場にバタフライ効果を引き起こした、と警告しました。
そして中、その解決策として世界経済をさらに調整する(中央集権の強化)必要があると主張しています。

私が予想した通り、BREXITの対応として、グローバリストは、EUを超大国にするために中央集権をさらに強化(ヨーロッパ全体を完全統一する)しようとしています。
ブルームバーグは、欧州中央銀行のマリオ・ドラギ総裁が「BREXITの対応として、世界の中央銀行が完全に連携して動くことができる、NWOニューワールドオーダーの実現が必要」と訴えたことを伝えました。
しかしブルームバーグは、この記事を掲載した後にニューワールドオーダーのニューという言葉を削除しました。なぜなら、ニューワールドオーダーは(世界中の人々が知っている言葉であり)あからさまな表現だからです。

ドラギは、国際決済銀行を介して全世界の中央銀行が連携して動いているとは言っていません。しかしそのようにさせるために、イギリスで国民投票が行われようとしているときに、世界中の中央銀行のトップが国際決済銀行の指示を受けるためにスイスに集まったのです。

つまり、世界の中央銀行が完全に連携するということは、中央銀行を統一させ、世界単一通貨システムを築くための準備なのです。

CERNが新たにLHCの実験を開始したときに、上空で不思議な現象が起きたようです。
これは単に巨大積乱雲が発生しただけなのでしょうか。それとも??
CERNは悪魔(ルシファー)を地上に呼び込むためのポータルを開けようとしていると伝える記事がいくつもありますが。。。
異次元の窓を開けて悪魔を呼び込んでいるのでしょうか??

大型ハドロン衝突型加速器 (おおがたハドロンしょうとつがたかそくき、Large Hadron Collider、略称 LHC) とは、高エネルギー物理実験を目的としてCERNが建設した世界最大の衝突型円型加速器の名称。スイス・ジュネーブ郊外にフランスとの国境をまたいで設置されている。2008年9月10日[1]に稼動開始した。また、LHC実験はそこで実施されている実験の総称。

http://www.thedailysheeple.com/are-these-amazing-pictures-taken-above-the-lhc-proof-of-portals-opening-above-cern_062016
(概要)
6月29日付け

以下の画像は、CERN上空でポータルが開いたことを示しているのでしょうか。

6月24日にCERNは、LHC(大型ハドロン衝突型加速器)による粒子の衝突方法を変えるためにAWAKE(目覚める)と呼ばれる実験を開始しました。そして同日に、以下の画像の通り、CERN内部のLHCが設置されている場所の真上(上空)でこのような不思議な現象が起きたのです。NINTCHDBPICT000248190727 NINTCHDBPICT000248190725

これは単なる偶然なのでしょうか。

こんな状況でも政府は中国人労働者を熱烈歓迎して呼び込むんですね。信じられませんね。在日外国人にはお・も・て・な・しとヘイトスピーチ法で手厚く保護をする平和ボケの政治家ばかりですから、日本を守ることなどできません。。
中国はさらに挑発してきますから、日本国内の中国人と日本人の摩擦が大きくなるのではないでしょうか。
http://www.daily.co.jp/society/main/2016/06/28/0009232022.shtml

中国機、空自機に攻撃動作

2016年6月28日

 元航空自衛隊航空支援集団司令官の織田邦男元空将は28日、インターネットのニュースサイトで、東シナ海上空で中国軍の戦闘機が空自の戦闘機に対し「攻撃動作を仕掛け、空自機が離脱した」とする記事を発表した。詳しい日時などは記されていない。防衛省幹部は、共同通信の取材に大筋で事実関係を認めた。

 記事で織田氏は、中国海軍艦が今月、沖縄県・尖閣諸島の接続水域や鹿児島県の口永良部島の領海などに入ったことに触れ「海上の動きと合わせるように中国機が極めて挑発的な行動を取るようになった」と指摘。

東京23区は危機的状況ですよ。
これ以上外国人(特に中国人や半島人)が増えたら。。。東京23区のコミュニティは彼らに乗っ取られます。
政府の外国人労働者受け入れとビザ緩和により、今後も益々多くの外国人が日本、特に東京に流入してきます。不法移民も増えています。
中国人(半島系もイスラム系もインド系も他の途上国の移民もみな同じですが。。。)は同じ地区に集まってきます。そして日本国内で中国人コミュニティを作っていきます。そこから日本の社会、経済、政治に影響を与え日本の占領が始まります。
東京23区はもはや日本ではなくなってきています。
そのうち、首都圏へも中国人や外国人コミュニティが広がり、日本人はヘイトスピーチ法で肩身の狭い思いをして暮らしていくようになるのでしょうねえ。
外国人の流入を阻止するには、政治家に頼れないとするなら。。。日本が超不景気になるか、東京直下型地震しかありまません。
恐ろしや~~~。

http://www.news30over.com/archives/8618367.html

東京23区で中国人が著しく増加 特に新宿区、江戸川区、江東区、豊島区

東京都は6月27日、「東京都の人口(推計)」の概要(平成28年6月1日現在)を公表。
平成28年6月1日現在の東京都の人口は、推計で13,613,660人、うち区部が9,357,221人となっている。
23区ではどこの国籍の人口が多いのか?

ざっくり言うと

23区の外国人の割合は4%
中国人の人口の増加が著しい
中国人が外国人全体の4割を占めている
新宿・江戸川・江東・豊島で中国人が多い

23区の外国人の割合は4%
23区の総人口約936万人のうち、外国人の人口は約40万人。4%を占めている。

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では、23区ではどこの国籍の人口が多いのか?

昭和54年(1979年)以降の「外国人人口の過去データ」も
エクセル形式(http://www.toukei.metro.tokyo.jp/gaikoku/2016/ga161d0000.xls)で公開されていたので、可視化してみた。

中国人の人口の増加が著しい
「その他」を含む17か国ののうち、中国人の人口が著しく増加している様子がよく分かる(次図)。

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中国人の人口は2000年あたりから急増し、東日本大震災が発生した2011年からいったん増加が止まるが、15年から再び急増している。

※「中国」は、中国本土だけでなくと香港のほか、台湾を含めた地域一帯に居住する中国人である。
二番目に多い外国人は韓国・朝鮮。

中国人が外国人全体の4割を占めている
2016年1月1日現在の23区の国籍別外国人登録者数の割合を次図に示す。
中国籍の割合が42%とダントツである。

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新宿・江戸川・江東・豊島で中国人が多い
では中国人は23区のどこに多いのか?

23区別の中国人人口の推移を可視化したのが次図。
特に、新宿区、江戸川区、江東区、豊島区での増加が著しいことが分かる。

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データを地図に落としてみると、23区で中国人が偏って分布している様子が一目瞭然であろう(次図)。

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http://blogos.com/article/181231/ 

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