国連やWEFの指揮下で強引に押し進めている極左のアジェンダや政策には、愛がなく、悪意があり、自然の摂理に逆らったものばかりですが、自然は最強であり自然に逆らうことはできないでしょう。自然に逆らったなら、その後、必ず反動が起きます。極左のアジェンダ＝Woke、LGBTQ+、SDGｓ、ＥＶ、グリーンエネルギー（太陽光、風力）などはどれも失敗するのが目に見えています。悪魔を拝んでいる支配層が考えることはみな自然（神）に反するものばかりなので一時的には成功しても、必ず失敗に終わると思います。
特に、Woke、LGBTQ+、昆虫食、人工肉などを推進する企業は売り上げが落ち込むのは明らかです。
このようなくだらないモノを押し進めている企業は金融界からの圧力もあるのかもしれませんが、自分で自分の首を絞めるようなものです。結局は彼らが販売しているモノを買って彼らに利益をもたらしているのは一般消費者ですから、一般消費者が嫌がるモノを提供したら結局潰れます。彼らが国連やＷＥＦのアジェンダに従ったり金融界の圧力に屈しても、果たして繁栄するのでしょうか。
ただ、ディズニー自体、ハリウッドと同じように、既に古臭くなってきていますから、人気も低迷し続けるのは当たり前でしょうけど、それにWokeがついたなら、確実に終わるでしょう。

Disney Makes Bombshell Admission: ‘Going Woke Has Made Us Almost Broke’ - The People's Voice (thepeoplesvoice.tv)
（概要）
11月27日付け

ディズニーは、（極左の）Wokeを推進したことでほぼ破産状態に陥っていることを認めました。

※Wokeについて（ウィキペディア）：
Wokeを主張する人々は、多数派に属すると考えられる人々のアイデンティティや利益関心に十分に配慮しないことが多い。マイノリティとされる人々を社会的弱者と見なし、そのアイデンティティと利益関心の実現が追求される。アメリカの多文化主義者はしばしば、マイノリティの文化を擁護するよう主張する一方で、伝統的な主流派文化を「白人に有利なように偏ったもの」と位置付け、白人（とりわけ男性）を既得権益者とみなす傾向が強い。

 ディズニーは、最近の極左の政治的社会的イデオロギーへのシフトによって莫大な損失を被っていることを認めています。 

最近、ディズニーが提出した有価証券報告書で、同社がWokeを推進した結果、会社と株主に多大な被害を及ぼしていることを認めています。

 

The hill.comによると:
ディズニーが提出した有価証券報告書（米国証券取引委員会(SEC)の年次報告書）で、同社はエンターテインメント、旅行、消費財に関して大衆や消費者の嗜好と危機的なミスマッチが起きていることを認めています。

中略

フロリダ州の「教育における親の権利法」にディズニーが反対するなど、これまでディスニーや他の企業は、このような極左の企業キャンペーンに消費者が反発していることを無視してきました。かつて企業側は、政治的な論争を避け、政治的視点に焦点を合わせるのではなく製品やサービスの販売に焦点を合わせていました。

※「教育における親の権利法」とは：子どもたちが学校で、性的指向や性自認、LGBTQ+に関する議論を行うことを禁止する法律。

「教育における親の権利」に追加されるかたちで可決された、通称「Don't Say Gay（ゲイと言ってはいけない）法案」は、初等教育（幼稚園〜小学三年生まで）における性的指向や性自認に関する学校での議論や、生徒の年齢や発達に見合わない議論を厳しく制限している。これに違反した場合、親は学校や教師を訴えることができるという。

報道によれば、ディズニーは最近の「Woke」映画の失敗作のうちの4作品だけでも数十億ドルの損失を被りました。これらの作品は政治的なアジェンダやストーリー展開を推し進めていると批評家から非難されました。それでも同社はこれまで収益が落ち込みながらもパッとしない映画を次々と制作、上演してきました。さらに、ディズニーのスターたちは、ディスニーの伝説的なストーリー展開の中で悪口を言い続け新しい作品を台無しにし続けています。同社は、視聴率が14%も減少し続けていることを認めています。

株主にとって、企業幹部が政治的社会的アジェンダと利益をトレードオフすることは直観に反するように思えるかもしれません。しかし個々の企業幹部がそのような大義を擁護するときには、専門的に進歩した彼らの理論的解釈ということになります。
例えば、Bud Light（ビール）のマーケティング担当副社長であるアリッサ・ハイナーシャイルド氏が、Bud Lightへの酷い評判を無視し、社会的包括性（人種や性別などにかかわらず何者も排除しないこと、あらゆる人を受け入れようとすること）を受け入れると誓ったとき、ブランド全体が駄目になってしまったのにもかかわらず、同僚からは歓迎されました。実際に、Bud Lightは、利益、マーケットシェア、全体的な市場価値において数十億の損失を被ったままです。 

