2012年08月

2012年08月30日

フォトンベルトとは。。。

私が、大まかに理解したフォトンベルトと太陽系の関係について:
私の理解が全て正しいとは限りませんので、フォトンベルトについては、読者の皆様がそれぞれお調べ頂くと良いかと思います。
一応、さっとまとめますと、NASAでも認めているフォトンベルト(非常に明るい光の粒子の集まり)についてですが、プレアデス星団から尾のように長く伸びて銀河系に漂っている光の雲ようなものです。太陽系の惑星は銀河系を約26000年周期で回っているのですが、この軌道の北と南にフォトンベルトが存在するため、約13000年毎に太陽系はフォトンベルトに突入し、その中を2000年かけて通過するそうです。
銀河系宇宙を一周する約26000年のうちで、フォトンベルトの中にいるのはわずか4000年(2000年×2回)です。その時のみ、太陽系(銀河系)はポジティブエネルギーで満ちることになります。しかし残りの約22000年はネガティブエネルギーに支配されているのだそうです。このことからも、銀河系がいかにネガティブエネルギーに支配された宇宙かということが分ります。ただ、今回の2000年のポジティブ・エネルギーの期間を過ぎると、また、ネガティブ・エネルギーに突入し支配されるのかどうかは疑問なのです。。。太陽系が銀河系をこのように堂々巡りしているのであれば、太陽系や地球の進化はありませんから。。。

以下のサイトにフォトンベルトについての面白い記事があります。信じる信じないは、皆様にお任せします。12月21日から地球には何が起きるのでしょうか、それとも、ある程度の災害で終わってくれるのでしょうか。ただし、地球滅亡でないことは確かだと思います。太陽系全体が変化する時なのです。今年の末から来年にかけての変化はあるのか、ないのか。。。今後も観察をしたいと思います。

http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/daiyogen25.html#太陽系

wisdomkeeper at 10:22|Permalink

10月第3週目あたりにアメリカが大崩壊するそうです。

以下の8月29日付けの番組で語られた内容は、私がこれまでネットでピックアップしてきた情報の総まとめのような感じがします。これまでも、以下のような情報は何回も別々に流されていました。情報源が違うためにそうなっていたのでしょう。今回は、分かりやすくすっきりとまとめられています。

オバマ勢力(もちろんイルミがバックにいます)は、どうしても、アメリカの共産主義独裁国家を達成したいのでしょうか、なんとしても、大統領を続けたいようです。そのため、彼等の第一目標は、大統領選をなくすことです。もちろん、ロムニーが大統領になっても、同じように臭い奴ですから、全く明るい未来が見えません。
さて、オバマ勢力の計画を見ていると、どうも、野田豚政権とシンクロしているように感じてなりません。野田も、総理の地位を維持したいため、もうじき行われる民主党代表選に再選されるように動いています。また、近いうちに解散、という言葉に騙された能天気な谷ガキさんと古株の自民党執行部は焦りまくっているようです。何しろ、近いうちが、10月以降となり、結局来年の夏まで継続される危険性があると今頃気が付いたのですから。。。
なぜなら、いくら自民党や野党が解散させようと焦っても、10月の臨時国会開催中にアメリカで大変なことが起きれば、日本も選挙どころではないなどと、民主党は解散を避ける口実ができるからです。
野田豚や民主党は完全に裏ではイルミの支配者に使われ、指示通りに動いていますね。でないと、ここまでずる賢く民主党政権を維持できるはずもありません。
アメリカではこの秋に、オバマ勢力によって何かが起こされることは確かなようです。ただ、それが全て失敗に終わる可能性もあるかもしれません。
ユーロも非常にぐらついていますから、今後、世界で一斉に同時金融崩壊となる可能性もありますね。新しい文明が興る前には、崩壊がつきものかもしれません。。。それより、宇宙や自然現象の方が気になるのですが。。。フォトンベルトとか。。。

http://beforeitsnews.com/politics/2012/08/dhs-source-no-november-election-october-event-with-bank-collapse-un-russian-chinese-troops-to-restore-civil-order-in-america-information-has-been-confirmed-2452084.html

