日本や世界や宇宙の動向

日本が崩壊すれば、世界が崩壊する。それを知らない人たちが世界には多すぎる。日本が蘇れば世界が変わる。宇宙も地球も世界も日本列島も、みんなつながっている。

日々感じたこと、また、目に入った印象深い情報などをUPしています。

イラン戦争が中東戦争へと拡大しています。
米軍基地がある中東の親米国がイランからの攻撃を受けていますが、サウジアラビアはフーシ派とイラク民兵から連携攻撃を受ける可能性があるようです。紅海ではサウジの船舶が攻撃されたようです。
トランプがイランへの攻撃を一時停止した背後に米軍の弾薬不足とサウジの要請があったからと聞いていますが、サウジがいくら外交で解決を願っても、イラン監督下のフーシ派とイラク民兵が連携してサウジを攻撃するつもりなら、外交で解決などできません。
どうやら中東では親米国 対 イラン+反米勢力(親中勢力)との戦争に発展していっているようです。
中東戦争が拡大している中で、米軍の弾薬不足が懸念されると、喜ぶのは中国です。国内経済がめちゃくちゃでも中国は米国や親米国に対しては強気でありイランなどに武器や情報を提供する余力もあるようです。気象兵器や地震兵器で日本を攻撃しているもの中国なのではないでしょうか??米軍が弾薬不足なら、中国は余裕をもって台湾や沖縄を攻撃できると考えているのかもしれません。

<サウジも標的>
Saudi official warns of Iran-backed attack threat | The Jerusalem Post
(概要)
8月7日付け

サウジアラビアは、フーシ派とイラク民兵からの連携攻撃を予想している、と当局者が述べました。

サウジアラビアは彼らのドローンやミサイルの移動も目撃しています。

ガザ地区のパレスチナ支援のために派遣される予定のフーシ派軍に新たに採用された戦闘員たちが、2023年12月2日にイエメン・サナアで行われたパレードの行進中に行進しました。

2023年12月2日、ガザ地区のパレスチナを支援するために派遣されるフーシ派部隊に新たに採用された戦闘員たちがイエメン・サナアで行進。)


イランの革命防衛隊の監督下にあるイラク民兵とイエメンのフーシ派による北と南からの(サウジアラビアに対する)連携攻撃が差し迫っていると予想しているとサウジアラビアの高官が木曜日に発表しました。

匿名の当局者は、サウジアラビア、米国、他の中東諸国が入手した情報から、サウジのエネルギー・インフラ、港湾、空港を含む民間及び経済施設が標的になる可能性があると示唆しています。

また、サウジアラビアは、ドローンやミサイルの移動も目撃しており、両方向からの連携攻撃作戦の可能性を示唆していると当局者が述べました。
リヤドが事態の鎮静化と交渉による解決を追求し続ける中で、「報告された危険な兆候は特に憂慮すべきものであり、イランを含む全ての当事者との接触や話し合いによる解決は正しい方向に進んでいるように見えるが、計画された攻撃はこれらの外交努力を妨害することを意図している可能性がある。」と
同高官は述べました。

ここ数週間でサウジアラビアとフーシ派の対立が深刻化しています。

同当局者は、米中央軍との作戦を含むあらゆるレベルで、サウジと米国の高いレベルの協力関係が維持されており、サウジはいかなる攻撃にも対応するために、必要なあらゆる措置を講じる用意があると述べました。 

7月29日、サウジアラビアは、自国の石油施設にイランが支援するイラクの民兵組織がドローン攻撃を行ったとして、米中央軍と共に彼らへの反撃を実施しました。

イランと連携している武装組織が、紅海でサウジ王国に対する海上封鎖を行い、サウジの船舶や軍事目標に対して一連の攻撃を行ったと主張した数週間前からサウジアラビアとフーシ派の緊張が高まっていました。サウジアラビアは最近のフーシ派からの攻撃に対し、イエメンの軍事施設への攻撃で対応しています。


<中国の関与>
China is using the Middle East as a testing ground – The Expose
(概要)
8月6日付け

中国は中東を実験台として利用しています。
China Bet Its Middle East Strategy on Iran. That Bet Has ...
ハドソン研究所の中東平和安全保障センターのマイケル・ドーラン所長は、中国が中東における軍事パートナーシップと外交的影響力を通じて米国の国益に挑戦し、中国の世界的影響力を拡大するために中東を戦略的実験台として利用していると、長い間主張してきました。

先週、John Anderson Mediaのインタビューで、彼は中国が秘密裏にイランを武装しており、台湾を巡る差し迫った対立に備えた米国の決意、武器、戦略を試していると説明しました。

中国はイランのミサイル戦力を支援している。彼らはイランのミサイル・メーカーに主要部品を提供し、衛星からのデータなども提供しながらイランのミサイル戦力を向上させてきた。中国は中東を実験台として利用し、米国がこれらの問題に対してどのように防御するかを見ている。」 

