イスラエルは本当に残酷なことをするものです。
上空から毒薬の農薬をまき散らしパレスチナの農民が作った農作物を枯らしています。
酷い事をやるものです。イスラエルもサウジアラビアもＩＳＩＳが決して狙わない国ですから、いかに彼らが悪の根源かということが分かります。イスラエルはパレスチナ人を餓死させようとしているのでしょうか。それともパレスチナ人をケムトレイル（毒薬）で殺害しようとしているのでしょうか。

しかしパレスチナ人に対するイスラエルの残忍な行為は決して国際問題にはなりません。本当にイルミナティの下部機関の国連の似非人権団体も何も問題視しません。
悪の根源がなくならない限り、世界中で残酷なことが繰り返されることになります。

http://beforeitsnews.com/terrorism/2015/12/war-crimes-israeli-planes-spray-crop-killing-chemicals-on-gaza-farms-2456796.html
（概要）
１２月２７日付け
イスラエルの戦争犯罪：ガザの農地に農作物を枯らす農薬をまき散らしました。

癌は医療ビジネスを繁盛させてくれます。癌の治療法が開発されても、一般的に、癌の予防方法は教えてもらえません。その結果、癌患者数が減ることはありません。そして医薬品会社や病院がもうかることになります。

以前にもこのブログで同じような事を伝えている記事をご紹介しましたが。。。
日本人の死因１位が癌ですから。。。９０代以上の超高齢者が癌にかかるなら、それはある意味仕方ないのかなと思いますが。。。子供、若者そして働き盛りの人たちが癌にかかって早世するのはとても残念です。

癌にかかる原因は、身体的、精神的な面で色々とあるのでしょうが。。。身体的な面で言えば、身体が酸性に傾きすぎているのが主な原因だと言われています。
つまり癌細胞や他の病原体を無力化するには、身体を弱アルカリ性に保つことが重要です。
最近の平均的な日本人は野菜や果物をあまり食べません。一方、炭水化物、脂肪、糖分を多く摂っています。
これは、カロリーオーバーだけでなく、身体のｐＨバランスを崩し、酸性に傾けてしまいます。酸性の状態が続くと様々な生活習慣病にかかりやすくなります。癌や他の生活習慣病を防ぐ方法の１つとして、身体を弱アルカリ性に維持することです。
ちょっと身体が酸性気味かなと感じた時には青汁、野菜ジュースなどを飲んだり、暴飲暴食やたばこの吸い過ぎで超酸性になった時には重曹ドリンクを飲むのが良いようです。
ただ小さじ３分の１の重層を入れた飲み物は案外きついですが。。。

酸欠症の時にも重曹は効果的とのことですから、夏山登山にはポカリと重曹を持って行こうと思います。

さらに、身体が酸性に傾いた状態を長年続けると糖尿病が悪化し足の先が壊死したりするのではないかと思います。
お気の毒なのですが。。。最近、ネット上ではホームレスの壊死ニキ（あだ名）さんが話題になっているようです。彼があそこまで異常になってしまったのも、酸性に傾いた食生活を続けたのと栄養のバランスの悪さが原因だと思います。同じ日本人として、このような状態になるまで放置されるのは社会的に問題がありますね。そのような状態になった人を（強制的に）早い段階で保護するシステムが必要です。
最近、壊死ニキさんは警察に保護されたそうですが。。。
（https://www.youtube.com/watch?v=3itKVUSZv6E）

http://beforeitsnews.com/blogging-citizen-journalism/2015/12/the-man-who-discovered-cancer-said-this-you-will-never-hear-this-from-your-doctor-2526930.html
（概要）
１２月２７日付け
１９３１年にノーベル賞を受賞した医師が特定した癌の原因は隠蔽され続けました。

ハローワークがブラック企業の求人は載せないようにするとの事ですが。。。
日本はブラック企業だらけですから、載せる求人がなくなると思います。しかもリクナビなどを利用する人が多いため、ブラック企業に騙される労働者が減るはずもなく。。。

