日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

2012年07月

現在、世界中で、抗議デモや暴動の嵐が起きています。世界の情勢が非常に不安定となってきています。しかし、自作自演テロであったり、怪しい組織が治安の悪い地域に侵入し、わざと暴動を過激にさせている場合も多々あると思います。支配者側は、世界を大混乱にさせたいのでしょう。お互いに憎しみ合い、殺し合うことしかできない民族や宗教は、完全に悪に洗脳されています。真実の情報が得られない、特に辺ぴな村に住む部族達が、洗脳から目覚めるのは難しい現状があります。
さて、去年の夏に日本とインドでEPAが終結しましたが、中国に進出した日本企業が、さらに製造コストを抑えるために、インドも考えているのではないでしょうか。これまで、ベトナムやバングラディッシュに進出しています。（インドではスズキの関連工場で従業員による暴動がありました。）。。。このように、インドの情勢も悪化しています。中国で暴動が起きているのと同じように、インドでも社会的に不安定となっています。経済も失速しています。タイの日本企業が集まる工業団地でも去年は大洪水に見舞われ、大被害に遭いました。懲りずに、民主化のミャンマーにも進出し、グローバルに事業を展開しようと考えている日本企業があるかと思います。

もう、いい加減、製造拠点を海外や途上国に移すのは止めた方がいいんじゃないんですか？

中国に進出した多くの企業が様々な被害を被ったのも確かです。今後、賃金が跳ね上がり、利益が見込めなくなったら、次はどこの国に行きましょうか？
これからの世界情勢は、天候、自然災害、社会的にも、金融的にも、経済的にも大激変が続くと思います。これは絶対に世界が良くなる前の混乱と信じていますが。。。このような不安定な状況下でこれからも海外進出を考えている企業オーナーの方は無謀としか言いようがありません。日本人なのに日本国内の人材を大切にしない（時代遅れの）グローバル思考の企業が今後は一番影響を受けるのではないでしょうか。いくら円高だからといって国外に逃亡しては、母国日本が衰退します。日本の中で人材を育てて、国内生産の土台をもう一度しっかり築いてもらいたいものです。
Made in ChinaなどからMade in Japanの優しい製品を生み出してもらいたいものです。

（記事内容）
世界的に暴動が広まってきています。インド東北部でも、民族間紛争が激しくなっており、２２人が死亡、５００もの村が破壊され、３万人が避難しました。
http://theextinctionprotocol.wordpress.com/2012/07/24/has-the-global-violence-spark-ignited-ethnic-violence-spreads-across-india-22-dead-500-villages-burned-30000-displaced/

