日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2013年02月

オバマは6月にイランを攻撃すると脅しています!

いよいよ、オバマはイランを攻撃する事も辞さない考え方に切り替えました。これまでオバマはイラン攻撃に消極的でしたが。。。なぜ、突然考えが変わったのでしょうか。オバマも個人的な問題やアメリカの財政危機などでかなり追い込まれいるようです。ロシアが先日アメリカに核戦争も辞さないと警告を発した理由がここにあるようです。
イラン対イスラエル・アメリカの戦争が起きてしまったらロシアが介入して核爆弾を落としかねません。いやですねえ。その隙を狙ってアジアでは中国が東シナ海や南シナ海で戦争を始めたりするかもしれません。。。何ともバカな連中が世界各国の政治家を演じているものです。
まさか。。アメリカのイラン攻撃のための軍事資金が日本から流れているのではないでしょうか。数十兆円もの米国債でも買ってあげたのでしょうか?安倍総理が訪米した前後にオバマはイラン攻撃を決断したように感じられます。イランもイスラエルも困った国です。最初に、ある国が核兵器を持つと、必ずドミノ式に核兵器を持つ国が増えていきます。常任理事国がしっかりと核兵器を持っているのですから、これでは世界は一向に安定しません。北朝鮮も核兵器を持つ準備をしていますし、韓国も核兵器を持つとほざいています。すると、日本も核兵器を持つことになるのかもしれません。いやな連鎖が起きてしまいます。イラン戦争が始まったら必ず軍資金を日本に要求してくるでしょう。得をするのは軍産複合体だけです。嫌ですねえ。イラン戦争が起きないように祈るしかありません。
http://www.rt.com/usa/obama-israel-military-june-503/
(概要)
2月26日付け:
U.S. President Barack Obama (Reuters/Kevin Lamarque)

会談の中でオバマはネタニアフに6月にイランを軍事攻撃する準備ができていることを伝えるでしょう。
イスラエルはアメリカ政府に対し、イランの核開発を阻止するための軍事攻撃を行うように訴え続けてきました。しかし、オバマはこれまでイスラエルの訴えを無視してきました。
しかし、アメリカ政府はいよいよイランの核開発を阻止するための軍事行動に出る可能性が出てきました。
ネタニアフは、イランが核兵器を持つとイスラエルの脅威となり、世界が核兵器を所持することになるためイランは核兵器を持つべきではないとアメリカに主張し続けてきました。イランが核兵器を持つとアメリカの脅威にもなります。そのため、イスラエルはイランの核開発を阻止する義務がアメリカにあると訴えています。アメリカはイスラエルの最も重要な同盟国です。イランはイスラエルを崩壊させると脅しています。
イスラエルがイランへ警告を発してから5か月経った今でもイランは核開発を止めようとはしません。
IAEAから届いた秘密情報によると、イランは最先端の遠心分離機を濃縮ウラン施設に設置し始めたそうです。これによりイスラエルはイランからの核攻撃を避けることができなくなってしまいます。
現在、カザフスタンで、国連の常任理事国(5か国)とドイツがイランの当局者と共に、核をめぐる危機を避けるための外交的解決に向けた協議を行っています。しかしイラン国内の政治家エリート同士の闘争により実行可能な解決策は見いだせないでしょう。
アフマディネジャド大統領は6月で2期目の大統領としての任期を終えます。イランは3期目の大統領就任を禁止しています。今後、次期大統領の席の取り合いで激しい内部闘争が繰り広げられます。その結果、外国の圧力に対して強行姿勢を貫きながら大統領職を得ようとする動きがあるでしょう。
ロシアの専門家によると、カザフスタンでの5+1の協議では、当初、イランとアメリカとの直接対話の可能性があったようですが、イランの最高指導者がそれを拒否しました。このような論議が起きる理由は、イラン政府の方針によるものではなく、むしろ国内の政治権力争いからくるものです。
ケリー米国務長官は、イランに外交的解決策を選択するように求めています。
ネタニアフが昨年のアメリカの消極的な態度を批判した後、オバマとネタニアフとの協議がその後キャンセルされました。しかし2期目に就任した米司令官は、来月、ヨルダン西岸に行きます。そこでシリアとイランなどの問題についてイスラエルとアメリカとの間の協議が行われます。