それにハローワークは空求人も多すぎます。どうみてもこの会社は人を雇うつもりがないと分かる求人が多いのです。
ハローワークで紹介している求人の殆どが中小零細企業或いは個人事業主です。
もちろん条件も良くありませんし低賃金です。
大企業の下請けいじめが続く中、中小零細企業が疲弊しているため、条件を良くすることなどできないでしょう。
実際、景気が良いのは大企業のみですから。。。

それに日本では有給休暇は名ばかりで殆どの従業員が有給休暇をきちんと消化できません。遠慮もあるのでしょうけど。有給休暇を完全に消化できない職場の雰囲気があるわけです。
政府が労働者に有給休暇を消化させようとしても法的に効力がないと企業はへのカッパです。

日本人の多くが幸せと感じることができないのは、給与が上がらないのに仕事がきつく長時間労働を強いられているからです。
日本では、多くの職場でやらなくても良いような無駄な仕事を延々とやっていたり、効率的に仕事をこなすシステムがなかったり、全体として纏まりがなかったり、上下や横のコミュニケーション不足だったり、上下関係が厳しかったり、下っ端社員が上司に意見を言えなかったり、言っても馬の耳に念仏だし。。。企業経営者や上司が独裁的だったり、顧客にむちゃくちゃな納期を迫られたり。。。。余計な汗を流して慌ただしく１日が過ぎるだけです。無駄な仕事をやりながら。。。
仕事に不満を持っていたり日々の生活が辛いと感じる原因は多々あります。。

ただ、企業も生き抜くためには、薄利多売をしたり、２４時間営業で社員を寝させずに働かせたり、下請けに無理を要求するようになりました。

なぜこんな悲惨な状態になったかというと、バブル崩壊後に日本企業が安い人件費を求めて中国などの途上国に工場を次々に移転し、グローバル化に勝ち抜こうとしたからです。その結果、国内が空洞化になり、国内に残った企業は成果主義に切り替え、責任を取る必要がない派遣社員を増やし、新人教育を怠り、できない従業員を簡単にリストラし、仕事環境が殺伐としてしまいました。
国内に工場が減った分、やたらとサービス業が増えました。しかもサービス業で勝ち残るには薄利多売や２４時間営業を考えるわけです。そうなると従業員に一番しわ寄せが来るのです。

サービス業は従業員の休日数が他業種よりもかなり少なくても誰からも疑問視されることはありません。サービス業が急増したために日本全体の労働者の労働日数が増えてしまいました。日本全体が疲れ果てている状態です。
しかもいくら働いても給与は上がりません。
派遣社員が増えると同時にやりたい放題のブラック企業が益々増えています。ブラック企業も派遣会社も日本には要りません。
企業経営者は従業員をモノとしか扱わなくなりました。人間の魂を失ってしまった経営者が増えました。
このような状況下で日本人が幸せに暮らすことなどできません。

高収入は望めなくとも自然の中で人間らしい暮らしがしたいと思う方々は、企業に就職するのではなく、地方へ移住し農業を始めてはいかがでしょうか。

http://www.asahi.com/articles/ASHDT4J8ZHDTULFA018.html
（転載）
働き手を酷使する「ブラック企業」の求人は門前払いに――。厚生労働省は２５日、法令違反を繰り返す企業からの求人をハローワークで受け付けなかったり、正しい就業情報を企業に提供させたりして、若者の採用後のトラブルを防ぐ新制度の詳細を決めた。来年３月から運用が始まる。

　新制度は、１０月から順次施行されている青少年雇用促進法に基づく。ハローワークでの求人は原則、企業が出したものはすべて受け付けなければならなかった。だが新制度では「ブラック」な企業の求人は受理しないようになる。違法な長時間労働や残業代を払わないといった違反を１年間に２回以上、労働基準監督署から是正指導されるなどした企業が対象となる。

　企業が新卒者を募集する場合には、「過去３年間の採用者数と離職者数」「残業時間」「有給休暇の実績」といった情報を提供するよう法律で努力義務を課し、新卒者やハローワークなどから要求があった場合は情報提供を義務づける。民間の職業紹介事業者にも同様の対応を促す。

http://ブラック企業.jp/post-1248.html

ブラック企業リスト
（私：実際は殆どの企業がブラックでしょうけど。。。）

・株式会社ヤマダ電機
・東京都議会
・王将フードサービス
・ワタミフードサービス
・株式会社 A-1 Pictures
・株式会社リコー
・株式会社 大庄（居酒屋「日本海庄や」）
・たかの友梨ビューティクリニック
・タマホーム株式会社
・秋田書店