７月２４日朝、インド北東部アッサム州で、治安部隊が、多くの村民が村を焼かれ、２２人の犠牲者を出した民族間紛争を抑えようとしている中で警察がギャングに発砲しながら、何万人もの村人を避難させました。ボド族とイスラム定住者との間で暴動が激化しています。警察が４００人のギャングを追い払おうと発砲した際、弾傷を受けた村人や混乱の中で怪我を負った村人も数多くいます。ボド族が多く住むKokrajharや周辺地域で、装甲車両に乗った 兵士や連邦準軍隊がマシンガンを抱えて警備を行っていました。村人たちは、夜間に、紛争が起き川岸の村々や森が焼かれてしまい、暴力行為が周辺地域一体に広まってしまったため、警備を一層強化すべきだと言っています。既に５００もの村落が破壊されました。治安部隊は、村が焼かれているのに、ただ静かに傍観していたと言われています。地元の政治家は、朝になると状況が沈静化し、通常の生活が戻ると思っていたが、それは間違いだった、と言っています。暴動が再発し、抑制不可能な状態です。１９４７年のインド独立から数々の反乱が起きていますが、中国、ミャンマー、バングラディッシュ、ブータンに囲まれたこの地域は、２００種類もの民族と部族が住んでおり、争いが絶えません。
ここ数年間に、ヒンドゥーとキリスト教部族が、バングラディッシュからの定住者に対して、反移民や反イスラム定住者の感情を爆発させています。７月２０日にもKokrajhar地域で４人の若者が何者かに殺害されたため、暴動が起きました。村人達は、イスラム族による殺害である考え、その仕返しに、ボド族がイスラム族を攻撃したのです。火曜日には、多数の男達が槍、クラブ、石を手に持ち、Kokrajharを通過した急行列車をめがけて攻撃したため、何人もの乗客が負傷しました。地域を統治している部族評議会のリーダーは、元分離主義反逆者達がボド族側に立って暴動に加わったと、警告しています。アッサム州首相によると、暴動は２，３日で収まり、３万人の村人は救済キャンプに避難しているとのことです。しかし、地元の職員は、避難者の数はその２倍に及んでいると言っています。
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酷い砂嵐ですね。近頃、アメリカでは砂嵐も頻繁に発生しているようです。益々天候が激しくなっています。熱波で干ばつのアメリカは、砂漠状態になっていますから、砂嵐も起きやすいのでしょう。
こんな砂嵐が日本に吹いたら。。。。
７月２１日夜から、アリゾナ州フェニックス全域に黄色い粉じんの砂嵐が吹き荒れました。アメリカでは砂嵐が以前より起きやすくなっています。砂嵐は、翌日の午後の通勤、通学時間まで谷間へと吹き込み、フェニックス全域が粉じんで覆われ、その後、北西部へ進んでいきました。砂嵐の大きさはまだ分っていませんが高さが約７０ｍ弱あったとの報告もあります。また、同時に風速５６ｍの風が吹いていた地域もあり、フェニックス・スカイハーバー空港では風速８０ｍの風が吹いていたとのことです。
contribution Johnny
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ユーロの問題が解決しないまま、ダラダラと延命処置を施してここまで来ましたが、もはや、ギリシャは手の施しようがなくなってしまったようです。ギリシャはもともとのギリシャ通貨ドラクマに戻さざるを得なくなりました。以前から、こうなることは予想していましたが、いよいよその時が来るようです。ユーロは縮小か解体した方が良いと思っています。もう一度、ユーロは止めて国ごとに通貨を持った方が良いと思います。スペインもイタリアもその他の国も危ないようですから。
http://investmentwatchblog.com/greece-will-leave-euro/
（概要）
ギリシャ政府は、お金が底をつき、延命する手立てがなくなりました。
ギリシャの破たんは避けられない状態です。何しろ、ドイツもギリシャ救済を諦めたようです。IMFもギリシャ救済を止めました。ギリシャのユーロを離脱が現実的になりました。ギリシャにお金を貸す国がもうなくなりました。

ドイツの政治家も、もはやギリシャは、徐々にユーロを離脱する準備として国民の賃金や年金の半分をドラクマで払うべきだと言っています。
また、ギリシャは行き着くところに行き着いた。これ以上救済策はない。ギリシャが努力する意思がないなら、ユーロ離脱の道を歩んだ方がよいと断言している政治家もいます。

ドイツからの支援はもうありません。メルケル首相は、ギリシャに追加で５００億ユーロの支援を行い、厳しい改革を要請することを止めました。ギリシャが破たんするとスペインやイタリアが後に続き破たんする可能性があるかもしれません。
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宇宙は無臭かと思いましたが、匂いがあるんですね。其々の街にも匂いがあるように、宇宙（太陽系）にも匂いがあるとは興味深いですね。
http://www.alienadam.com/

宇宙遊泳をしたことがある宇宙飛行士は、何度も宇宙空間の非常に特殊な匂いについて語っています。宇宙遊泳中は、宇宙服を身にまとっているため、宇宙空間の匂いを嗅ぐことはできません。宇宙服内部はプラスチックの匂いしかしません。しかし、スペース・ステーションに戻り、ヘルメットや宇宙服を脱いだ途端に強く特徴的な臭いが鼻にまとい付きます。宇宙遊泳中に、宇宙服、ヘルメット、手袋などに宇宙空間の匂いが付着します。真空に近い状態で付着した原子状酸素が原因かもしれません。この匂いを発する粒子は、牛肉のたたきの酸っぱい匂い、燃やした金属、そして溶接時に発生する煙の匂いに似ています。NASAで宇宙飛行士の訓練用に宇宙空間の匂いを地球上で創り出すために雇われた化学者が言うには、金属的な匂いの原因はイオンの高エネルギー振動によるもとだとのことです。今までに嗅いだことがない匂いで、１度嗅ぐと２度と忘れられない匂いです、と宇宙飛行士のフォード氏は言っています。宇宙飛行士は、宇宙空間のこのような鼻につく匂いは嫌いではないようです。２００３年の宇宙ミッションを終えた宇宙飛行士のペティット氏は、NASAのブログに、匂いを説明するのは難しいが、鶏肉のような味のする新種の食べ物の匂いがすると書いています。一番説明するのにふさわしい表現は、心地よく甘い金属の匂いであり、溶接時に出る煙の匂いに似ているそうです。金属の匂いです。スペースステーションの匂いは、機械工作のエンジン室のような匂いがするそうです。