アメリカの緊縮財政が3月から本格化→アメリカ人の貧困化へ

ヨーロッパは緊縮財政を強行していますから、経済はさらに悪化しています。アメリカも宇宙規模の財政赤字で緊縮財政を決行しなけらばどうにもならなくなっています。
日本では消費税増税がある意味、緊縮財政と同じだと思います。どこの国の政府もみな腐敗・汚職まみれであり、彼等は勝手に国民から税金をむしり取り、財政を無駄に使ってきたのです。そのしわ寄せは必ず国民に押し付けます。自分達は何の責任も取りません。日本は特に役人が無責任です。
今後、以下のような財政削減が行われるとアメリカには貧困者が溢れかえります。道路にはホームレスの人たちがあちこちで倒れているような街並みが想像されます。このような状況に至ったのは、みな世界の支配者の計画の一環なのです。今後も世界の経済はしばらくの間、回復どころか悪化するだけではないでしょうか。
そんな中、一般庶民はどのようにして自分達の生活を守っていけばよいのでしょうか。経済や社会が混乱すると必ず犠牲になるのは一般庶民ですから。特権階級はそのような時でも富を蓄えています。アメリカの不況が悪化すると日本にも影響が出てきます。
日本が参加する計画のTPPが実施されたなら。。。日本はアメリカの不況の後始末をする国となり、アメリカの肩代わりに日本が貧困で苦しむことになるでしょう。必然的に移民も増え社会が混乱するでしょう。日本の失業率も大幅に増えホームレスの人々で公園が埋め尽くされるかもしれません。
TPPの結末は現在のユーロ圏を見れば分かります。大量移民で社会が乱れ、格差が広がり、南欧は破たん状態です。ユーロで儲けたドイツも今や経済や財政が悪化しています。NWOの前身である国境をなくしたユーロ圏は大混乱です。ユーロ圏の国々が連鎖的に崩壊し、もはや国家として機能しなくなっています。これがのTPPの行く末でしょうね。どの流れをどうやって変えていけるでしょうか?
http://www.globalresearch.ca/austerity-usa-begins-march-1st-bipartisan-project-to-impoverish-the-american-people/5324180
(概要)
2月25日付け:

ニューヨークタイムズ紙によると、今後、米連邦政府は以下の財政削減計画を行うとのことです。
・60万人分のフードスタンプの削減。

・大幅な教育予算の削減。
(オバマによると=削減後、何万人もの教師や教育専門家がリストラされ、何万人もの親達の保育園争奪戦が起きることになります。)
・120億ドルの医療保険制度の削減(2014年以降は削減幅が増加)
・失業保険を11%削減(平均132ドル/月)
・州政府への補助金の削減(その結果、州や地方自治体の財政赤字が悪化。州政府は既に緊縮財政で合計3370億ドルを削減した。)
・70万もの仕事が失われ、7万人の子供達が就学前の教育を受けられなくなる。
これらの削減額は2013年分です。今後10年間で毎年1000億ドルの削減を実施していきます。その結果、雇用、医療保険、教育予算、州や地方の補助金が大幅に削減され、政府の社会的プログラムが崩壊します。
政府筋によると、もはやアメリカは緊縮財政政策を遅らせることはできない状況だということを政府は認めています。
両党に責任があるならどちらの党も責任はとれない、などと歪んだ理論を唱えている連邦政府に対する非難の嵐がクライマックスに達しています。現実に民主党も共和党も財産の差し押さえのような緊縮財政計画を作成し、指をならすほど簡単に財政削減を止めることもできるのです。しかし両党は削減を止めようとはしません。彼等は、このような結果をもたらした政治的な責任を問われたくないのです。今後、アメリカ経済は不況の突入したと公式に発表されることになります。
オバマは自分で赤字削減委員会を設置し緊縮財政を促した張本人なのに、アメリカがこのような状態に陥ったのは共和党のせいだと言っています。オバマはアメリカ市民に対し、削減を永遠に先延ばしすることができると訴えることもできるのです。しかし、オバマは共和党が望まない重大な政策を提案しています。
何がオバマの提案する重大な政策なのでしょうか?
ホワイトハウスのウェブサイトによると:
・最高のCPI(消費者物価指数)を達成し、社会保障費を1300億ドル削減
・公務員の退職金を350億ドル削減