メディアでも同じ傾向が見られます。ジャーナリストらに対する大衆の信頼は史上最低となっています。しかし、メディアの幹部らは、客観性を放棄し、アドボカシー・ジャーナリズム（何らかの社会的または政治的目的のために、非客観的な視点を採用するジャーナリズム）を推し進め続けています。
ニューヨーク・タイムズ紙の元記者のニコール・ハンナ‐ジョーンズ氏が宣言したように「全てのジャーナリズムは現状改革主義」なのです。 

購読者数の減少と大衆の反発で、ジャーナリストらは自分たちが座っている細い枝をのこぎりで切り続けています。

アドボカシー・ジャーナリズムは、Woke企業のアジェンダほど広がってはいませんが、個々のジャーナリストにとっては「富の最大化」であり、ジャーナリズム全体に害を及ぼすような対策を講じることで同時代の人々から称賛を受けることができます。メディアの収益が減少しても、各ジャーナリストにとっては客観性よりもアドボカシーを擁護することで昇進する方が重要なのです。

同じことが学術界でも当てはまります。
大学やカレッジは、反対意見に対する不寛容さと、保守派や自由意志論者の教授らを粛清したことで厳しく非難されています。この国の約半数は、保守的または自由意志論的な考え方を持っています。しかし、教授会員は、より知的な多様性や寛容な考え方を要求して自分自身を危険にさらすようなことは殆どしません。

このような低落の流れは、「コモンズの悲劇」と呼ばれる経済モデルの変形であり、これによって誰もが自分の目先の利益のために個人的な決定を下し最終的には全ての人々を支える資源そのものを全滅させてしまいます。

※The Tragedy of the Commons（コモンズの悲劇）とは、多数者が利用できる共有資源が乱獲されることによって資源の枯渇を招いてしまうという経済学における法則。 共有地の悲劇ともいう。

これらの企業、ジャーナリズム、大学の大物はみな、自分の会社や大学を犠牲にして個人的な目先の利益のために行動しています。

中略

 

問題は、いつまでディズニー（或いはその 株主ら）は、大衆とのずれによって生じた収益の減少に耐えることができるかということです。 ディスニーは巨大企業であり、非常に厳しい決断をする前に数十億ドルを失う可能性があります。 しかし、ディズニーのCEOのボブ・アイガー氏でさえ、何年も続いてきた文化戦争後に物事を収めようとしています。

コヤッキーさん：
(23) 政府関係者が語る日本の隠された真実。未来の日本の姿を語ります【 コヤスタ in my room / ゲスト：政府関係者A 】 - YouTube



めいかさん：
 (23) 中国で異常な感染症再び!患者の体内から5~8種類のウイルスを検出!! - YouTube　
私：毒ワクチンが体内で複数のウイルスを作り出しているのでは？



日本の凄いニュースさん：
(23) 【一帯一路に大打撃】ミャンマー反政府武装勢力が一帯一路ルート上で国軍と衝突！【JAPAN 凄い日本と世界のニュース】 - YouTube　
私：中国の一帯一路プロジェクトの各現場で紛争が起きると面白いのですが。。



世界のかわら版さん：
(23) 中国が15兆円を投資し海外に建設した都市がゴーストタウン化 exported - YouTube
わたし：中国人は日本で爆買いした不動産を日本人に返却すべき。



朝香豊さん：
(23) 【右派躍進】「リベラル」による支配が終わりつつある欧州【朝香豊の日本再興チャンネル】 - YouTube　


(23) 【台湾総統選】中国共産党の工作失敗で頼清徳に追い風か【朝香豊の日本再興チャンネル】 - YouTube



くつざわさん：
(23) パスポートセンター個人情報2000件窃盗、犯人は派遣の中国人、そういう窓口に外国人を雇う危機意識のなさ／今年の出産数は75万人程度で人口6000万人ぐらい国レベル 231125 - YouTube
私：パスポートセンターに外国人を雇うなんて、日本も国としてかなりおかしくなってしまいました。



文化人放送局さん：
(23) 【世界各国で右派が台頭】国際社会で左翼を駆逐され始めた！日本も続け‼️『3時のまさるアワー』2023/11/27(月) - YouTube　
私:世界中で保守派が台頭すれば世界の共産主義化が防げます。