世界で対艦弾道ミサイルを持っているのはイラン、フーシ派、中国のみだ。中国が対艦弾道ミサイルをフーシ派やイランに提供している。なぜなら、これらの兵器はたった1つの目的に使われるからだ。それは米国の対航空母艦を攻撃することだ。そのため、中国は、我が国(米国)の海軍がこれらの兵器にどのように対応するかを読み取りたいと思っている。そうすることで、台湾で有利な戦争をすることができるからだ。」ととドーラン所長はオーストラリアの議員のジョン・アンダーソン氏に語りました。

おはよう寺ちゃん:
【どうなる⁉︎】決算発表でAI半導体株は⁉︎/森永康平 (経済アナリスト) #おはよう寺ちゃん”残業中!” 8月5日(水) 



akikinn:
⚠️米軍やばいです…【台湾有事早まる】米軍ミサイル枯渇…日本は戦争に備えているのか?イラン戦争で露呈したアメリカ軍の限界…台湾有事は近づいたのか。台湾有事はなぜ現実味を増したのか【元自衛官警鐘】



シンソウ:
【財務省崩壊】日本人は騙されていた…60年償還ルールの正体が暴かれる



湯浅忠雄さん:
妊娠した技能実習生が訴訟して300万円をゲット! ラッキーちゃんが得をする日本💢



クライテリオン:
「縮み志向」って何?日本人の強さの秘密と世界に類を見ない日本文化の正体(文芸批評家・浜崎洋介)



海外Yパパラジオ:
わかったから、協調介入について話すから落ち着けって 



長谷川幸洋さん:
長谷川幸洋 - 総攻撃:発電所や港湾などの極秘ターゲットが消滅寸前だったことが判明!



カナダ人ニュース:
8.4 アメリカが名古屋を含め、領事館と大使館を閉鎖する理由と影響は? 単なる外交影響だけでなく、諜報活動に大きな影響がある可能性がある 


ここ数年間で大規模火災や山火事が世界中で増えています。
数年前までは主に米国(カリフォルニアなど)で山火事が頻発していましたが、当時から、樹木や住宅の焼け具合から人工的に引き起こされた火事だということがわかっていました。良からぬ目的のために放火されているのは明らかでしたが、結局、世界中で起きている良からぬ出来事の殆どが国連アジェンダ2030に繋がっていると思われます。彼ら(左翼グローバリストたち)はまだこのアジェンダをやめていません。誰も彼らを止めません。そして現在、西側諸国 VS BRICSの共産主義国+イスラム主義国のアジェンダ2030達成後の覇権争いをやっているのだと思います。
アジェンダ2030は一般庶民にとっては家畜と同じで、権力者側にとってはユートピアでしょう。そのために山火事、食糧危機、茶番デミック、人工災害、ありとあらゆる戦争が引き起こされていると思います。アジェンダ2030ではAIが管理するスマートシティも建設され、住民は24時間管理、監視され、彼らにとって好ましい住民でない場合はドローンで追いかけられ、攻撃されそうです。
彼らは人々の保健・医療も統一管理したいため、これを気候変動詐欺と統合させて一挙にアジェンダ2030を達成させたいのでしょう。2030年まであと4年。この間に誰も抵抗しなければ知らず知らずのうちにAIディストピアが完成しているのかもしれません。このような世界の動きが止まらないなら、地球は相変わらず低次元惑星のままです。
これまでは山火事を発生させるのにヘリコプターから指向性エネルギー兵器でビームを噴射していましたが、最近ではドローンが使われるようになったようです。ドローンの方が目立ちにくいため、誰にも気づかれずに夜間にドローンを飛ばして放火できます。便利なドローンは様々な場面で使われるようになりましたが、究極的には権力者たちはNWOにおける人類の統制、監視に使うのでしょう。悪者たちは必ず新しいテクノロジーを兵器化して悪用します。

When wildfires appear to be increasing, we need to ask who’s causing them - The Expose
(概要)
8月3日付け 

山火事が増加しているように見えますが、誰がそれを引き起こしているのでしょうか。

By Rhoda Wilson 

 ますます大規模で激しい山火事が西部の...

ヨーロッパの森林火災情報システムによると、ヨーロッパの山火事の発生件数が過去30年の平均のほぼ2倍になっています。米国の状況はおそらくもっと悪く、カナダも同様だとピーター・カーニック氏は指摘しています。

いわゆる「山火事」の件数は毎年着実に増えていますが、なぜ、何が、誰が山火事を引き起こしているのかという疑問が生じます。 

毎年(少なくとも過去5、6年間は)、大抵、国連アジェンダ2030の目標と共に1年が始まっています。つまり、17のSDGs持続可能な開発目標です。しかし低木や森林の火災は益々激しくなっています。

2026年1月~7月下旬の間にEU全域で発生した山火事は約254,400ヘクタール(2,544 km²)を焼失させました。 フランス、スペイン、ポルトガル、イタリアは最も影響を受けている国です。