・医療保険制度を4000億ドル削減。
オバマは社会保障や医療制度という言葉を出さずにCPIという言葉を使ってはぐらかしています。オバマが3月1日から実施することになっている財政削減計画を延期したとしても、今後10年間で1兆ドルに及ばない、5000億ドルの削減を実施しなければなりません。
しかしオバマの財政削減計画はアメリカを破壊します。オバマは自分の立てた計画が3月1日までに議会の承認を得ないということを知っています。アメリカ人の多くが望んでいることは、財政削減を永遠に棚上げするということです。オバマが棚上げにせず財政削減を実行したならオバマ自身も共和党の共謀者となるのです。
3月1日に財政削減計画が実施されなくとも、財政のデッドラインである3月27日までの3週間は上手く乗り切らなければなりません。専門家によると、3月27日以降に財政削減計画が実施されるのではないかとのことです。両党は共に、政府による社会的プログラムが消滅するほど大胆な財政削減の実施は免れないと考えています。しかし両党とも、メディアを通してお互いに責任のなすり合いをしています。両党とも、社会的なセーフティネットを攻撃する緊縮財政策を要求している大企業のエリート集団に迎合しています。実際には両党が共謀してアメリカ全域の労働者や貧困者を攻撃しているのです。

TPPで日本は完全にお終いになります。

自民党はTPP交渉参加を政府に一任すると言っています。つまり安倍政権はTPP交渉参加を発表するでしょう。
非常に残念です。これTPP交渉で日本は騙されます。そして完全にアメリカに飲み込まれます。これで日本も終了です。アメリカが崩壊してくれない限り、TPPに参加する羽目になってしまいます。
日本の政治家も何か普通じゃありません。左翼はもちろんのこと、保守も日本国と国民の生命・財産・生活を守る気すらないようです。政治家はどの国もみな似たり寄ったりです。みな、頭が狂っています。
安倍総理は、訪米中に、いつもの通り、アメリカに脅されたのではないでしょうか。TPP参加しないとお前の命の保障はないとか、日本に再度大地震を起こすぞとか。。。アメリカの要求を忘れさせないために、日光で地震を起こしたのかも。。。今、日本国民はピンチです。中国も尖閣をめぐっていつ攻撃してくるか分かりません。韓国も核武装して日本をいつでも攻撃できるようにしたいらしいです。ロシアも危ないし、そして、アメリカはTPPにより日本を完全にアメリカの植民地化にする気です。これが正直、日本が置かれた現実です。それでも黙って従うだけの日本国民は大人しすぎます。
今のアメリカがいかに地獄かが分かります。オバマ政権下で独裁警察国家が完成しました。アメリカ人が飲んだり食べたりしている物の殆どが食品添加物で汚染されており、また、遺伝子組み換え食品が大量に出回っています。アメリカ人の多くが不健康で寿命も先進国では短い方です。ケムトレイルなどで大気も土壌も汚染されています。中国とあまり変わりありません。それにアメリカには自由がありません。また、他人を信頼できる環境ではないため、訴訟が多く、銃を所持していないと安心して暮らせません。高い税金は全て国を介して金融マフィアに吸い取られています。TPPに参加したなら日本もアメリカのようになってしまいます。そして失業者やホームレスが20%まで急増するでしょう。古き良き日本は完全に消滅します。地域社会も壊滅的、助け合いも無くなります。道には浮浪者があふれ出します。汚染食品が海外から大量に入ってきます。それを買って食べなくてはいけません。日本の農業は無くなります。日本の中小企業は外国人(華僑も含め)が買収します。医療もアメリカ並みに高額になります。年金も当てにできません。格差が益々広がります。保険や郵便貯金も全てアメリカに乗っ取られます。アメリカはNWOに向けて準備が整いつつあります。その次は日本でしょう。いよいよ日本も政治家を通してNWOの準備が着々と進んでいきそうです。
民主党政権下で日本は中国と韓国に乗っ取られる寸前でした。今度は自民党政権下でアメリカが日本を乗っ取ろうとしています。日本の政治家は日本国民を守ろうとする気などありませんね。つねに他国の政府の目を気にして媚を売っています。日本の子供達や若者が可哀相ですよ。これからの長い人生を酷い状態の日本で生きていかなくてはなりませんから。だからと言って、国外脱出してみても、世界の殆どの国が酷い状態ですから、どこへ行っても苦労するだけです。この先、世界は暗黒の時代が来るのでしょうか。アトランティスはムー大陸が沈んだように、今後、地球に再び大災害が起きても不思議ではない、大混乱の時代が到来したようです。
以下の記事はフード・インクという映画について書かれていますが、この映画は観た事がありませんが、TPPがどんなものかを知りたい方はぜひご覧ください。
http://shimotazawa.cocolog-wbs.com/akebi/2013/02/post-1d20.html
(転載)
TPPによる地獄の未来の一つが、映画「フード・インク」にも出ている