・株式会社丸八真綿
・ベネッセコーポレーション
・株式会社クロスカンパニー
・サン・チャレンジ
・日本郵便株式会社
・綜合警備保障株式会社
・オリンパス株式会社
・ユニクロ
・JR西日本
・株式会社大創産業（ダイソー）

・エムケイ株式会社（MKタクシー）
・株式会社サニックス
・株式会社フォーカスシステムズ
・富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（富士通SSL）
・ＡＢＣマート
・有限会社陸援隊
・株式会社ハーヴェストホールディングス
・国立大学法人東北大学
・正智深谷高等学校／株式会社イスト
・株式会社東急ハンズ

・西濃運輸株式会社
・中央出版株式会社
・大王製紙株式会社
・株式会社モンテローザ
・株式会社ウェザーニューズ
・株式会社すかいらーく
・株式会社ファイブフォックス
・船井電機株式会社
・東建コーポレーション株式会社
・Amazon

・大東建託株式会社
・富士火災海上保険株式会社

・セントラル警備保障株式会社
・株式会社オンテックス
・楽天株式会社
・東京コンピュータサービス株式会社
・富士ソフト株式会社
・株式会社アドービジネスコンサルタント
・株式会社プレナス
・株式会社稲葉製作所

チンピラの国、韓国にかまっている暇があるなら、日本に存在する山積みの問題を解決してもらいたいものです。今の日本は、小泉竹中の日本破壊作戦により、一般の国民にとって益々住みにくく、生活しにくい国になっていますから。。。フリーターとしての職にしか就けない３０代、４０代の人たちが高齢者になると日本はどうなってしまうのでしょうか？このままでは日本の未来は一部の富裕層と大多数の貧困層という構図になると思います。

日本にとって慰安婦問題の解決は簡単です。
日本政府が、韓国の慰安婦は韓国側が日本軍に提供した高級売春婦だったことを示す証拠資料を世界に公開すればよいだけです。
全く。。。不思議でならないのは、なぜそのような簡単なことがなぜ日本政府にはできないのでしょうか。解決済みなどと言っているから、問題が存在したことになってしまっているのです。

なぜ、わざわざ外相が韓国に出向いて慰安婦問題解決のための会談を行わなければならないのでしょうか。
考えれば考えるほど、日本政府のやっていることが無駄そのものであり、弱腰だということが分かります。正々堂々とした外交ができないのでしょうか。
まあ、日本政府を操っているいつもの連中がそうさせないのでしょうね。
しかも、官邸内部に反日で親韓の裏切り者が安倍総理に圧力をかけているそうですから。。。どうしても韓国との無駄な会談をせざるを得ないのでしょう。日本の政府も一部の支配層に気を使って動いているのです。
世界の殆どの国の政府は国民のための政治を行うことができません。

それにしても、日韓で慰安婦基金を創設するなんて。。。絶対にすべきではありませんね。韓国は日本から２０億円を要求しているそうです。再び韓国に騙されてはいけません。日本は何回韓国に騙されたいのでしょうか。
日本政府が基金として２０億円よりも少ない額を渡したとしても、たったそれが２億円だとしても、韓国や中国は日本政府が慰安婦問題を認めたとして世界中で抗日活動を強化し、今後も嘘の歴史で日本を批判し続けるでしょう。自称慰安婦の元売春婦の婆さんたちが亡くなれば、今度は子孫が日本から賠償を求めるでしょうね。

それに慰安婦問題の解決を日本に要求し続けることで大統領の地位を維持しているパククネの父親こそが米軍慰安婦の管理者だったのですから、本当に。。。笑っちゃいます。

日本政府は自称慰安婦の婆さんたちが亡くなるまで待つか、慰安婦の主張が嘘であること世界に伝えればよいのです。

http://www.sankei.com/politics/news/151227/plt1512270011-n1.html

慰安婦問題の早期妥結に向け、２８日に開かれる日韓外相会談を前に、日本側が打診している元慰安婦への支援拡充について、韓国側が日本に２０億円の拠出を求めていることが２６日、分かった。政府は韓国の要求額は「受け入れられない」と拒否している。日韓間の立場の隔たりは支援金以外でも大きく、今回の外相会談での妥結は難しいとの見方も出始めた。