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現在、世界中で覇権争いが激化しています。アメリカは、今までの世界覇権国としての地位を維持し、弱体化する中でもさらに強化したいと足掻き、中国もアメリカに代わって世界の覇権国になりたいと考え、ロシアも対アメリカとの争いが起きようとしています。まさに権力者同士の争いの蜘蛛の巣がめちゃくちゃに絡まってきました。憂国アメリカは、これからも、過去の栄光を維持したいのでしょう。そして、そのためには、イスラエルと共に、他の同盟国を巻き込んで戦争を起こそうとしているのでしょう。国と国との争いは、イルミナティ・カバルのトップから見れば、チェスゲームで遊んでいるようなものでしょう。。。でも、世界の国々がめちゃくちゃになりピラミッドの土台が潰れると、ピラミッドの頂上も大揺れとなるのではないでしょうか。
地球の歴史は悪の組織によって自由が奪われがんじがらめに押さえつけれれてきました。組織があるところに権力があり、汚職があり、腐敗があります。組織＝カルマです。組織を形成することで永遠の権力を持つことができ、永遠に下層部を支配することができるとカバルは考えたのでしょう。国を統治する政府も組織ですし、会社も組織、学校も組織。。。。組織を利用して争いごとを起こすことが、彼等の目的なのでしょうね。
他国のNGO組織（団体）に介入して他国を支配しようとしている憂国アメリカが何とも哀れです。

（記事内容）
アメリカは、シリア、レバノン、イランで戦争を起こそうとしています。そして中国には、極東での戦争を起こさせようとしています。また、ロシアには、ヨーロッパで戦争を起こさせようとしています。これらの戦争行為はアメリカが背後で操っているようです。
http://www.globalresearch.ca/index.php?context=va&aid=31961
ロシア政府の反政府勢力が、アメリカ国民の税金が投入された米国民主主義基金やCIA及び国務省の資金援助によって活動していることを、ロシア政府が今やっと気づいたようです。その目的は、世界で最大の国土面積を誇り、アメリカ政府の策略を阻止するのに十分な核兵器を保持しているロシアの現政府を転覆させ、アメリカの操り人形達で構成する政府を創り上げようとしているのです。
今年の初めに、エジプトでは、エジプト政府の政策に干渉し、エジプト国民に反政府思想を植え込んだ外国資金のNGO団体に関わった多数の人々をエジプトから追放しました。
また、ロシア国会では、外国のスパイ組織から資金を調達している政治団体の登録には、プーチン大統領の著名が必要であるとする法案が通過しました。この法律はアメリカの外国のスパイ組織の登録に関する法律を基にしています。
ロシアの反政府勢力の多くは外国のスパイ組織に雇われた人々であるため、この法律が施行されると、ロシアの反政府勢力は、ロシアの法務省にてアメリカ政府のスパイ組織として登録をしなければならなくなります。

７月３日のタス通信によると、ロシアには約１０００もの政治団体が存在し、それらの全てが外国から資金を調達して、政治活動を行っているとのことです。逆の状況を想像してみてください。ロシアがアメリカにある１０００もの政治団体に資金を供給し、アメリカを転覆させ、ロシアの属国にしようとしていたら（私：ひょっとして現実に起きているかもしれませんが。。。）、アメリカでも激しい抗議行動が起きるでしょう。（その場合、アメリカのロシア人はイスラエル人との争いが激化するでしょう。）
アメリカ政府が資金を供給しているロシアの反政府勢力は、人権の名の下に正義の味方のフリをし、ロシアを解放するために活動していると言います。アメリカ政府から資金を得ているロシアの反政府勢力がいかに不義で裏切り行為をしているか。。。それは、欧米のプロパガンダに洗脳されてロシアの解放を叫びつつ、欧米にロシアの経済を搾取させ、アメリカ政府が決めた外交政策をロシアに従わせようと活動しているのです。