  映画「フード・インク」を見て、TPP参加の恐ろしさをまざまざと見せつけられた。題名の「フード・インク」とは「食品の株式会社」という意味である。内容はアメリカの食品に提供される肉や穀物などが、穀物メジャーや数社の大手食肉会社などに寡占されていて、これらの大会社が生産農家に安全性、エコロジー、生産の持続可能性などを無視した非道な生産手法を強要しているという現実を紹介している。

 例えば牛や豚や鶏などは早く効率よく育てるために、本来の餌ではない飼料を与えたり、成長ホルモン剤や強い抗生剤などを投与したりしている。わずかな数の大手穀物会社、食肉加工会社などが莫大な利益を得る一方、彼らの下請けになる一般農家は、酪農や穀物栽培を問わず、過酷な条件を強いられている現状が描かれている。これに比べれば、日本の農家が農協に牛耳られていることの二桁くらいの過酷さがあるように思える。

 例えばNAFTA(アメリカ、カナダ、メキシコの3か国が締結した北米自由貿易協定)によって、メキシコのトウモロコシ農家は、米国産の安いトウモロコシが輸入されて事実上壊滅状態になった。やむなく廃業となったトウモロコシ農民は移民となって、他の不法移民と共に米国の大規模な食肉工場で働くケースが増えているという。この食肉工場は不衛生でかなり危険であり、ファスト・フードと同じような流れ作業における単一労働を休みなく強いられる。解体される家畜の糞尿が肉に混じる確率も非常に高いようである。

 この話は日本における米国産牛肉の輸入にも大いに関係がある。安倍政権になってから厚労省は、輸入牛肉の規制対象を「生後20カ月以下」に限っていたものを「生後30カ月以下」に、除去が義務づけられている特定危険部位から「頭部や脊髄(せきずい)を外す」ことを決め、今月(2月)から実施されることになった。つまり食肉工場へBSE牛が入れば、それは日本にも届けられる可能性があるということである。これに加え、遺伝子組換食品の問題など、農業や畜産業の大規模工業化が生み出した数々の弊害をあぶり出している。

 大企業モンサントが開発した遺伝子組み換えコーンを、政府が助成金をつけ、安値で大量生産・大量輸出する。輸出先の農業に壊滅的打撃を与え、半永久的に自分の国のコーンを売りつける計画が実行されている。この映画は、食品を扱うアメリカの多国籍企業が戦略的に他国へ寡占的に輸出できるように政治的な力を行使しているという現実を教えてくれる。

 映画「フード・インク」は、アメリカの食卓が有機食品とはかけ離れた、高カロリーで健康に有害な不自然な食品を食べざるを得ない状況に置かれていて、アメリカの食品を輸入する国々にも多大なリスクを運んでいることを教えてくれるものである。神州の泉は野田佳彦前政権が、放射能の拡散リスクを帯びた東日本大地震の瓦礫拡散処理を実行したのは、TPPを睨み、日本の農業や畜産業を壊滅させる意図があると踏んでいる。実際に2011年の福島原発で発生した過酷事故後に、北米の畜産業界が「これで日本に食肉を売ることができる」と快哉を叫んだという情報があった。