(8月29日付けの情報)
米国家暗線保障省や諜報機関など、其々の機関の計4人の内部告発者(情報源)から一致した情報が発せられています。
・現在、アメリカでは、太平洋、大西洋、メキシコ湾沿岸の軍基地が内陸部に大移動をしている。鉄道で荷物を運び、ドラック、ミサイル発射装置、タンク、キャタピラー車、その他全ての軍車両。。。全ての軍用機器、設備、兵器を内陸に運んでいる最中である。そのため、沿岸部の軍基地は、全てもぬけの殻となりつつある。

・11月の大統領選挙はキャンセルされる。オバマを支配する大統領アドバイザー達はオバマの再選はないと分っているため、大統領選直前にアメリカを大混乱に陥れて、大統領選挙そのものをキャンセルし、オバマを継続して大統領の職務に当たらせる計画でいる。

・10月第3週目に、アメリカで非常に深刻な金融崩壊、財政破たん、経済崩壊が起きる。1929年の大恐慌よりもさらに悪い状態が予想される。(当時は、民衆暴動もなく、外国軍を呼んでいない。)ダウ平均株価が今後、徐々に下がり(これが1週間続くと)突然、急落し、その日の株式市場が閉鎖される。国内はカオス状態となり、民衆の暴動が起きることを予測して、アメリカ国内に侵入しているロシア軍と中国軍がアメリカ国民を統制することになる。
混乱の中、バンクホリデー(銀行の休日)が設置され、チェック、クレジットカート、デビッドカード、キャッシュカード、EPTカード(フードスタンプ)など、あらゆるカードが使えなくなり、現金を引き出すこともできなくなる。アメリカ人の殆どが日頃からあまり多くの現金を所持していないため、生活ができなくなる。

今から約7週間後に、大統領選直前を狙って、アメリカで非常に深刻な崩壊が起こる(起こさせる)ため、大統領選は行わないようになります。これがオバマや彼を支配する者達が以前から計画してきたことである。

wisdomkeeper at 09:53|Permalink

2012年08月29日

昨年以来、電気業界のリストラが12万人&危ない58社

昼の報道番組をちょっと観ていたら、電機業界の業績悪化により昨年以来、リストラされた人数が12万人に上ると伝えていました。さすがに、これにはショックを受けてしまいました。日本のお家芸であったTVや半導体などは、中国、韓国、台湾の安い製品に押されて、日本のメーカーは生き残れなくなってしまいました。大手メーカーが不況で大勢の社員をリストラするとなると、部品を供給している下請け会社もリストラをすることになりますから、全体的なリストラ対象者の裾野が広がってしまいます。
多くの技術者がリストラされると、どこでその人たちを吸収できるのでしょうか。国内で仕事が見つからないとすると、中国や韓国企業に職を求め、日本がこれまで積み上げてきた重要な先端技術が全て海外に流出してしまうことになるでしょう。ここまで大勢のリストラをしなければならないほど、経営を悪化させた企業の経営者は何の戦略も持っていなかったと思います。バブルが崩壊しても、それなりに、なんとかやってこられたために、経営者は胡坐をかいていたのではないでしょうか。小泉政権下で、悪の新自由主義を日本にも取り入れ、大企業は人材を育成することなく(若い社員による斬新なアイデアも生めずに)、安い賃金で使い捨ての派遣社員を多く雇うようになりました。これでは行く末が見えてくるのもあたりまえです。利益は全て経営者と株主が奪い、従業員は一人頭いくらの物品として扱われ始めました。そして、貧富の差が生まれ、日本の社会が崩壊し始めました。
迫りくる世界同時不況、金融崩壊の波が確実に日本にも押し寄せてきており、これから益々企業のリストラや経営破たんがドミノ式に起きるのではないでしょうか。現在でも危険水域の上場企業(様々な業界)が58社もあるようです。
これからは、日本全体もで何か新しい産業、事業、職種を開拓していかなければならないでしょう。そして、一人ひとりが、今後、生き方、考え方、価値観さえも変える必要があります。
政府は増え続ける失業者に対する就職支援を行ってくれるのでしょうか。こんな状況下でも、公務員や政治家は自分たちの身を削ろうとはしませんね、絶対に。政府には頼れませんから、自分たちで新しいコミュニティを作っていかなければならないような気がしてなりません。


http://www.zakzak.co.jp/economy/ecn-news/news/20120827/ecn1208271811004-n1.htm
(記事転載)
東京証券取引所と大阪証券取引所(ジャスダックを含む)に上場し、経営上重大なリスクを抱えているとして「継続企業の前提」に注記が付いた企業数が計58社(別表)にのぼることが両取引所の集計で分かった。対象は1~12月期決算企業のうち、直近の監査意見で注記が付いた企業。これら企業は「イエローカード企業」から脱却できるか、経営破綻で退場してしまうのか、運命の分かれ道に立たされている。