※ 別の情報によると、ギリシャも米国オレゴン州も大規模火災が起きています。ブルガリア、ルーマニア、ドイツは干ばつの被害が酷いようです。

EFFIS欧州森林火災情報システムは、EU合同研究センターを通じて、2026年1月から7月22日までにEU内で254,388ヘクタールが焼失したと報告しています。これは過去20年の平均を上回っていますが、2025年の同時期の発生件数をやや下回っています。 

EFFISは、一部の森林で30ヘクタールを超える山火事のマッピングを行っています。その広さはEU全体の焼失面積の約95%を占めています。

スペインとフランスでは、20万人以上が自宅を離れ自力で避難或いは脱出し、多くの人々が生き残るために一生を通じて貯めた貯蓄や資産(家、農場、農地、車、その他の設備)を放棄しました。美しい景観の観光地でありカキ養殖場や高級リゾートがある壮観なボルドー半島から逃れた人たちもいます。

2026年初頭から、約1,300件の火災が報告されていますが、2025年の同時期の1,329件よりも少ないですが、約30年間の平均の569件の2倍以上になります。

EFFISによると、2026年初頭からこれらの火災は831万トンのCO₂を排出しています。まだ2025年同時期の848 万トンや長期平均の889万トンをやや下回っていますが、夏はまだ終わっていません。

ちなみに、平均的なEU市民は年間で5.55トンのCO₂を排出しています。

米国の状況はおそらくさらに悪いでしょう。
2026年7月下旬時点で、米国は平均以上の
深刻な山火事シーズンを経験しており、国家準備レベルは最高レベル5に引き上げられ、全国で16,000 km2以上が焼失しています。これは10年間の平均を約140%も上回っています。カナダもあまり良くありません。

いわゆる「山火事」が年々着実に増加しているのはなぜか、何が誰が原因なのかの疑問が生じてきます。

答えは比較的簡単であり、悪化し続ける人々の苦境に関する多くの問題と同じです。
つまり、我々は同時に多くの方向から攻撃を受けているということです。
グローバリズム(の政策)は依然として続いており、国連アジェンダ2030=グレートリセットが押し進められ、2030年或いはその前に世界人類は完全に統制され、ほぼトランスヒューマン化される世界統一秩序、世界統一政府の目標を強力に押し進められています。

「山火事」は人々を怖がらせ服従させるための手段に過ぎず、急速に「地球規模の気候変動」或いは「地球温暖化」が進んでいると人々に信じ込ませています。
そして我々一般人が
世界の経済を動かしている仕組み、つまり「炭化水素を恥知らずに使い続けていることで温暖化を引き起こしている仕組み」を我々に刷り込んでいます。そのため、我々全員が「社会環境にとって最も破壊的な」風力発電や太陽光パネルを使い、15分都市に居住し、できるだけ移動しないようにするべきだということです。そうすれば、我々は24時間、管理されるようになりルールに従わなければ罰せられることになります。 

我々はまだそこには到達していませんが。。。

数年前まで、彼らは脆弱な森林地帯の上空をヘリコプターで飛行し、森林に火炎ビームを噴射していました。
現在では、ドローン・テクノロジーによってずいぶん目立たずに効果的に放火できます。

英語版の火災の動画にはスペイン語の声が入っており、これらのドローンは特定の森林地域に「ボール」を運び、地面に落下させるように設計されており、それらが地面に触れると火が付き、山火事を人工的に引き起こすことができると説明しています。
これは、恐ろしい気候変動言説に多くの議論を引き起こします。

冷静に考えられる人なら誰でも気候は常に変化していることを知っています。
そのため、地球が存在する45億年以上にわたり気候は変化し続けています(進化を信じるならですが。)、しかしそれは異なる地域でゆっくりと徐々に変化しており、人間や動物がその変化に適応できるようになっています。
アジェンダ2030で提示された「突然の」変化は、商業的なアジェンダのために四角いリンゴを育てるのと同じくらい非現実的です。

これらの「山火事」は自然発生ではありません。それらは意図的に引き起こされ、数え切れないほどの死者、不動産、所有物、公共インフラが破壊され、焼失した森林を含む巨大な個人的・社会的・経済的被害をもたらしています。

そうです。これが悪名高い「気候変動」によるものということになっています。
ここにWHOが加わり、山火事と(温暖化の)暑熱リスクを国家健康緊急計画に統合させ、まだ有効でないパンデミック条約や改正国際保健規則(IHR 2005)の実施への議論を強化します。
WHOに「気候変動」の
責任や管理権限を与える理由があるのです。
WHOはあらゆる疫病や茶番デミックを合法的に引き起こすことができます。その結果、
各国の保健(医療)主権を排除する「世界の保健・医療をめぐる国際秩序」が正当化されます。これはまだ達成されていない目標です。 

つまり、WHOはヨーロッパで現在進行中の山火事危機を単なる災害対応の問題としてではなく、改正国際保健規則(IHR 2005)とパンデミック条約などの持続的な投資と予防措置を必要とする気候変動が原因の健康緊急事態として扱っています。その目的は世界保健医療システムを導入するためです。 

人間の精神性と知恵によって、国際組織(多くが優生学的団体)が主権を握り、人間社会を支配するようなことは決して許されません。


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