 この映画を見ると本当に背筋が寒くなるが、TPPに参加した場合の主権侵害が日本人の食卓にどのような危険を及ぼすかを、具体的にイメージできる作品となっている。遺伝子操作された大豆の豆腐や納豆は食べたくない。是非参考にしていただきたい

英女王、ローマ法王、カナダ首相、バチカンetc.が25年の懲役刑を受けます。

なんだか、すごいニュースが密かに報道されています。主要メディアでは一切報道されません。カナダの事件です。数年前に、あるカナダのウェブサイトでバチカンや英王室や他の教会の関係者らによってカナダの子供達が大量に虐待され、殺害されているという情報が発信されていましたので、このような犯罪があったことは知っていましたが。。。ついに大物達に法的な処置がとられることになったのですね。それにしても、本当に裁判所の判決が実行に移されるのでしょうか。もし実行に移されたなら、3月4日以降が見ものです。
世界有数の犯罪者妖怪集団である英王室の代表エリザベス女王、ベネディクト法王、カナダ首相、バチカンやその他の教会の関係者が全員投獄されることになるのです。なんだか信じられませんが。。。そして彼等の資産が全て没収されるのです。これって、本当に実行に移されるのでしょうか?これまでの彼等の陰謀の数々を考えると、どこかに落とし穴があるのではないかと心配してしまいます。汚い支配者が作った世の中を見ていると、どうも疑い深くなってしまいます。何しろ、彼等は何をやっても法の外でしたから。彼等は法の上に君臨しているため、誰も罰することができませんでした。たぶん、権力者ならこのような判決は出さなかったでしょう。一般市民の裁判員だからこそ、このような有罪判決が出たのだと思います。やはり、私達一般市民の正当な活動によってのみ、悪者達が裁きを受けることになるのですね。
もし彼等が本当に投獄されるなら、国際金融詐欺集団も何とか逮捕されないものでしょうかねえ。それにしてもベネディクトもエリザベス女王も十分に長生きをしたので、もういいんじゃないですか、地球からお離れになっても!
http://www.syncrenicity.com/2013/02/25/pope-queen-and-canadian-prime-minister-found-guilty-of-crimes-against-humanity-and-sentenced/
(概要)
2月25日付け:

集団虐殺を行ったバチカンとカナダの関係団体に対する初めての普通法裁判事例で最終判決が下されました。
ローマ法王、英女王、英国教会、カトリック教会、カナダ統一教会及びカナダ首相らは、カナダにおける人道に対する犯罪で有罪の判決が下され、被告人全員に25年の懲役刑が言い渡されました。
裁判所はこれらの犯人らに対し3月4日までに降伏するように命じました。降伏しなければ、シチズンズアレスト(民間人による逮捕)が行われます。
ブリュッセル発:

本日、国際普通法裁判所により歴史的判決が下されました。ベネディクト法王に対しても人道に対する犯罪で25年間の懲役刑を命じました。そしてバチカンの富と資産は全て没収されます。ブリュッセルの裁判所では市民裁判員が全会一致で有罪の判決を下しました。また、3月4日より30人の被告人に対するシチズンズアレスト(民間人による逮捕)を開始するよう裁判所が命じました。

判決文の一部:

「我々、市民裁判員は、被告人らに対する2つの起訴状に有罪判決を言い渡します。被告人らは人道に対する犯罪を共謀、扇動或いは実行し、また、現行の犯罪的陰謀の数々に加担したことにより有罪判決が下されました。」
裁判員は各被告に対し、陳述なしに25年の懲役刑を言い渡しました。また被告の財産の全てが没収されます。
被告人らは本裁判所が許可する保安官とエージェントへ任意で降伏するように命じられました。被告人らは裁判所命令が発令されてから7日以内(3月4日)に降伏しなければなりません。3月4日を過ぎても出現しない場合は、被告人らに対し国際逮捕状が発令されます。
有罪が下った被告人らは、英エリザベス女王、カナダのステファン・ハーパー首相、カトリック教会、英国教会、カナダ統一教会の幹部らなどです。裁判所の検察官が提出した150もの証拠物件に対して30人以上の市民裁判員が1か月間の審議を経た上で、このような有罪判決が下されました。
popepic