NGO団体とは、名前に反して、政府と密接に関わり合いを持っています。NGO団体は、元ソビエト帝国の一部にアメリカ属国を設立させるなど、資金面や様々な革命を起こす上で極めて重要な役割を果たしてきました。NGOは、クーデター機械と呼ばれています。彼等は、このような役割においてアメリカ政府に十分に仕えており、現在は、ベネズエラのチャベス大統領を倒すために動いています。ただ、ロシアがNGOを使ってアメリカ政府がロシア政府を転覆させようとしている作戦に気がついたために、アメリカ政府はロシアの属国化が上手くいかなくなり、非常に激怒しています。外国で主導権を獲得するための計画が脱落しました、激怒しました。

そのためアメリカ政府は、ロシア国会が通過させた新しい法律に対し、ロシアは民主主義に反した警察国家であると非難しています（私：アメリカこそ警察国家です。）。残念なことに、洗脳された欧米諸国の人々がアメリカ政府の嘘に騙されているということです。そして今後も悪党ロシアについての報道を目にすることになるでしょう。
中国もまたアメリカ政府のターゲットになっています。中国が急成長して経済大国なると、アメリカにとってはかなりの脅威となることをアメリカ政府は分っていました。そのため、中国を封じ込まなくてはならなくなりました。オバマ政権の通商代表は、中国の経済的主導権を奪い、アメリカが主導権を握るために秘密裏に過去２，３年に渡りTPPに関する協議を周辺国と行ってきました。
また、アメリカ政府は、強引にも、アジアにおける新たな軍事同盟を成立させ、フィリピン、韓国、ベトナム、ニュージーランド、その他の国々に新たな米軍基地を建設しようとしているのです。
アメリカ政府は早々と中国とベトナムとフィリピンとの紛争に足を突っ込みました。アメリカは、資源が豊富な南沙諸島に対する中国とベトナムの領土争いと、スカボロ砂州に対する中国とフィリピンとの領土争いに干渉しています。ポーランドと民族社会主義ドイツとの紛争、つまり、第一次世界大戦後にポーランドに与えたドイツの領土をドイツに返還させようとする紛争で、イングランドの干渉があったのと同じように、アメリカ政府は、この地域でも干渉をして戦争を起こそうとしています。

中国のアメリカへの輸出急増により中国の経済が急激に発展したため、アメリカを重視した中国はアメリカと協力関係を続けてきました。アメリカの資本家は短期利潤を得ましたし、中国もアメリカから資本と技術を得て経済発展を遂げ、今後２，３年のうちにはアメリカ経済を追い抜く勢いです。アメリカが自由貿易や自由市場を取り間違えて、仕事を海外に持って行ってしまった結果、中国が経済大国となり、アメリカを崩壊させたのです。
アメリカ政府による中国問題への干渉が強まる中、中国政府は、中国周辺国での新たな米軍基地建設に対抗するため、さらなる軍拡を行ってきています。中国国営通信社の７月１４日の記事によると、アメリカ政府は中国の対フィリピンと対ベトナムの領土問題に干渉し、全く解決できない状態にしているとのことです（私：中国もアメリカと同じ、欲深く、領土を拡大したいのです）。
自国の力を過信するアメリカ政府はどうやら、３地域での戦争を勃発させようとしています。シリア、レバノン、イランでの戦争、極東での戦争、そして、ヨーロッパでの戦争です。タリバンを倒しイラク統治を画策したのに失敗し、また、アメリカの経済もNATOの従属国の経済も大問題をかかえ、世界的に不安定化する中で、アメリカの主導権は弱まる一方であり、それにも関わらず、アメリカはあまりにも強気の外交政策を行おうとしています。
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