 このところ、イエローカードのリストの中から破綻する企業が相次いでいる。東証マザーズ上場で携帯電話やスマホ搭載カメラのオートフォーカス用モーターを手掛けるシコーは5月に注記がついたばかりだが、8月10日に民事再生法の適用を申請した。円高進行や原材料価格の上昇、販売単価の下落で資金繰りが悪化した。

 7月31日には、ジャスダック上場で企業経営支援を手がけるクレスト・インベストメンツが民事再生法の適用を申請した。同社は日本振興銀行と関係が関連が深く、連鎖破綻となった。

 2月に半導体大手のエルピーダメモリ、5月に老舗オーディオメーカーの山水電気と東証1部企業が相次いで破綻、東証2部上場で振興銀系のノンバンク、NISグループも5月に破綻するなど、イエローカード企業が次々と「レッドカード」で退場となった。

 現在、東証1部上場企業で注記がついているのは3社。新日鉄が筆頭株主の中山製鋼所は3期連続赤字を計上、老朽化した工場の休止や希望退職者募集などの収益改善策を進める。橋梁(きょうりょう)大手のサクラダは「受注不振の影響で完成工事高が減少」、新興不動産のランドは「プロジェクト資金について返済条件の見直しを取引金融機関に協力をお願いしている」という状況だ。

 有名企業では、「玄品ふぐ」で知られる関門海やラーメンチェーン「どさん子」で知られるホッコク、音楽ソフト大手の新星堂、文具のセーラー万年筆も常連組だ。

 もちろん注記が外れてリストから脱出した企業もある。福島第1原発事故後、リスト入りしていた東京電力は「当社グループの財務体質は改善される見込み」として注記の記載を解消した。もっともその要因は、約1兆円の公的資金注入や電気料金の値上げだ。

 東証マザーズ上場で省エネルギー支援サービスのファーストエスコ、ジャスダック上場でカー用品販売のオートウェーブも収益改善で注記が外れた。

 ソフトウエア大手のソースネクストは四半期連続黒字化を達成、放送用機器を扱う池上通信機やマンション分譲の陽光都市開発なども黒字化を受けて注記を解消した。

 ただ、市場関係者は「超円高や欧州財政問題で、輸出メーカーの業績回復シナリオが崩れてきている。今後も中堅企業はもちろん、大手メーカーも赤字が続けば注記が付いてもおかしくない」とみる。景気の息切れも指摘されるだけに、新たなリスト入り企業が誕生する可能性もある。



wisdomkeeper at 15:31|Permalink

スペインで取り付け騒ぎが起きようとしているのでしょうか?

スペインもイタリアもいつ破たんしてもおかしくない状況です。一般庶民は非常に敏感に反応しており、銀行預金を減らし、タンス預金にしているのでしょうか、それとも、生活苦で預金を削って暮らしているのでしょうか。それにしても、財政や金融が崩壊する前に、人々が銀行に殺到してお金を下ろしたら、銀行に死を宣告しているようなものですね。
まだまだ残暑が暑いので、中々冷え込みを感じる晩秋を想像するのは難しいかもしれませんが、この秋は、世界中で色々と動きがでてくるかもしれませんね。

http://www.ibtimes.com/articles/378106/20120828/spain-debt-bonds-bank-deposits.htm