　日本政府はソウルの日本大使館前に設置された慰安婦像の撤去と、昭和４０年の日韓国交正常化の際に締結した日韓請求権協定の再確認、慰安婦問題を蒸し返さないことなどを文書で確認するよう韓国側に求めている。同協定の締結をもって日本政府は財産・請求権問題は「完全かつ最終的に解決済み」としており、韓国にもこの認識の共有を確認させたい考えだ。慰安婦募集の強制性を流布するプロパガンダの中止も求めている。

日韓の要求は互いにハードルが高く、会談の展開は「予断を許さない状況」（外務省筋）となっている。支援金をめぐっては、日本政府は韓国人の元慰安婦だけを対象にした基金を新たに創設し、数億円の支援金を一括支給する考え。支出は最終的なもので、韓国の拠出も求めている。

　安倍晋三首相は８月に発表した戦後７０年談話で、元慰安婦を含め「戦場の陰には深く名誉と尊厳を傷つけられた女性たちがいたことも忘れてはなりません」と言及。こうした思いを反映し、新基金は外務省予算に毎年度計上している「アジア女性基金」（平成１９年解散）のフォローアップ事業（医薬品などの提供）の韓国分約１２００万円を１０～１５年分まとめて支出することを想定している。政府関係者は「償い金ではない」と強調している。

元慰安婦や支援団体である「韓国挺身（ていしん）隊問題対策協議会（挺対協）」は日本に国家責任の受け入れや賠償を求めており、外相会談をめぐる日本側の要求にすでに反発している。複数の日本政府関係者は「朴（パク）槿恵（クネ）大統領に挺対協の反発を抑えるほどの政治力はない」として、妥結に達する可能性は低いとの見方を示している。

　外相会談に先立ち、日韓両政府は２７日にソウルで外務省局長級協議を開いて最終調整を行う。
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http://www.dailyshincho.jp/article/2013/12051100/?all=1

　相手には口を極めて罪を問い、自らの罪には目を瞑（つむ）る。これこそ、韓国の朴槿恵（パククネ）大統領（61）の政治姿勢である。実は大新聞は報じないものの、彼女の父親が“米軍慰安婦”を管理していたという驚嘆の事実が露見したのだ。なのになぜ、日本に歴史認識を問えるのか。

　ことあるごとに、韓国の朴槿恵大統領は、世界各国の指導者に対して、“慰安婦問題”を持ち出し、日本の不行状をアピールしてきた。

　今年5月、就任後初の訪米では、わざわざオバマ大統領に「日本は正しい歴史認識を持つべき」と訴え、さらに中国の習近平国家主席には共同声明に日本批判の文言を盛り込むことを提案し、11月にはファンロンパイＥＵ大統領に、「日本には後ろ向きの政治家がいる」と反日感情を露にした。

　史実に基づかない真っ赤なウソだらけの主張を唱えながら、わが国をここぞとばかりに辱（はずかし）めてきたわけだが、実は、朴大統領にとって、天に唾する行為ではなかったか。

　それは、韓国の国会の場で白日の下に晒された。

　11月6日に開かれた国会の女性家族委員会で、野党・民主党の兪承希（ユスンヒ）という女性議員が質疑に立ち、

「“米軍慰安婦”という言葉、聞いたことがありますか？」

　女性家族部の趙允旋（チョユンソン）長官にそう切り出すと、

「ここに、“基地村”の性売買が合法的なレベルを超え、非常に組織的に国家が主導したという証言と証拠があります」

　と述べ、その場で国家記録院から取り寄せたという文書を公開したのである。

「それには、“基地村浄化対策”というタイトルが付けられていました」

　と解説するのは、ソウル特派員だ。

「韓国でも、日本で言うところの売春防止法である“淪落行為等防止法”で性売買は禁止されていた。ところが、米軍相手の売春婦の場合、政府にお墨付きを与えられたのです。1977年作成のその文書には、全国62カ所の“基地村”に9935人の売春婦が生活していたと記され、彼女たちの性病対策や専用アパートの建設など周辺整備の方針が示されていた。なにより問題なのは、文書に署名しているのが朴大統領の父親、朴正煕（パクチョンヒ）元大統領だったことです」