これらの証拠物件は被告人らが大規模な犯罪的陰謀を行った動かぬ証拠とされ、カナダ国内のインディアン居住区の学校で何世代にもわたり子供達の大量虐殺を行ってきたことが明らかになりました。被告人らは昨年9月の公開喚問で、異議や異論を唱えたり、告訴状を否定したり、或いは反証を提出したりすることはありませんでした。彼等は沈黙してきました。彼等が無罪であるならば、このような悍ましい犯罪で告訴され面目を潰されたのですから対抗処置を考えるべきなのです。彼等の犯罪により多くの子供達が犠牲となりました。
彼等はキリスト教徒でないインディアンの子供達を絶滅させるために冷酷な計画的犯罪を行いました。そして今でも被告人らは明らかに彼等の犯罪を隠ぺいしています。 我々は彼等の手首をたたくだけでは不十分と感じました。
法の適用を受けずにカナダ政府が支援する教会の関係者が行ってきた恐ろしい犯罪の数々を今、終焉させなければなりません。犠牲者の子供達は今でも彼等による犯罪に苦しんでいるのです。
裁判所は、カナダで大量虐殺を行った教会の富と不動産を全て没収・国有化し、インディアン居住区の学校で死亡した計5万人の子供達の遺族の賠償金にあてることを決定しました。
有罪判決を実行に移すために、裁判所は、カナダ、アメリカ、イギリス、イタリア、その他数十か国の市民らに、武器の所持を許可し法的代理人としての権限を与え、大量虐殺の首謀者であるローマカトリック教会、英国教会、カナダ統一教会の全ての資産を平和的に没収し占拠することを許可しました。
今回の裁判所の判決により、犯罪者集団である教会が法的に廃止されるこべきであり、人々から奪い取った資産が没収されるべきであることが明確になりました。
司法がやっと動き始めました。犠牲になった子供達がやっと安らかに眠ることができます。裁判所は今週中に被告人全員に裁判所の命令を送ることになっています。f3月4日までに降伏しなければ、彼等は民間人によって逮捕されます。ローマ法王は、このような逮捕を免れたいがために、2週間前に突然引退を表明しました。これらの一連の動きはwww.itccs.org で報道されます。

現代人の知的能力は古代人よりも退化している?

現代人は古代人よりも知的能力が退化しているそうです。便利になればなるほど頭脳を使わなくて済むからでしょうね。また、現代人は、略奪者や野蛮人そして自然の脅威を常に考える必要がなくなったため瞬時に判断する能力も劣っているのかもしれません。日本人の平和ボケが代表的です。これは平和憲法とGHQの3S政策と洗脳教育の犠牲となった結果ですが。。。。
以下の記事は、現代人こそ頭脳が発達していると考えることが間違いだと言うことが分ります。もちろん古代人は現代人が使うコンピュータを理解することはできないかもしれませんが、彼等には一般的に超能力が備わっていたためコンピュータなど必要なかったかもしれません。私達はコンピュータやテクノロジーに頼って生活しているため知能が退化してきているのではないでしょうか。
ただ。。。コンピュータなどの最先端テクノロジー、様々な科学的分野での開発に携わっている人たちは今後も知能が発達していくでしょう(ただし人格や精神性は別です。)。彼等が開発した便利な製品を使うだけの一般庶民の知能は退化して行くだけです。
ここにも格差があります。
以下の記事の最後の方に、人口を削減する方法が書かれていますので省略しましたが、NWOの人口削減計画は地上の90%の人口を減らし残った人々を奴隷化するということですからトンデモない悪夢ですが、人口の多い地域に途上国が多いことを踏まえて、国の政策としてある程度の避妊は必要かと思います。ただ中国の当局者が行うような強制的な人口削減政策は悲惨な現状があります。
世界人類にとって、人口が一番減ってもらいたい”人種”がいます。それは・・・これまで世界をお金で支配し操ってきたイルミナティという汚い野蛮人種とその配下にいる世界中の腐敗政治家や独裁者、マフィア、極悪犯罪者、金融詐欺集団、あらゆる宗教団体の教祖(特にバチカンやカルト教祖)、マスコミを仕切る連中、野蛮な海外の軍隊、金儲け主義のグローバル企業家、人を不健康にする医療従事者、洗脳教育を推進する教育界の連中。。。まだまだ沢山います。これらの野蛮人種が地球から消滅したら、世の中はずいぶんと変わるでしょうね。ただ、バカな人間がどこにもいるものです。悪者がいなくなった世界を仕切りたい独裁者がまた現れるかもしれません。いつになったら人間は成長し進化して平和な共生の世界を創ることができることやら。。。
http://occupycorporatism.com/eugenicist-study-human-intelligence-on-decline-due-to-genetic-mutation/
(概要)
2月20日付け:Eugenicist Study: Human Intelligence on Decline Due to Genetic Mutation

