日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

以下の記事が指摘している通り、イラン戦争が再開されホルムズ海峡が再び封鎖されたことで世界経済がどうなってしまうのかが懸念されます。
日本政府はホルムズ海峡を経由せずに米国や他国から多くの石油を輸入し始めていますが、ホルムズ海峡を経由して輸入しているものは石油だけではないため、日本の経済活動やサプライチェーンがどうなってしまうのか、全くわからない状況です。
イスラエル抜きの米国とイランの覚書で早々と成立させた和平合意は予想通り頓挫しました。
革命防衛隊が支配するイランと交渉をしても時間の無駄と思います。
革命防衛隊や代理武装勢力が徹底的に潰されない限り、イランの脅威を取り除くことはできないと思います。表面的な合意はすぐに頓挫してしまいます。中東では以前から米ドルではなく人民元で石油を取引していますが、この戦争は中国(人民元)と米国(米ドル)の覇権争いがあるのも確かでしょう。
ホルムズ海峡が再び封鎖されてしまい、この戦争はウクライナ戦争よりも厄介です。ウクライナ戦争もロシアが潰れて一日も早く終わってほしいと思いますが、イラン戦争もイランの現体制と武装組織が一掃されないと終わらないような気がします。そのためには空爆だけでは効果がないのでしょう。地上戦で、広大なイランの地にクルド人部隊を送り込みますか?ただ、反イスラエルのイランに中国だけでなくトルコが軍事協力すると大変なことになってしまいます。
イラン戦争が長引くと米国国内がさらに混乱するのではないでしょうか。
11月の中間選挙でトランプはどのように評価されるのでしょうか。中間選挙後に中東の情勢がどうなるのか気になるところです。
日本は、結局、レアアースもそうですが、資源を外国に依存しすぎました。日本の領海、領土には石油を含め多くの資源が眠っているのに政府は、日本は資源のない国と決めつけ、自国の資源を開発せず楽な方法(輸入)を推進してきました。グローバリズムが進み過ぎた今の世界では、日本も世界の情勢に左右され過ぎます。ホルムズ海峡がどうなっても大丈夫という状態にしていかないと日本にも色々な面で大きな影響が及ぶのではないでしょうか。
紅海まで封鎖されそうです。

The Battle For The Strait Of Hormuz Will Show Whether The World Can Survive Without Oil From The Persian Gulf Or Not
(一部)
7月15日付け

 

ホルムズ海峡の戦いで、世界がペルシャ湾からの石油なしで生き残れるかどうかが試されるでしょう。

 

 By Michael Snyder

 

ホルムズ海峡が長期間完全に閉鎖されると世界経済がどうなるのかを我々は知ることになります。イラン戦争前は、 アジアの石油輸入量の約45%がこの海峡を経由していました。
中国は他国よりも多くの石油を中東に依存しています。そのため中国の原油輸入量はかなり落ち込みました。
中国にとってこの状態は持続可能ではないため怒り心頭です。同時に
ロシアは、エネルギー・インフラへの容赦ないドローン攻撃を受けており、インドからガソリンを買う羽目になりました。ホルムズ海峡が数か月間完全に閉鎖されるなら、世界のエネルギー供給は非常に厳しくなり、石油価格は前例のない水準まで上昇するでしょう。

月曜日、2隻のUAEのタンカーがイランの巡航ミサイルに攻撃され、世界は衝撃を受けました。

イランは、許可なくホルムズ海峡を通過しようとする商船は攻撃の対象になると警告していましたが、これははったりではありませんでした。

火曜日に、3隻のリベリア船籍の原油タンカーもイランに攻撃されました。

これらの攻撃によりホルムズ海峡の通航が完全停止しました。

この状態がすぐに変わる見込みはありません。
なぜなら、IRGC(イラン革命防衛隊)が「米国の悪者たちがこの地域に留まる限り、石油もガスも一滴たりとも輸出させない。」と宣言したからです。

かなり強い発言です。

一方、トランプ大統領はイランの全ての船舶の往来を封鎖することを決定しました。

↓ トランプ大統領はホルムズ海峡の全面封鎖を発表しました。また、トランプは、ホルムズ海峡を通過する全ての貨物に20%の「通行料」を求める自身の提案について、湾岸諸国との貿易・投資協定で代替するとし、撤回する考えを示しました。

 