(23) 竹中平蔵氏の利益誘導発言を斬る／泥棒を容認？アメリカは崩壊前夜か？／移民を推進する岸田売国政権　④【The Q&A】11/24 - YouTube　
私：竹中によって日本と日本人の生活が完全に破壊されました。

ビル・ゲイツなど支配層は、9月に新たなパンデミックを起こそうとしていたようですが事前にバレてしまい実現されなかったことは幸いです。日本では夏以降、インフルエンザやコロナの感染者が急増しましたがパンデミックにはなりませんでした。それでもプロパガンダのマスコミはインフルエンザとコロナ毒ワクチンを同時接種することを推奨していました。専門家らはどちらにもｍRNAが含まれていると警告しています。
そしてビル・ゲイツや支配層は、8回がセットの毒ワクチンのうち、7回まで接種する人たちが激減しているため人口削減や遺伝子操作が思うように進まず、次のパンデミックを用意しているようです。
既に中国では、コロナの時と同じように、パンデミックらしきものが始まっています。再び中国から世界へと感染を拡大させていくつもりでしょうか。人工ウイルスをまき散らして。。。
以前、ロスチャイルドが来年？1月に第三次世界大戦を始めると言っていたと伝えている記事をご紹介しましたが、第三次世界大戦と言っても、最初からミサイルや戦車を使って他国を侵攻するやり方ではなく、生物兵器をまき散らして第二のパンデミックを始めたり、ＥＭＰ攻撃やサイバー攻撃で送電網や重要インフラを機能不全に陥れることも含まれます。そしてそれらは既に始まっています。
彼らの極悪非道な計画を阻止するには彼らの計画が事前に暴かれることです。そして世界中にその情報が拡散されれば、第二のパンデミックが起こされても彼らに騙されることなく冷静でいられます。その点では以下の記事は非常に参考になる情報を伝えてくれていると思います。

Gates Foundation Insider Boasts BILLIONS Will Die In 2024 Plandemic - The People's Voice (thepeoplesvoice.tv)
（概要）
11月25日付け

ゲイツ財団のインサイダーが、2024年のパンデミックで数十億人が死ぬことになると豪語しています。

3年前に、ビル・ゲイツは次のパンデミックは何十億人もの人々を地球上から一掃してしまうだろうと自慢していました。 ゲイツは彼のトレードマークである薄ら笑いを浮かべながら、今後どのようなことを計画しているかをはっきりと語りました。 

そして、ゲイツ財団のインサイダーによると、 公約のパンデミックを引き起こす計画は進行中であり、グローバル・エリートは彼らの人口削減アジェンダを本格化させる予定です。

では彼らはどのような事を計画しているのでしょうか。
それは、若者や子供たちを標的にしたCovid-19よりもはるかに深刻なパンデミックです。

ゲイツは、この憂慮すべき計画に関する情報が世間に漏洩されるのを必死に止めようとしていますが、彼にとっては残念なことに、現在、あまりにも多くの人々が彼の悪事を世界中に暴露しようと固く決意しました。 

ゲイツは、彼の邪悪なアジェンダを暴露しようと決意したいわゆる陰謀論者らによって彼の計画が妨害されていることに激怒しています。

今週、トレバー・ノア氏のポッドキャストに出演したゲイツは、彼の極めて重要な仕事をかつてないほど実行困難にさせている、いわゆる陰謀論者らを激しく非難した。

これは身から出た錆です。
他のグローバル・エリートと同様に、彼は傲慢になり、今では秘密にしておくべき計画を大声で言っているのです。かつてはこの種の話は暗くて煙の立ち込める秘密会合の部屋でしかできなかったのですが、今ではゲイツは世界的な人口削減に対する自分のビジョンを公然と語っています。
イベント201を覚えていますか。

これは、2019年10月に世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団の後援の下で開催されたコロナ・ウイルスのパンデミックが起きたことを想定した準備訓練であり、WHO、中国のCDC、アンソニー・ファウチなどいつもの顔ぶれが参加しました。
タイミングが絶妙でした。
そしてCovidパンデミックは訓練から数週間以内に始まり、彼らが予測した通りに進行しました。グローバル・エリートは天国にも昇る気分でした。
世界経済フォーラムは、この状況をほくそ笑み、容赦なく効率の良いロックダウンを称賛せずにはいられませんでした。

 

庶民は、臆面もなくエリートらの手先として仕える主要メディアの報道に恐怖を感じ、彼らに服従しました。我々はロックダウンで家の中に閉じ込められ、罰せられ、病気にさせられ、注射を打たれ、貧しくなりました。一般人への経済的影響は破壊的でありその影響は増大し続けています。