　16年もの長きにわたって独裁政権を率いた元大統領であり、なおかつ、現職大統領の父親は売春宿の親玉とでも言うべき存在だったのだ。しかし、韓国では、兪議員が公開した文書については、ほとんど報じられていない。なぜなのか。

「こちらでは、左派系の『ハンギョレ新聞』や『京郷新聞』がわずかに触れた程度。日本の首相は元慰安婦に土下座すべきとまで書き立てる最大手の『朝鮮日報』などは、日本という敵に塩を送ることになりかねないからか、一切記事にしていない。一方、政治の世界では、反日に関して与野党一枚岩。ただ、兪議員の所属する民主党には人権活動家やフェミニストが少なくないので、女性の人権問題として捉え、あえてこれを取り上げたのです」（同）

　ともあれ、あらためて韓国の慰安婦の歴史を繙（ひもと）くと、わが国を批判する資格があるのかと首を傾げざるを得なくなる。

　そもそも、“米軍慰安婦”の前には、朝鮮戦争時、“韓国軍慰安婦”が存在していた。それは、02年、立命館大学の国際シンポジウムで、韓国の金貴玉（キムギオク）慶南大客員教授（当時）によって初めて明らかにされた。韓国陸軍本部が56年に編纂した『後方戦史（人事篇）』のなかに、“特殊慰安隊”と呼ばれた軍慰安所の存在を裏付ける記述を見つけたのだ。

　その後、金教授は『軍隊と性暴力』に収録された論文において、

〈設置時期は不明確だが、一九五一年夏ごろに戦線が現在の休戦ライン付近で膠着状態に入ってからと思われる。閉鎖されたのは一九五四年三月である。（略）陸軍本部はまる四年近く軍「慰安所」を運営したのだ〉

　とし、

〈（『後方戦史』の）実績統計表によれば、一人の「慰安婦」が一日に六回以上「慰安」を強要されていたことがわかる。また、「出動慰安」の場合、一日二〇～三〇回の「慰安」を強要されたものと考えられる。（略）前線での「慰安部隊」の利用はチケット制であった。しかし誰にでもチケットが配られたわけではない。戦場で勇敢に戦い、功を挙げた順番に配られる〉

　要するに軍直轄の慰安所だったのだが、前線に慰安婦を送るときには1人ずつドラム缶に押し込み、“補給品”名目でトラックに積んでいたという。
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こちらも必見です！

【青山繁晴】産経前ソウル支局長無罪確定と総理官邸内に裏切り者がいる

http://www.nicovideo.jp/watch/sm27860705

米国民もオバマ政権下でやっと真実に覚醒し始めているようです。
多くの米国民に敵とみなされた米政府ですが。。。。オバマ政権はアメリカの経済や金融が破綻しアメリカが大混乱した時に、反政府活動家を一斉検挙するつもりのようですが、米国民の多くが米政府に批判的な見方をしていますから、いくら武装兵士（外国軍も含む）や警官を全米から寄せ集めても彼らを全員検挙するのは難しいでしょう。彼ら全員を強制収容するには今あるＦＥＭＡキャンプでは数が足りないでしょう。
アメリカの有権者はオバマ政権だけというわけではなく米政府の在り方を変えるべきだと考えています。
このままの状態で新たしい大統領が選出されても、政府が変わらなければ、誰が大統領になっても同じことだからです。
アメリカに革命が起こり、現在の米政府が消滅し、アイスランドのようなイルミナティの影響をできるだけ排除した国になったとしたなら。。。日本も救われるのですが。。。しかし現在、アメリカが向かっている方向はＮＷＯです。

それにしても、アメリカの大統領選はいつになってもハリウッド映画のように派手でくだらなくて虚言ばかりを並べているのですから呆れ果てます。どうせ、誰が大統領になるかは既に決まっているのですから、選挙自体が派手なフィクション・ドラマを演出しているだけです。

http://tapnewswire.com/2015/12/americans-get-it-why-dont-the-british/
（概要）
１２月２６日付け