これが実際に起きていることです。

このような最新の動きが起こる5週間前から、既にホルムズ海峡を通過する船舶交通量は最低レベルに落ち込んでいました。

今やイランは本気でホルムズ海峡を閉鎖しようとしてるため、海運会社はわざわざ船舶の航行を試そうとはしないでしょう。

たとえ最小の原油タンカーでも何百万ドルかかるため、所有している船舶が巡航ミサイルの攻撃よって海底に沈むことは望まないでしょう。

そして米海軍は、イランの石油がこの地域から絶対に輸出されないようにするつもりです。

中国は、米国がイランの船舶を封鎖したことに激怒するでしょう。なぜなら中国はイランの石油に依存しているからです。

火曜日、中国はホルムズ海峡を通る船舶の「通常通りの安全な航行」の再開を要求しました。

中国にとって良いニュースは、他のどの国よりも石油備蓄量が多いという点です。

しかし、悪いニュースもあります。それは、中国の原油輸入量が非常に低いレベルまで落ち込んでいることです。

もしこの危機が長期間続けば、中国は石油の流れを回復させるために何らかの措置を取らなければならなくなります。

しかし、この戦争でどちらかが引き下がらないと、この危機がすぐに終わるようなことはないでしょう。

元ペンタゴン関係者のジェイソン・H・キャンベル氏は、イランを空爆しているだけではホルムズ海峡の戦いを勝利することはできないと指摘しました。

私もずっとそのように言ってきました。

イランを空爆するだけではこの任務は達成できません。しかし、米国が地上部隊を派遣することなど考えられません。

では、これからどうすればよいのでしょうか?

現時点では、イランへの爆撃は続きます。

火曜日、イランはバーレーンにクラスター爆弾を投下し、米国はそれに対応しています。

また、米国が再びイラン南部のケシュム島を攻撃しているとも言われています。

そうです、第三次イラン戦争が始まったのです。

イスラエル防衛軍はまだ積極的な参戦していませんが、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、イスラエルを攻撃した場合は酷い一撃を食らうだろうとイランに伝えています。

イランのミサイルが再びイスラエルに向けて発射されるのは時間の問題だと思います。

そしてその時は本当に大変なことになります。

狂気と言えば、サウジアラビアがフーシ派の空港の一つを爆撃したため、フーシ派はサウジアラビアの空港を爆撃しました。

フーシ派とサウジアラビア間で全面戦争がいつ起きてもおかしくありません。

そしてこれはパキスタンを巻き込むかもしれません。なぜなら、パキスタンは最近サウジアラビアと相互防衛条約に署名したからです。

話し合いの時間は終わりました。

間もなく、我々は信じられないほど衝撃的な事態のエスカレーションを目撃し、ホルムズ海峡が長期間閉鎖されるのは確実です。
これは世界経済の回復力を試す真の試験となるでしょう。

石油の備蓄は着実に枯渇しつつあり、これがかなり減れば大きなパニックが起こるでしょう。 

 

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最近、習近ペーの民族団結法が日本でも問題になっていますが、共産主義の独裁者たちは反体制派を粛清して権力と独裁体制を維持することしか能がありません。しかもそれが国外にまで及んでいます。内政干渉もやりたい放題です。
無神論の共産主義中国も悪魔的なイスラム主義国も、世界覇権のためにはキリスト教徒やユダヤ教徒は邪魔者であり異教徒はみな悪魔であると見なしています。
最近、日本の神社仏閣が破壊されているのも、過激な在日中国人や在日イスラム教徒は、日本の神道や仏教は邪魔な存在であり、それらは悪魔教であると見なして破壊しています。彼らが神社仏閣を破壊し日本列島を乗っ取れば必ず日本人は(キリスト教徒やユダヤ教徒と同じように)弾圧されます。
イランだけでなくシリアでもユダヤ教やキリスト教は悪魔教と見なしています。しかもシリアでは幼児からそのような洗脳教育を施しており、成長した時に反ユダヤ教徒、反キリスト教徒のジハードとしてテロを行う子供も多いのではないでしょうか。このパターンは中国で幼児が反日教育を受けていることと全く同じです。彼ら(共産主義とイスラム主義の独裁者たち)のやることは常にワンパターンです。
しかも反ユダヤ教、反キリスト教は古代ローマ帝国に由来します。今でも古代ローマ帝国の思想を彼らは受け継いでいます。今起きているのは宗教戦争です。
そして厄介なのは、ずいぶん前から極左化している北欧フィンランドで(民主主義国であるはずなのに)聖書に倣って同性婚について異議を唱えた政治家が有罪判決を受けてしまい、飛行機で海外出張や海外旅行もできなくなってしまいました。同性婚に異議を唱えるだけで犯罪者になります。ずいぶん前から北欧だけでなくヨーロッパ全体が極左化しており、再エネだけでなくLGBTQ+や多様性を極度に重んじる社会が出来上がってしまい、裁判所も、同性婚に異議を唱えることはヘイト犯罪と見なし有罪判決を下したのですから、本当に狂っています。現在、共産主義者たちとイスラム主義者たちによる極左化、イスラム化が欧米諸国に拡大しており、日本もそれらに飲み込まれそうです。
極左化イスラム化がいかに恐ろしいかに気が付くべきと思います。