エリートらはこれに満足しているだろうかと疑問に思うなら、CNNの司会者のファリード・ザカリア氏が、経済の回復には長い時間がかかるだろうと言った時に見せたビル・ゲイツの精神病質的ほほ笑みが大きく物語っています。

もちろん、その結果、金持ちはさらに金持ちになりました。そしてエリートはかつてないほどパワフルなエリートになったのです。

そしてもちろん、彼らは厳しいロックダウンに苦しむようなことはありませんでした。

WHOやWEFはどちらもスイスに本部がありますが、スイスはロックダウンやマスク着用義務を実施していない数少ない国の1つでした。

「それは、あなた方のルールであり、我々には別のルールがあります。」

 

この数年間、エリートらが人類に与えた苦痛を考えると、このパンデミックから利益を得た人たちの行動を注意深く監視しなければなりません。

特に、新たなパンデミックが中国全土に広がり子供たちを入院させるような状況下で、洗脳されたリベラル派が政府にもう一度、社会をロックダウンするよう懇願していることに注意すべきです。 

おまけに、新たなパンデミックはエリートらの指紋がいたるところにあるのです。

ジョー・バイデンがAPECで中国の独裁者の習近平や民主党の巨額献金者らと会談してからわずか1週間後に、中国は新たに発生したCovidのような病気が国中にまん延していると発表しているのですから奇妙です。

2024年の選挙に間に合うように。

ジョー・バイデンと習近平は2020年にも同じことをしました。 

もちろん、彼らに雇われたプロパガンダ担当ジャーナリストらやいわゆるファクト・チェッカーらが間もなく登場し、人類に対する陰謀に関与している研究所の話に言及し、これは大げさな陰謀論であると発表するでしょう。

しかし、我々は彼らがCovidパンデミック中に何をしたかを確認し記録しておきました。我々はもう二度とあのようなことはさせません。

ゲイツによると、2020年からの「教訓」として、Covidパンデミック中に、エリートらはいわゆる偽情報に対して非常に強い姿勢をとったことです。

それでは、今後、現実の世界はどのようになっていきますか。

次のパンデミックが世界に展開された時、検閲や言論の自由に対する抑圧がさらに強化されるでしょう。

最終的に、Covidパンデミックでは懐疑論者らが勝利を収めましたが、ビル・ゲイツにとってこれは受け入れがたいことなのです。主要メディアと世界的な独裁支配構造は我々を不利な状況に陥れましたが、我々は彼らの権威主義的な戦術によって虐められ沈黙させられることを拒否したため、なんとか勝つことができました。

そのため、ビル・ゲイツは、壊滅的な伝染病のパンデミックを新たに計画しており、若者を殺害しながら、「偽情報」をこれまで以上に厳しく取り締まるでしょう。ゲイツは、各国は政府と公衆衛生への信頼を高めるための取り組みを優先しなければならないと言っています。

  

今、ゲイツは我々が彼の悪事に気付いていることを理解しています。
現実を見ましょう。
ゲイツに関しては、誰にも監視されずに陰で静かにずっと仕事をし続けることができるという偶然が多すぎます。

 

彼は未来のパンデミックを予測するという不思議な能力を持っています。
イベント201を介してCovidパンデミックへの備えを行っただけでなく、2021年にはサル痘対策訓練も実施しました。 そして彼はサル痘の出現といつ出現するかを正確に予測していました。

ビル・ゲイツは、ナンシー・ペロシと同様に優れた投資家です。
彼は、Covidパンデミックが始まるわずか2か月前に、BioNTech社という、ほとんど知られていないバイオテクノロジーのスタートアップの株式を購入し、10億ドルをはるかに超える利益を得ました。BioNTech社はファイザーのCovidワクチンを供給していますが、パンデミック以前はワクチンの開発に携わったことがありません。

  

ビル・ゲイツが今後のパンデミックを予測するときは注意深く耳を傾けてください。
彼は我々が知らないかもしれない何かを知っています。

そして、彼は「次のやつ」についてほくそ笑まずにはいられません。

ビル・ゲイツが話さなければ、次のパンデミックへの注目は集まりません。なぜなら次のパンデミックが起こる前に我々は閉じこめられてしまうからです。

権力に飢えた億万長者のカバールと政治家らはずいぶん前から大衆を奴隷化しようと企んできましたが、今、彼らは行動を起こしています。

これは、ゲイツとグローバル・エリートによる厚かましく露骨な権力掌握であり、成功させてはなりません。

 

しかし、あなた方のような洗脳に屈することを拒否している人々のおかげで、グローバル・エリートは、計画を実行することが彼らが思っていたよりもはるかに困難であると感じています。