(内容)
火曜日に、スペインの消費者がこれまでにないほどのスピードで銀行から預金を引き出していることがわかりました。欧州中央銀行の調べでは、7月の民間銀行の預金残高は1509ユーロとなり、5%近く減っています。経済が悪化する中で、銀行システムに対する国民の信頼度が過去最低となっています。
先週、起債市場が債務貧窮国のスペインやイタリアを攻め続けた結果、このような状況となりました。
金曜日には、スペイン政府に対する10年融資の利率が、(のちに5.96%に戻るまで)一時的に6%を上回りました。今年初めに、諸外国からの多額の財政支援にも関わらず、ギリシャを強制的にデフォルトにした利率と同じレベルです。
専門家によると、スペインは経済の面でも、マイナスの記事が目立ち、経済の低成長と厳しい緊縮剤財政により2重苦となっており、楽観的な赤字削減目標に打撃を与えています。
債券利回りの急騰により、経営難にあえぐスペインの銀行に対する政府のエクスポージャーを懸念し、S&Pはスペインの格付けを2段階引き下げ、BBB+としました。しかし、この等級は、投資適格であるとされています。
ブルームバーグによると、スペインの2年中期国債の利回りは過去18年間で最高レベルとなりました。

一方、政府統計によると、スペインの失業率は24.4%まで上昇しています。スペインの隣国のイタリアの借入コストも
スペインに近づいています。金曜日時点のイタリアの10年中期国債の利回りは、5.24%から5.84%に上昇しました。このような状況下でイタリアはどのように財政を維持できるのか疑問視されています。



wisdomkeeper at 10:37|Permalink

中国 人民元が東南アジアの主要通貨に?

中国は、今、アセアンを飲み込もうとしていますね。何しろ、長年にわたり、非常に多くの中国人がアセアン諸国に移住し、そこで中国人のマネー・エンパイアを築いていますから。。。中国人の経済網はすさまじく広がっています。アセアン諸国で商売に成功している人を見ると、その殆どが中国系です。中国系の人々に雇われて働いているのがネイティブの人々です。今では、中国系が、台湾やタイのように、その国の経済だけでなく、政治も支配していますから、国の政策も中国よりとなっています。独裁共産主義国家に支配されるとは、大変、憂慮すべきことです。日本が努力して、アセアンと戦略的で友好的な関係を維持し、さらに、深めない限り、アセアンは、そのうち通貨もとなり、完全に第2の中国になってしまうような気がします。
もはや円など関係ありませんね。中国政府の戦略の下に、アセアン諸国が人民元を主要通貨として使いはじめるのはその予兆ではないでしょうか。そうすると、円の価値はかなり下がるでしょう。たとえ、どんなに中国経済が危ない状況であり不安定であっても、中国系の権力者がアセアンを支配していることで、人民元での取引が一般化するのは時間の問題でしょう。
それを防ぐには、中国が小さな国に分かれなければなりません。欧米が弱体化する中で、ロシアや中国が政治、経済で台頭してきているように見えますが。。。中国に対抗できるアジアの国はいなくなってきています。日本は、我欲政治家による貧政により、アジアや世界における日本の地位が全くと言っていいほど浮上していません。ひっそりと、竹島と尖閣諸島の陰に隠れて眠っているかのように見えてなりません。
まあ、そんなことより、地球がこのままの状態を維持できるかどうかが問題ですが。。。地球(世界)のクリーニングも必要なほどに世界は悪で汚れきっています。

http://english.people.com.cn/102774/7923752.html
(内容)
タイの貿易商は、中国政府の規制緩和が行われる中で、人民元をベースにした取引を増やしています。
現在、タイの市中銀行や外資系銀行の多くが、外資預金、両替、資金振替、人民元の購入など、人民元をベースにしたサービスを提供しています。

タイの中央銀行の報告では、今年の前半期、中国の貿易における人民元取引額が10.8%を占めています。Huaqiao大学、経済金融学部のHu教授は、自身のセミナーで、昨年の中国とタイの貿易額の合計は647億ドルに達し、一昨年に比べ22.3%の増加となり、この地域では対中国で第2位の貿易相手国となったと指摘しています。タイは、アジア経済を統合させる上で非常に重要な役割があり、中国とアセアンの戦略的パートナーシップを築くための手助けとパイプ役になるだろうと言っています。Huaqiao大学、法学部のYuan助教は、中国とタイの貿易と経済協力は、両国にとってウィンウィンの選択肢があり、このような二国間の関係は、中国とアセアンのFTAの下で、貿易、投資、金融業を成功させる試金石となると言っています。



wisdomkeeper at 09:24|Permalink