The New Blacklist: Bible Believers

 (概要)
7月14日付け

新たにブラックリストに載った人々:聖書を信じるキリスト教徒たち

 

ニュース画像


航空会社のチェックイン係は、乗客のパスポートをスキャンし、一瞬構えて、さらにキーボードを打ち、静かに受話器を手に取り、短い会話をした後、彼女は申し訳なさそうな笑みを浮かべて乗客にこのように伝えました。

 「申し訳ありませんが、あなたには犯罪歴があるため、この国を経由して他の国に行くことはできません。」
乗客が自分がどのような罪を犯したのか、チェックイン係に尋ねると、

 「ヘイトスピーチです。」と答えました。

乗客は、暴行も器物損壊もやっておらず、暴力行為を扇動したわけでもありません。

キリスト教徒が約2000年もの間、信じてきたことをこの乗客が公然と肯定(擁護)したことがヘイトスピーチに当たるのです。それは、結婚は男女間で成立するということです。

これがディストピアのフィクションのように聞こえるなら、フィンランドのペイヴィ・ラサネン国会議員に訊いてみてください。

7年にわたる法廷闘争の末、医師であり祖母であり元閣僚でありフィンランドの現職国会議員の彼女は、22年前に聖書が教える結婚の定義を擁護する教会の小冊子を発行したことで有罪判決を受けました。
フィンランドの最高裁は、2019年に彼女がSNSに投稿した聖書の内容に関しては全会一致で彼女を無罪としましたが、彼女の古い出版物については有罪とし、彼女が伝えた聖書の教えは犯罪に値する「ヘイトスピーチ」であると宣言しました。

今やその影響は法廷の枠をはるかに超えたところまで広がっています。

著者のロッド・ドレーア氏とAlliance Defending Freedomの弁護士らによると、最近、ラサネン議員は、イギリス当局が彼女を有罪判決を受けたヘイト犯罪者とみなしたため、ロンドンのヒースロー空港で乗り継ぎができないと告げられました。
※ 
Alliance Defending Freedomとは、米国の保守的なキリスト教系の法律支援団体で、「宗教の自由」「生命の尊重(中絶反対など)」「結婚と家族(同性婚やLGBTQ権利への反対など)」を掲げて訴訟やロビー活動を行う組織

彼女は選挙運動のために飛行機で移動しているわけではありません。彼女は抗議活動を計画していたわけではありません。彼女は説教のためにイギリスに入国したのではありません。

彼女はただ飛行機を乗り継ぎたかっただけです。 

こうなると、全てのキリスト教徒がその場で立ち止まされることになります。

キリスト教徒に対する迫害は牧師の逮捕や教会の閉鎖から始まると殆どの(聖書の)信者は推測しています。歴史がそうなることを示唆しています。通常は対象者に悪いレッテルを貼り、より秘密裡に弾圧が始まります。

最初に、そのような連中は 「不快だ」と。

次に、彼らは「有害だ。」と。

そして、彼らは 「危険だ。」と。 

最後に、当局は自由を制限することは迫害ではないと結論づけます。しかしそれは単に彼らの考えに同調する者たち(のみを)守るということです。

だからこそ、ラサネン議員の有罪判決はフィンランドだけの問題ではなく、他国や国際社会にも大きな影響をもたらします。

ヨーロッパ中の政府が、ヘイトスピーチに関する法律の拡大化を押し進めており、EUはいわゆるヘイト犯罪やネット上の言論を規制する広範なルールを検討しています。
長年にわたり
カナダは人権委員会に対し、ネット上の発言に対する苦情を調査する権限を与え、新たなオンライン被害防止法や広範な検閲措置を提案してきました。 

オーストラリアでは、複数の管轄区域で、ヘイトスピーチ法を拡大すると同時に誤情報の規制を求めていました。米国では、憲法修正第1条によって言論の自由が保障されているにもかかわらず、多くの革新的政治家たちがより強力なヘイトスピーチ規制を提唱してきました。