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Susanne Posel


スタンフォード大学の優生学者ジェラルド・クラブツリー博士の研究結果によると、現代人の知性は大幅に劣ってきているとしています。
クラブツリー博士によると、遺伝子学、人類学、神経生物学の進歩により、我々の遺伝子は知性や精神性に影響を及ぼしており、現代人は遺伝子的にかなり退化していることが分りました。人の遺伝子の突然変異の割合と知性や精神性を正常に保つ遺伝子の量を分析したところ、人類は確かに知性や精神性が退化していることが分りました。現代人は、遺伝的祖先に比べて、ストレスの多い状況の中で精神的に上手く対応ができにくくなっています。もしも3000年前に生きていた平均的なアテネ市民が突然、我々の世界に現れたなら、彼等は我々よりもはるかに記憶力が良く、アイデアが豊富で、重要な問題の対応能力が高く、頭脳明晰で知的な存在であることを知るはずです。さらに、彼等は現代人よりもはるかに精神的に安定しているはずです。また、2000年から6000年前のアフリカ、アジア、インド、アメリカの古代人たちも同様の知性や精神性を持っていたと思われます。このような結論に至った理由は、遺伝学、人類学、神経生物学の進歩により、古代人に比べて現代人の知性がはるかに劣っていることが判明したからです。
120世代を経た人類には、知性や精神の安定に悪影響を及ぼした、2つ以上の突然変異が起きています。我々の祖先がアフリカに出現する以前に、言葉を話さない人々の間で知能の発展と大量の知的遺伝子の最適化が起きていた可能性があります。2000年から2500年前の我々の祖先から、遺伝子の突然変異によって現代人の知的能力が退化してきたと考えられます。3000以上の珍しい突然変異が起きた可能性があります。世界の人々のIQの平均値は過去100年間で徐々に低下しています。我々は、常に戦いのモードにあるわけではないため、現代人の発達した知性と古代人のそれとは種類が違います。現代人の持つ危険に対する精神的な反応は古代人とは異なります。

また別の専門家(トーマス・ヒルズ氏とラルフ・ハートウィッグ氏)の研究論文によると、人類の持つ認識知力は、別の能力に換わって進化してきたと考えられています。現代人はもはや古代人のように略奪者らから逃げなけらばならない遊牧民ではないため、古代人より記憶力や集中力が優れているわけではありません。我々の近代的なライフスタイルでは、いつゴールを追及するのを止めるべきかを分っています。現代の生活を受け入れた現代人になるには、必要でない他の能力を捨てなければなりません。
2005年に発表された研究結果によると、知的能力が発達するということは、薬の治療が必要な神経障害を患うことと同じことであると考えられています。優性学者らによると、人類は多くの理由により突然変異が起きており、我々のアジェンダにプラスになるように遺伝子構造を改善させる必要があったのです。
ハーマン・デイリー教授(世界銀行やメリーランド大学のエコロジー経済学者)は、人口の問題の原因は、環境資源の枯渇と過度の人口増加に比例した特定の新陳代謝率を維持するための資源が大量に必要だからだと警告しています。生命維持のためには人間と地球が共生しなけらばならず、地球生物の多種多様性に頼っているのは人間なのです。このように、分かち合いという言葉が、まとまりのある共存社会を壊す消費者主義に形を変えてしまいました。人口過密の対策とは、既に生まれてきた人々の生命を維持するため将来の出生率を低下させるテクノロジーの開発です。(人口削減の必要性については省略)

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