このパターンは似ているように思えます。

まず、伝統的なキリスト教の教えを差別的であると再定義します。

次に、それを有害なものに属すると定義します。

そして、それを犯罪行為であるとして禁止します。

最後に、犯罪に対しては確実に罰金を支払うだけにとどまらなくなります。 

最終段階が最も危険かもしれません。

政府が聖書の教えをヘイトスピーチと公式に宣言し、その後、それに有罪判決を下すことになりますが、それ自体は始まりに過ぎません。

今のところ、海外旅行が困難になるということかもしれません。

政府は、ヘイト犯罪で有罪判決を受けた人は過激主義を推進しているとして公職に就くことを禁止することができますか? 

審査・免許付与委員会は、ヘイトスピーチで有罪判決を受けた牧師、カウンセラー、教師、医師、弁護士に対し、専門職として業務を続けるのに不適格であると結論づけることができるのでしょうか?

大学は、ヘイト犯罪で有罪判決を受けた教授の採用を拒否できるのでしょうか?
教会に対して、財務上やお金の流れに対する監視が強まる可能性はありますか?
慈善団体のリーダーが聖書の教えに関する犯罪歴がある場合、税制上の優遇を失う恐れはありますか?
銀行、保険会社、雇用主が、正式に「ヘイト犯罪者」のレッテルを貼られた人物は評判面でのリスクが大きすぎると判断する可能性はありますか?

これらの可能性はどれもキリスト教を禁止する必要はありません。

彼らは単に、聖書を信じるキリスト教徒は信用できないため影響力のある地位を任せらる市民ではないと主張します。

これは憶測に聞こえるかもしれません。しかし、同性婚がフィンランドで合法化される20年も前に聖書の小冊子を出版した国会議員を起訴するということは憶測ではなく事実です。
歴史は重要な警告を発しています。
 

政府は力に頼る前に必ずレッテル貼りをします。
ローマ帝国は、キリスト教徒をローマ帝国の敵とみなしました。
フランス革命では、忠実な聖職者を人民の敵とみなしました。
共産主義政府は、信者たちを反革命主義者たちと非難しました。
使用される言葉は世代ごとに変わりますが、 その戦略は驚くほど一貫しています。
美徳を「危険」と再定義し、公共の安全の名の下に処罰することを正当化します。
 

現在、より好まれているレッテル貼りは「ヘイト」です。

一旦、レッテルが貼られると、多くの人は実際に何を言われたのかを尋ねなくなります。

                     ↓
<シリアと中国で進行中のユダヤ教徒やキリスト教徒への攻撃>

July 13 2026 News | Prophecy Recon

(一部)
7月13日付け

① シリアの学校ネットワークはユダヤ教徒やキリスト教徒に対するヘイトを煽り、異教徒を攻撃するジハードを称賛しています。

イスラエルのアルマ研究教育センターの新たな報告書によると、シリア政府が資金を提供している学校ネットワークは、子どもたちにユダヤ教徒とキリスト教徒を悪魔とみなすよう教えており、異教徒を攻撃するジハードを美化し、イスラエルを不法国家であると主張しています。
65冊のシリア
公式教科書(幼稚園から6年生まで)を分析した結果、 彼らのカリキュラムは、宗教的過激主義や反イスラエルの言説を促進しています。一方で、シリアの新しい指導部は、西側諸国に対し、自分達はより穏健的であるとアピールしようとしています。


(2) 習近平の共産主義政権が宗教弾圧を強化する中、中国で1万人以上のキリスト教徒が逮捕されました。

Telegraphの調査結果によると、共産主義中国では、国家の統制下にない教会で礼拝しているキリスト教徒が逮捕され、拘束され、事実上消息を絶っています(私:臓器売買?)。調査報告書は、潜伏キリスト教徒たちの証言を詳細に記しており、彼らによると、習政権が独立宗教団体に対するキャンペーンを強化する中で警察が真夜中に彼らの自宅を奇襲し、家族を引き離し、牧師たちを投獄しているそうです。 

ChinaAid(中国で迫害に合っている被害者の支援団体)の創設者のボブ・フー氏によれば、習近平の鉄のように強い支配力で、中国は過去10年間でキリスト教徒に対する弾圧を全国的に拡大し、1万人以上が逮捕されました。最近の弾圧では、先月、武装警察が影響力のある潜伏教会「 Early Rain Covenant」を急襲し、30人以上の信者を拘束しました。

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